自然災害・感染症・テロ等による事業運営への影響
FY2017-Q2に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
リクルートホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2021顕在化有価証券報告書
「当第4四半期においても、世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大と各国の拡大防止策による影響が、引き続き多岐にわたりました。」
感染症リスクは第4四半期にも継続し、日本の緊急事態宣言や欧州のロックダウン等が事業活動に影響した。一方、HRテクノロジーと人材派遣は増収となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大と各国の拡大防止策による影響が多岐にわたりましたが、第2四半期に引き続き事業環境に緩やかな回復が見られました。」
感染症の拡大と各国の拡大防止策による事業影響が第3四半期にも続いた一方、前四半期に続いて事業環境の緩やかな回復が記載されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大と各国の拡大防止策による影響が多岐にわたり、全ての事業セグメントが減収となりました。」
感染症リスクが継続して発生し、第2四半期も全事業セグメントが減収となった。ただし、各セグメントの前年同期比減収率は第1四半期より改善した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大と各国の拡大防止策による影響が多岐にわたり、全ての事業セグメントが減収となりました。」
感染症リスクについて、新型コロナウイルス感染症の拡大と各国の防止策が実際に全事業セグメントの減収につながった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症・テロ等による事業運営への影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震、台風及び津波等の自然災害、火災、停電、戦争、情報セキュリティの欠陥、未知の感染症の伝染、テロ攻撃及び国際紛争等が発生した場合、当社グループの事業運営及び業績に重大な悪影響を与える可能性があります。」
自然災害、未知の感染症、テロ、国際紛争等によるIT障害、サービス提供困難、顧客・ユーザー活動の萎縮リスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症・テロ等による事業運営への影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期においては、地震や台風等の影響があったものの、当社グループのサービスを通じた延べ宿泊者数及び宿泊単価が増加したことで、売上収益が増加しました。」
旅行分野において、地震や台風等の自然災害の影響が実際にあったと記載している。あわせて、延べ宿泊者数及び宿泊単価の増加により売上収益は増加したとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症・テロ等による事業運営への影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症・テロ等による事業運営への影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害・感染症・テロ等による事業運営への影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震、台風及び津波等の自然災害、火災、停電、戦争、情報セキュリティの欠陥、未知の感染症の伝染、テロ攻撃及び国際紛争等が発生した場合、当社グループの事業運営及び業績に重大な悪影響を与える可能性があります。」
自然災害、未知の感染症、テロ、国際紛争等によるITシステム停止、サービス提供困難、業績への影響を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「地震、台風、津波等の自然災害、火災、停電、戦争、情報セキュリティの欠陥、新型インフルエンザに代表される未知の感染症の伝染、テロ攻撃、国際紛争等が発生した場合、当社グループの事業運営及び業績に重大な悪影響を与える可能性があります。」
自然災害、未知の感染症、テロ、国際紛争等によるITシステム停止、サービス提供困難、業績への影響を再掲している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「地震、台風、津波等の自然災害、火災、停電、戦争、情報セキュリティの欠陥、新型インフルエンザに代表される未知の感染症の伝染、テロ攻撃、国際紛争等が発生した場合、当社グループの事業運営及び業績に重大な悪影響を与える可能性があります。」
自然災害、有事、未知の感染症、テロ等によるITシステム停止、サービス提供困難、顧客・ユーザー活動の萎縮をリスクとして記載している。