自然災害・コンピュータウイルス・テロによる操業リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2022-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「操業休止関連費用 68」
新型コロナウイルス感染症に伴う操業休止関連費用68百万円を計上し、前第1四半期の351百万円から減少したものの、感染症による操業影響が当期損益に引き続き現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「操業休止関連費用 1,803」
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う主要製造拠点の操業休止や一時帰休に起因する費用1,803百万円を計上し、感染症による操業影響が当期損益に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「操業休止関連費用 1,594」
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う生産拠点の操業休止や一時帰休に起因する費用として、当第3四半期連結累計期間に1,594百万円を計上した。感染症による操業影響が実際の損益に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により消費活動、経済活動が大きく停滞し、世界経済は大収縮に陥りました。世界各国は財政政策、金融政策を進めながら感染防止と経済活動の両立を図る中、感染再拡大の懸念から経済への下押し圧力は残り、景気の持ち直しは極めて緩やかな動きに留まりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による消費・経済活動の停滞と世界経済の収縮が継続し、感染再拡大の懸念も残っている。操業休止関連費用729百万円の計上など、影響が実際の損益にも現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、消費活動や経済活動が大きく停滞し、世界経済は大収縮いたしました。」
新型コロナウイルス感染拡大による経済活動の停滞と世界経済の大収縮が当四半期にも継続し、生産・販売活動及び需要の減少として実際に影響が現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「さらに2020年２月からは世界的な新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、経済活動は大きく制限され、各国の景気は急速に悪化し、年度末には世界経済は大幅な収縮に向かう局面となりました。」
従来の自然災害・コンピュータウイルス・テロ等の操業リスクに、疫病の蔓延が明示的に加わり、新型コロナウイルス感染拡大による経済活動制限と生産・販売減少が実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に、当グループの本社機能及び主要な製造拠点があります愛知・岐阜両県は、東海大地震の防災強化地域であり、ひとたび大きな地震が発生した場合には、大きな損害が発生し、当グループの業績への甚大な影響が懸念されます。」
自然災害、コンピュータウイルス及びテロ等による操業リスクと、耐震工事、防災訓練及び従業員啓蒙による対応を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「特に、当グループの本社機能及び主要な製造拠点があります愛知・岐阜両県は、東海大地震の防災強化地域であり、ひとたび大きな地震が発生した場合には、大きな損害が発生し、当グループの業績への甚大な影響が懸念されます。」
自然災害、コンピュータウイルス及びテロ等による操業リスクと、耐震工事・防災訓練・啓蒙による対応を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当グループは製造、販売及びサービス拠点をグローバルに展開しているため、予測不可能な自然災害、コンピュータウィルス、テロといった多くの事象によって引き起こされる災害に影響を受ける可能性があります。」
自然災害、コンピュータウイルス、テロ等による操業リスクと、耐震工事、防災訓練、教育等の対応を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当グループは製造、販売及びサービス拠点をグローバルに展開しているため、予測不可能な自然災害、コンピュータウィルス、テロといった多くの事象によって引き起こされる災害に影響を受ける可能性があります。」
愛知・岐阜の本社機能・主要製造拠点における地震リスクを特に記載し、耐震工事、防災訓練、従業員啓蒙を実施している。