新型コロナウイルス感染症による事業・業績影響
FY2020に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。48社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業の主たる領域である英語学習市場においては、新型コロナウイルス感染症の影響による海外渡航・入国制限が解除された現在において、外国人入国者数は新型コロナウイルス感染症流行以前の水準に回復しつつある一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化による原材料価格の高騰に伴う物価上昇や、円安の進行等により、日本人出国者数の回復は緩やかであり、依然として英語学習に対する人々の優先順位が上がりづらい状況が続いております。」
感染症による海外渡航・入国制限は解除された一方、物価上昇や円安による日本人出国者数の回復遅延が英語学習需要を抑えている状況を再確認している。 - FY2023後退有価証券報告書
「ワクチン接種の普及や各種政策により、社会・経済活動はほぼ平常通りに再開されております。しかし、当社グループ内における感染流行や重篤者の発生等によって、事業活動の停止を余儀なくされる場合には、業績に影響を与える可能性があります。」
社会・経済活動がほぼ平常化したことから外部環境としての感染症影響は弱まった一方、社内感染による事業停止リスクは残している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に起因する消費動向の変化によって、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があるため、今後の推移状況を引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症に起因する消費動向の変化による業績・財政状態への影響可能性を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に起因する消費動向の変化によって、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があるため、今後の推移状況を引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症に起因する消費動向の変化が財政状態・経営成績に影響する可能性を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に起因する消費動向の変化によって、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があるため、今後の推移状況を引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症と消費動向の変化が財政状態・経営成績に影響する可能性を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に起因する消費動向の変化によって、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があるため、今後の推移状況を引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症と消費動向の変化が財政状態・経営成績に影響する可能性を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においても、新型コロナウイルス感染症が引き続き世界的に流行しており、その感染拡大を防止するために各種活動の自粛・制限がなされ、グローバル化の進展や労働市場の変化が減速及び停滞しております。活動自粛・制限の長期化により、テレワークの普及等による在宅での余暇時間の増加に起因する英語学習ニーズの一時的な高まりは落ち着きを取り戻しているものの、引き続き、新型コロナウイルス感染症の終息後を見据えた英語学習ニーズを取り込んでおります。」
感染症の流行と活動制限が続く一方、在宅時間増加による一時的な英語学習需要の高まりは沈静化したとの状況認識を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「現段階では当社グループにおける事業活動や業績への深刻な影響は認められておりませんが、さらなる感染の拡大への懸念は払拭されておらず、終息までの期間が長引くことにより、個人向けサービスにおける新規ユーザーの流入減少等が続いた場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
深刻な影響は認められていないとの現状認識を示しつつ、感染長期化による個人向け新規ユーザー流入減少と事業停止の可能性を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に起因する消費動向の変化によって、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があるため、今後の推移状況を引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による消費動向の変化が財政状態・経営成績に影響する可能性と、不確実性を引き続き開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に起因する消費動向の変化によって、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があるため、今後の推移状況を引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による消費動向の変化が財政状態・経営成績に影響する可能性と、不確実性を引き続き開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性がありますが、現段階では不透明かつ未確定要素が多いことから今後の推移状況を注視してまいります。」
前事業年度に続き、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による業績・財政状態への影響可能性と不確実性を開示している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「年明け以降、新型コロナウイルス感染症が世界的に流行し、その感染拡大を防止するために各種活動の自粛・制限がなされ、グローバル化の進展や労働市場の変化が減速及び停滞しております。」
世界的な感染拡大と活動制限が発生し、法人・教育機関向け新規営業の遅延や既存顧客の解約等による業績影響をリスクとして初めて開示している。