日本のソーシャルメディアマーケティングを牽引
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023再掲有価証券報告書
「中期テーマとして「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を掲げており、2023年12月期のグループ方針といたしましては、『2025年の連結売上高100億円突破に向けて、新規顧客獲得強化とグループの総合力による更なる成長』を掲げて事業を展開いたしました。」
中期テーマ「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」と、2025年連結売上高100億円突破に向けた2023年方針を通期でも掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「中期テーマとして「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を掲げており、2023年12月期のグループ方針といたしましては、『2025年の連結売上高100億円突破に向けて、新規顧客獲得強化とグループの総合力による更なる成長』を掲げております。」
マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションを確立する中期テーマと、2025年の連結売上高100億円突破に向けた2023年方針を再掲している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「中期テーマとして「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を掲げており、2023年12月期のグループ方針といたしましては、『2025年の連結売上高100億円突破に向けて、新規顧客獲得強化とグループの総合力による更なる成長』を掲げております。」
中期テーマ「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を維持しつつ、2025年連結売上高100億円突破に向けた2023年のグループ方針を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「中期テーマとして「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を掲げており、今期2022年12月期は『来期以降の飛躍に向けてプロダクト・サービスを磨き上げ、グループ成長力の更なる向上を目指す』という方針のもと成長投資を実施しております。」
中期テーマと、2022年12月期を来期以降の飛躍に向けた成長投資の年度とする方針を再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中期テーマとして「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を掲げており、今期2022年12月期は『来期以降の飛躍に向けてプロダクト・サービスを磨き上げ、グループ成長力の更なる向上を目指す』という方針のもと成長投資を実施しております。」
中期テーマを維持しつつ、2022年12月期をプロダクト・サービスの磨き上げと成長投資の年度とする方針を再掲している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「中期テーマとして「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を掲げており、今期2022年12月期は『来期以降の飛躍に向けてプロダクト・サービスを磨き上げ、グループ成長力の更なる向上を目指す』という方針のもと成長投資を実施しております。」
中期テーマ自体は維持しつつ、2022年12月期を、来期以降の飛躍に向けてプロダクト・サービスを磨き上げ、グループ成長力を高める成長投資の段階として位置づけている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期テーマとして「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を掲げており、今期2021年12月期は中期テーマ達成のための第１ステージと位置づけ、『SaaSの強化とデジタル人材の拡充』を推進しております。」
「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を中期テーマとし、2021年12月期を第1ステージとする位置づけを継続している。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、中期テーマとして「マーケティングDX支援企業として圧倒的ポジションの確立」を掲げており、今期2021年12月期は中期テーマ達成のための第１ステージと位置づけ」
従来の「日本のマーケティングDXを牽引する存在」から、中期テーマとして「圧倒的ポジションの確立」を掲げる表現へと、目指すポジションをより強く表現している。2021年12月期を達成に向けた第1ステージと位置づけている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、「世界中の人と企業をつなぐ」というミッションのもと、日本のマーケティングDXを牽引する存在を目指し」
「日本のソーシャルメディアマーケティングを牽引」から「日本のマーケティングDXを牽引」へ、目指す領域の表現を変更している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ソーシャルテクノロジーで、世界中の人と企業をつなぐ」というミッションのもと、「ファン」「ソーシャル」「テクノロジー」「クリエイティビティ」「グローバル」の５つの要素を基礎として」
ミッションのもと、日本のソーシャルメディアマーケティングを牽引する存在を目指す方向性を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ソーシャルテクノロジーで、世界中の人と企業をつなぐ」というミッションのもと、日本のソーシャルメディアマーケティングを牽引する存在を目指し」
日本のソーシャルメディアマーケティングを牽引する存在を目指す方向性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本のソーシャルメディアマーケティングを牽引する存在を目指し」
日本のソーシャルメディアマーケティングを牽引する存在を目指すという方向性を示している。