売上高・EBITDAを重視する経営指標として採用
FY2017に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益＋株式報酬費用＋M&Aに関する株式取得・売却関連費用）2,231百万円（前年同期比123.8％増）、親会社株主に帰属する中間純利益1,398百万円（前年同期比575.9％増）、調整後当期利益（親会社株主に帰属する当期純利益＋のれん償却費および買収に伴う無形資産償却費＋株式報酬費用±一過性の損益調整額）875百万円（前年同期比218.3％増）」
売上高・EBITDAを重視する従来の指標運用を継続し、調整後当期利益も含めた指標で中間期実績を開示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループが重要視している経営指標は、売上高、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却費＋持分法による投資利益＋株式報酬費用＋M&Aに関する株式取得・売却関連費用）及び調整後当期利益（親会社株主に帰属する当期純利益＋のれん償却費および買収に伴う無形資産償却費＋株式報酬費用＋一過性の損益調整額）であります。」
従来の売上高・EBITDAに加え、配当可能利益に影響しない償却費や一過性損益を除外した「調整後当期利益」を当連結会計年度から経営指標に追加した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループが重要視している経営指標は、売上高及びEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益＋株式報酬費用＋M&Aに関する株式取得・売却関連費用）であります。」
売上高と、M&A関連費用まで含めた定義のEBITDAを重視する方針を通期でも継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益＋株式報酬費用＋M&Aに関する株式取得・売却関連費用）1,179百万円（前年同四半期比45.1％減）」
売上高とEBITDAを重視する経営指標として用いる方針と、M&A関連費用を含むEBITDAの定義を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益＋株式報酬費用＋M&Aに関する株式取得・売却関連費用）807百万円（前年同四半期比41.1％減）」
売上高とEBITDAを重視する方針を継続し、EBITDAの定義にはM&Aに関する株式取得・売却関連費用を含めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益＋株式報酬費用＋株式取得・売却関連費用）2,443百万円（前年同四半期比32.4％増）」
売上高とEBITDAを重要な経営指標として用いる方針と、株式取得・売却関連費用を含むEBITDAの定義を継続している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結会計期間より、一時的な影響を除外した恒常的な収益力を測定する観点から、業績指標として採用しているEBITDAの計算式に、株式取得・売却関連費用を加えて計算しております。」
重要指標としてEBITDAを用いる方針は継続しているが、恒常的な収益力を測定する観点から、当四半期より株式取得・売却関連費用を算式に追加した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益＋株式報酬費用）1,371百万円（前年同四半期比38.6％増）」
売上高とEBITDAを重要な経営指標として用いる方針、および株式報酬費用を含むEBITDAの定義が継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループが重要視している経営指標は、売上高及びEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益＋株式報酬費用）であります。」
重要指標として売上高とEBITDAを継続して掲げる一方、EBITDAの算式に株式報酬費用が追加された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益）1,180百万円（前年同四半期比176.8％増）」
売上高とEBITDAを重要な経営指標として用いる方針が、当四半期の業績説明でも継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益）856百万円（前年同四半期比75.3％増）」
売上高とEBITDAを重視する経営指標として用いる方針が、当四半期の業績説明でも継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益）426百万円（前年同四半期比233.0％増）」
売上高とEBITDAを重視する経営指標とする方針が、当四半期の業績説明でも継続して用いられている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益）364百万円」
売上高とEBITDAを重視する経営指標とする方針が、当四半期の業績説明でも継続して用いられている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが重要視している経営指標は、売上高及びEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額＋持分法による投資利益）であります。」
売上高とEBITDAを重要な経営指標とする方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが重要視している経営指標は、売上高及びEBITDAであります。」
売上高とEBITDAを重要な経営指標として明示した。