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ERTH Group(6072)・施策前進

地盤業務の自動化によるコスト競争力強化

FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2018。

9記載
3年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2017-Q3再掲FY2018-Q1 – FY2018-Q32016: 320162017: 420172018: 22018
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IT化・自動化による省力化と生産性向上126社が書いているテーマ・逆風0社・追い風129社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに70社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている126社のうち14社を表示しています。上の文は126社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2018前進有価証券報告書

    「前連結会計年度より取り組んでおります、業務効率化、経営体制強化においては、AIを利用した地盤解析業務、受注から請求までを人手を介さないフルオートメーション化への取組を実施し、AIによる地盤解析は8割を超えるまでに至っております。また、基幹システムSJSの改修により地盤調査の自動手配システム、売掛金の自動消込等の業務処理もフルオートメーション化され、これらの業務を行っていた人員を営業部門への配置転換を行う事ができました。」

    AIによる地盤解析が8割超まで進展し、受注から請求までのフルオートメーション化、地盤調査の自動手配、売掛金の自動消込、人員の営業部門への配置転換を記載している。
  2. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「これからの10年を見据え、「地盤セカンドオピニオン」が起こした「地盤革命」を国内外においてより広めるため、人材の育成、営業強化と業務効率の向上、内部統制強化の取り組みを引続き行ってまいります。」

    業務効率の向上を含む経営施策を引き続き実施している。自動化やシステム機能拡大などの新たな個別進捗は記載されていない。
  3. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「期初より引き続き人材の育成、営業強化と業務効率の向上、内部統制強化の取り組みを行い、内部体制の強化を図っております。」

    業務効率の向上を含む期初からの経営施策を継続している。
  4. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「これらの実現に向けて5月に中期経営計画を公表し、当第1四半期において事業推進のための組織変更を行い、人材の育成、営業強化と業務効率の向上、内部統制強化の取り組みを行ってまいりました。」

    業務効率向上を含む施策を継続している。今回の本文では人工知能やスマート地盤システムの個別進捗は記載されていない。
  5. FY2017前進有価証券報告書

    「業務効率においては、業務基幹システム「スマート地盤システム」の機能拡大で一層の効率化を実施し、更に2月より人工知能(AI)を活用した地盤解析の実用化を開始いたしました。」

    人工知能を利用した業務自動化について、地盤解析での実用化開始という具体的な段階到達を記載している。
  6. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「業務効率においては、人口知能を利用した業務の自動化、業務基幹システム「スマート地盤システム」の機能拡大で一層の効率化を実施しております。」

    人工知能を利用した自動化と業務基幹システムの機能拡大による効率化を継続している。原文表記は「人口知能」。
  7. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「業務効率向上においては、既存業務フローの課題の洗い出しと改善による一層の効率化を実施し、人工知能を利用した業務の自動化への取り組みも進めております。」

    既存業務フローの改善と人工知能による自動化を継続して進めている。
  8. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「業務効率向上においては、人工知能を利用した業務の自動化などの取り組みを開始しております。」

    従来の全自動化構想について、人工知能を利用した自動化の取り組み開始を明記している。
  9. FY2016初出有価証券報告書

    「地盤調査、地盤解析などの業務は省人化、ミス・改ざんの防止などを目的に全自動化を最終目標とした業務改善でコスト競争力を強化してまいります。」

    省人化、ミス・改ざん防止、コスト競争力を全自動化で実現する構想。
一緒に動いた変遷

「営業強化・支社経営強化・新商品・フランチャイズ活性化」は、この変遷が動いた9回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1営業強化・支社経営強化・新商品・フランチャイズ活性化2回
  3. 2地盤事業のシェア拡大2回
  4. 3新たな事業の柱の育成と収益力の分散2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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