IRIS社の重要性増加に伴う持分法適用開始
FY2018-Q3に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供する株式会社IRISにおいて、持分法による投資利益が過去最高を更新し、利益に大きく貢献いたしました。」
IRISについて、持分法による投資利益が過去最高を更新し、利益貢献が拡大した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、重要な関連会社は株式会社IRISであり、その要約財務情報は以下のとおりであります。 売上高 6,035,040 税引前当期純利益 1,808,878 当期純利益 1,161,212」
IRISは重要な関連会社として、売上高6,035百万円、税引前当期純利益1,809百万円、当期純利益1,161百万円を計上し、持分法適用会社としての利益貢献が数値で示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、重要な関連会社は株式会社IRISであり、その要約財務情報は以下のとおりであります。」
IRIS社は重要な関連会社として扱われ、当期純利益933,039千円などの要約財務情報が開示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「最後に、持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社が、順調に利益貢献いたしました。」
IRIS社が持分法適用会社として順調に利益貢献しているとの説明を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社などが大きく成長し、順調に利益貢献いたしました。」
IRIS社などの持分法適用会社が大きく成長し、利益貢献しているとの説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社などが大きく成長し、順調に利益貢献いたしました。」
IRIS社などの持分法適用会社が大きく成長し、利益貢献しているとの説明を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社などが大きく成長し、順調に利益貢献いたしました。」
IRIS社などの持分法適用会社が大きく成長し、利益貢献しているとの説明を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「最後に、持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社が大きく成長し、順調に利益貢献いたしました。」
IRIS社について、従前の黒字回復・収益貢献から、さらに大きく成長し、利益に順調に貢献する段階へ進んだ。 - FY2021-Q2IRIS社の黒字回復有価証券報告書
「また、持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社が黒字回復し、再び収益貢献しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響等で赤字となっていたIRIS社について、黒字回復と再度の収益貢献が記載された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社について、日本国内での収益は回復した一方で、シンガポールでの事業撤退を決定したことに伴い損失を計上した結果、赤字となっております。」
IRIS社は日本国内の収益が回復した一方、シンガポール事業撤退に伴う損失計上により赤字となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社については新型コロナウイルス感染症の影響で物理的な人の移動が減少した結果として、一時的な赤字に転落いたしましたが、その他の持分法適用会社については順調に業績が推移しております。」
順調な業績推移とされていたIRIS社について、物理的な人の移動減少により一時的な赤字への転落が記載された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「さらに、持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社については非常に順調に業績が推移しているほか、その他の持分法適用会社についても順調に売上を拡大しております。」
IRIS社の順調な業績推移に加え、その他の持分法適用会社でも売上拡大が記載された。 - FY2019前進有価証券報告書
「持分法適用会社では、タクシー内のデジタルサイネージを提供するIRIS社については非常に順調に業績が推移し、収益に貢献している一方で、LINE社との合弁会社であったM.T.Burn社が清算手続きを決定したほか、当期から持分法適用を開始した数社における持分法投資損失の計上などを行っております。」
IRIS社は業績が順調で収益に貢献しているとされ、持分法投資先としての重要性・業績面の進展が示された。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「また、新規事業においてはGardia社のFinTech等による売上貢献が始まっており、業績推移が順調で重要性が増したIRIS社については当第３四半期連結累計期間より持分法の適用を開始しております。」
IRIS社について、業績推移が順調で重要性が増したことを理由として、当第３四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に含めている。