事業拡大を支える指導人材の確保・育成
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「具体的には、働き方改革を推進するとともに、「成長が見える」教育システムや評価制度の導入により、人材育成の強化に一層注力しております。また、現状の女性雇用割合等を踏まえつつ、女性の活躍促進を含む社内の多様性の確保を図るとともに、全社員に向けた福利厚生の充実に取り組んでおります。」
教育システム、評価制度、働き方改革、女性活躍、多様性、福利厚生を含む人材育成・確保の方針を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「費用面においても、将来への投資としてグループ全体の従業員の処遇改善に伴う人件費の増加、集客強化に伴う広告宣伝費の増加、連結子会社化に伴う子会社への設備投資やその他企業結合に係る費用の発生等により費用は増加したものの、前述の売上増により、利益は前年を上回る形となりました。」
グループ全体の従業員の処遇改善を将来への投資として進める方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「人材の育成および確保では、近年人材獲得競争が激化するスイミングスクール業界において、求職者および従業員に対し、スイミングスクール運営企業で唯一の上場企業としての強みを生かした魅力ある労働環境の整備や教育環境の強化に努めました。」
人材獲得競争への対応として、魅力ある労働環境の整備と教育環境の強化を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は中期経営計画の人事戦略として「教育・研修の充実」「評価制度・昇格制度の改革」「女性社員の職域拡大、活用の高度化」のもと人材獲得競争が激化するスイミングスクール業界において、求職者および従業員に対し、スイミングスクール運営企業で唯一の上場企業としての強みを生かした魅力ある労働環境の整備や教育環境の強化に努め、求職者及び従業員に対してより魅力ある労働環境を整備し働き方改革を推進するとともに、「成長が見える」教育システム・評価制度の導入により、人材育成強化に一層注力しております。」
人事戦略として教育・研修、評価・昇格制度、女性社員の職域拡大を明示し、「成長が見える」教育システム・評価制度の導入を進めている。従来の採用・研修方針から、人事制度と多様性を含む具体的な施策へ展開している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、人材確保の取り組みとして、専門学校でスポーツ産業への従事を目指す学生に対し、当社事業の大人向け水中運動プログラムを体験する機会を設ける等、将来の当社就職希望者の発掘に向けた取り組みを実施いたしました。」
専門学校のスポーツ産業志望学生に大人向け水中運動プログラムを体験してもらう機会を設け、将来の就職希望者発掘に向けた具体的な採用活動を実施した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「人材の育成および確保につきましては、近年人材獲得競争が激化するスイミングスクール業界において、求職者および従業員に対し、スイミングスクール運営企業で唯一の上場企業としての強みを生かした魅力ある労働環境の整備や教育環境の強化に努めてまいりました。」
指導人材の確保・育成について、魅力ある労働環境の整備と教育環境の強化を通じて対応する方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新卒採用はもとより即戦力となる中途採用についても積極的に行うとともに、今後は教育研修等による人材の育成についても注力していく方針であります。」
新卒・中途採用および教育研修による指導人材の確保・育成方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ＷＥＢ会議システムを活用した社員教育や会議の推進による経費節減とスピードアップの実現」
全国に分散する事業所の社員研修・運営会議について、Web会議システムを活用し、移動時間・コストを削減する施策を優先課題として継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社の事業所は全国に点在しており、時間的制約と移動コストが大きな課題であります。これらの問題点を改善するべく、Ｗｅｂ会議システムの導入を進めてまいります。」
全国に点在する事業所の社員教育に関する時間的制約・移動コストへの対応として、Web会議システムの導入を進める施策を新たに具体化した。また、若手社員の求人活動強化も掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当期より人材の確保および強化に資する為、新人事制度を導入し、実力主義の傾向を高めつつ賃金体系の透明性、責任等級格付基準の明確化等を図り、昨今の厳しい採用環境を踏まえ、求職者及び従業員に対してより魅力ある労働環境を整備し、働き方改革の推進に努めております。」
新人事制度の導入、賃金体系・責任等級格付基準の明確化、魅力ある労働環境の整備、働き方改革を進める方針を継続している。前四半期報告時と実質的な内容は同じである。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「人材の確保および強化につきましては、今年度より新人事制度を導入し、実力主義の傾向を高めつつ賃金体系の透明性、責任等級格付基準の明確化等を図り、昨今の厳しい採用環境を踏まえ、求職者及び従業員に対してより魅力ある労働環境を整備し、働き方改革の推進に努めました。」
前年度に準備完了とされていた新人事制度を今年度から導入し、賃金体系や責任等級格付基準の明確化、魅力ある労働環境の整備、働き方改革を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、人事面では新人事制度の導入に向け準備が完了し、社員の意欲向上につなげることが出来ました。」
新人事制度の導入に向けた準備が完了したという具体的な進捗を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社におきましては、会員の更なる継続率の向上を図るための研修会を各地区で実施いたしました。」
会員継続率の向上を目的とする研修会を各地区で実施し、指導・人材育成施策を具体的に進めた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新卒採用はもとより即戦力となる中途採用についても積極的に行うとともに、今後は教育研修等による人材の育成についても注力し、新しい人事制度を導入していく方針であります。」
新卒・中途採用、教育研修、人事制度による指導人材の確保・育成方針を継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、社内イベントとして、平成28年10月に全社員が集う全国研修会を30年ぶりに開催し、平成28年11月には創立40周年記念式典兼リオデジャネイロオリンピック報告会を行いました。」
全社員を対象とする全国研修会を30年ぶりに開催した。人材育成・社内研修の施策について、具体的な実施実績を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、会員継続率をより高める為、スクール会員の進級率改善を目的とした社員研修会を期初に実施いたしました。」
会員継続率と進級率の改善を目的とする社員研修会を期初に実施しており、人材育成施策を具体的に進めた。 - FY2016初出有価証券報告書
「新卒採用はもとより即戦力となる中途採用についても積極的に行うとともに、今後は教育研修等による人材の育成についても注力し、新しい人事制度を導入していく方針であります。」
新卒・中途採用、教育研修、人事制度の導入を、事業拡大に必要な人材確保・育成の手段としている。