最先端メディアを活用したマーケティング・PR支援を中核事業とする方針
FY2016に初出。37回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社７社（株式会社Mimi Beauty、株式会社zenplus、しるし株式会社、ECのしるし株式会社、CARAFUL株式会社、株式会社クレマンスラボラトリー、一般社団法人涼香会）及び非連結子会社３社（ECの相談室株式会社、Cosme Hunt,Inc.、Cosme Hunt Japan株式会社）により構成されており、「マーケティング事業」、「インベストメント事業」、「ECコンサルティング事業」の３つの事業を展開しております。」
従来のマーケティング事業・インベストメント事業の2事業体制から、しるしグループの子会社化を反映したECコンサルティング事業を加えた3事業体制へ再編している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、2025年３月31日現在、当社及び連結子会社５社（株式会社zenplus、株式会社Mimi Beauty、CARAFUL株式会社、株式会社クレマンスラボラトリー、一般社団法人涼香会）により構成されており、「マーケティング事業」と「インベストメント事業」の２つの事業を展開しております。」
連結子会社は前期の4社から株式会社zenplusを加えた5社となった一方、マーケティング事業とインベストメント事業の2事業体制は維持している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、当中間連結会計期間において、当社及び連結子会社４社（株式会社Mimi Beauty、CARAFUL株式会社、株式会社クレマンスラボラトリー、一般社団法人涼香会）により構成されており、「マーケティング事業」と「インベストメント事業」の２つの事業を展開しております。」
従来の連結子会社3社から、株式会社Mimi Beautyを加えた4社構成へ変化した。一方、マーケティング事業とインベストメント事業の2事業体制は維持している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当第３四半期連結累計期間において、当社及び連結子会社３社（株式会社クレマンスラボラトリー、CARAFUL株式会社、一般社団法人涼香会）により構成されており、「マーケティング事業」と「インベストメント事業」の２つの事業を展開しております。」
連結子会社3社と、マーケティング事業・インベストメント事業の2事業からなる構成を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当第２四半期連結累計期間において、当社及び連結子会社３社（株式会社クレマンスラボラトリー、CARAFUL株式会社、一般社団法人涼香会）により構成されており、「マーケティング事業」と「インベストメント事業」の２つの事業を展開しております。」
連結子会社3社と、マーケティング事業・インベストメント事業の2事業からなる構成を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2024年３月期からは「マーケティング事業」において事業の選択と集中を図り、美容カテゴリの顧客企業向けにSNSマーケティング支援を行う「美容マーケティング領域」と、美容クリニック向けにマーケティング・運営DX支援とクリニック専売品の開発・販売を行う「メディカルマーケティング領域」の２領域の事業を展開しております。」
美容マーケティング領域とメディカルマーケティング領域の2領域を展開する事業構成を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2024年３月期からは事業の選択と集中を図り、美容カテゴリにおいてSNSマーケティング支援を行う「美容マーケティング領域」と、美容クリニックのマーケティング・運営DX支援とクリニック専売品の開発・販売を行う「メディカルマーケティング領域」の、２領域の事業を展開しております。」
マーケティング事業の従来の3領域から、2024年3月期以降は美容マーケティング領域とメディカルマーケティング領域の2領域へ整理する方針を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。 また、当社は2022年４月１日付で当社を吸収合併存続会社とし、当社の連結子会社であった株式会社MimiTVを吸収合併消滅会社とする吸収合併を行っております。」
事業内容に重要な変更がないことと、MimiTVの吸収合併を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。 また、当社は2022年４月１日付で当社を吸収合併存続会社とし、当社の連結子会社であった株式会社MimiTVを吸収合併消滅会社とする吸収合併を行っております。」
事業内容に重要な変更がないことと、2022年4月1日付のMimiTV吸収合併を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、当社は2022年４月１日付で当社を吸収合併存続会社とし、当社の連結子会社であった株式会社MimiTVを吸収合併消滅会社とする吸収合併を行っております。」
事業内容に重要な変更がないことを再確認し、2022年4月1日付のMimiTV吸収合併を記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、提出日現在、当社及び連結子会社の株式会社クレマンスラボラトリーにより構成されており、「マーケティング事業」と「インベストメント事業」の２つの事業を展開しております。マーケティング事業は、「マーケティングソリューション領域」、「ブランド・メディア開発領域」及び「メディカルビューティー領域」の３領域から構成されます。」
BLTの譲渡後、MimiTVの吸収合併とクレマンスラボラトリーの連結子会社化を経て、マーケティング事業を3領域（マーケティングソリューション、ブランド・メディア開発、メディカルビューティー）に整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「マーケティング事業は、「マーケティングソリューション領域」と「ブランド・メディア開発領域」の２領域から構成されます。マーケティングソリューション領域においては、企業のPR・プロモーションを主にデジタル・SNS領域で支援しております。ブランド・メディア開発領域においては、海外ブランドの輸入販売やD2Cブランドの開発、自社メディアの開発・運営を行っております。」
マーケティング事業をマーケティングソリューション領域とブランド・メディア開発領域で構成し、インベストメント事業と合わせて展開する事業構造を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「マーケティング事業は、「マーケティングソリューション領域」と「ブランド・メディア開発領域」の２領域から構成されます。マーケティングソリューション領域においては、企業のPR・プロモーションを主にデジタル・SNS領域で支援しております。ブランド・メディア開発領域においては、海外ブランドの輸入販売やD2Cブランドの開発、自社メディアの開発・運営を行っております。」
マーケティング事業をマーケティングソリューション領域とブランド・メディア開発領域の2領域で構成する整理を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社の株式会社MimiTVにより構成されており、「マーケティング事業」と「インベストメント事業」の２つの事業を展開しております。マーケティング事業は、「マーケティングソリューション領域」と「ブランド・メディア開発領域」の二領域から構成されます。」
ギフトEC事業譲渡後の2事業体制を維持しつつ、マーケティング事業をマーケティングソリューション領域とブランド・メディア開発領域に整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、前連結会計年度にギフトEC事業を営む連結子会社の全株式を譲渡したことに伴い、第１四半期連結会計期間より、「ギフトEC事業」を除いた、「マーケティング事業」「インベストメント事業」の２区分のセグメントに変更しております。」
ギフトEC事業の譲渡後、マーケティング事業とインベストメント事業の2区分で事業を展開する構成を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「マーケティング事業は、企業のPR・プロモーションを主にデジタル・SNS領域で支援するBtoBの「マーケティングソリューション領域」、及び、当連結会計年度より本格的に開始した、ブランド・製品を開発し生活者に販売するBtoCの「ブランド開発領域」から構成されます。」
マーケティング事業を、BtoBのマーケティングソリューション領域とBtoCのブランド開発領域で構成する整理を再確認している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「マーケティング事業は、企業のPR・プロモーションを主にデジタル・SNS領域で支援するBtoBの「マーケティングソリューション領域」、及び、当期より本格的に開始した、ブランド・製品を開発し生活者に販売するBtoCの「ブランド開発領域」から構成されます。」
マーケティング事業を、従来のデジタル・SNSによる企業支援に加え、BtoCのブランド・製品開発販売を含む2領域として整理している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、提出日現在、当社及び連結子会社の株式会社MimiTVにより構成されており、事業としては、企業のプロモーション・PR支援を行う「マーケティング事業」、成長企業・事業に向けて投資を行う「インベストメント事業」の２つを運営しております。」
提出日現在の事業構成が、従来のマーケティング・ギフトEC・インベストメントの3事業から、MimiTVを含むマーケティング事業とインベストメント事業の2事業へ整理された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては企業のPR・プロモーションを主にデジタル・SNS領域で支援する「マーケティング事業」、ギフトECサービス「Anny」を運営する「ギフトEC事業」、未上場企業等に投資を行う「インベストメント事業」の3つの事業を展開しております。」
マーケティング、ギフトEC、インベストメントの3事業を展開する構成を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては企業のPR・プロモーションを主にデジタル・SNS領域で支援する「マーケティング事業」、ギフトECサービス「Anny」を運営する「ギフトEC事業」、未上場企業等に投資を行う「インベストメント事業」の3つの事業を展開しております。」
マーケティング、ギフトEC、インベストメントの3事業を展開する構成を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては企業のPR・プロモーションを主にデジタル・SNS領域で支援する「マーケティング事業」、ギフトECサービス「Anny」を運営する「ギフトEC事業」、未上場企業等に投資を行う「インベストメント事業」の3つの事業を展開しております。」
マーケティング、ギフトEC、インベストメントの3事業を展開する構成を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては企業のプロモーション・PR支援、メディア運営を行う「マーケティング事業」、ギフト特化型ECサービス「Anny」を運営する「ギフトEC事業」、成長事業・企業に向けて投資を行う「インベストメント事業」の３つの事業を展開しております。」
マーケティング、ギフトEC、インベストメントの3事業を展開する構成を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては企業のプロモーション・PR支援、メディア運営を行う「マーケティング事業」、ギフト特化型ECサービス「Anny」を運営する「ギフトEC事業」、成長事業・企業に向けて投資を行う「インベストメント事業」の３つの事業を展開しております。」
マーケティング、ギフトEC、インベストメントの3事業を展開する構成を再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては企業のPR・プロモーションを主にデジタル・SNS領域で支援する「マーケティング事業」、ギフトECメディア「Anny magazine」を運営する「ギフトEC事業」、未上場企業等に投資を行う「インベストメント事業」の3つの事業を展開しております。」
従来予定されていた3報告セグメントが実際に連結グループの3事業として展開され、マーケティング、ギフトEC、インベストメントの事業構成が具体化している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社は、企業のプロモーション・PR支援を行う「マーケティング事業」とギフトECサービス「Anny magazine」を運営する「ギフトEC事業」の２つの事業を運営しております。なお、平成30年５月１日付で、ギフトEC事業に特化した子会社、株式会社BLTを設立し、当社連結子会社としております。これにより、平成31年３月期からの報告セグメントは、「マーケティング事業」「ギフトEC事業」「インベストメント事業」で構成される予定です。」
従来のマーケティング事業とギフトEC事業の2事業を軸とする構成を維持しつつ、子会社設立後の3報告セグメントへの移行を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、企業のプロモーション・PR支援を行う「マーケティング事業」、ギフトECサービス「Anny magazine」を展開する「ギフトEC事業」の2つを軸として事業を展開してまいりました。」
マーケティング事業とギフトEC事業の2つを軸とする事業構成を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、企業のプロモーション・PR支援を行う「マーケティング事業」、ギフトECサービス「Anny magazine」を展開する「ギフトEC事業」の2つを軸として事業を展開してまいりました。」
マーケティング事業とギフトEC事業の2つを軸とする事業構成を再確認している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、企業のプロモーション・PR支援を行う「マーケティング事業」、ギフトECサービス「Anny magazine」を展開する「ギフトEC事業」の2つを軸として事業を展開してまいりました。」
従来の主要サービス列挙から、マーケティング事業とギフトEC事業の2事業を軸とする構成に整理している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、自社メディアの活用とアドテク連携により効果的な情報拡散を図る「メディアマーケティング」、SNSのインフルエンサーを活用する「SNSマーケティング」、SNSを使って厳選されたギフトを贈るECサービス・Webメディア「ソーシャルギフト（Anny）」を主として事業を展開してまいりました。」
従来の4サービス構成から、インバウンド・アウトバウンドマーケティングを含まない3サービスを主な事業として整理している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、自社メディアの活用とアドテク連携により効果的な情報拡散を図る「メディアマーケティング」、SNSのインフルエンサーを活用する「SNSマーケティング」、企業の外国人向けプロモーション・販促を支援する「インバウンド＆アウトバウンドマーケティング」、SNSを使って厳選されたギフトを贈るECサービス・Webメディア「ソーシャルギフト（Anny）」の4つのサービスを主として事業を展開してまいりました。」
4つの主要サービスを中心とするマーケティング事業の構成を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、自社メディアの活用とアドテク連携により効果的な情報拡散を図る「メディアマーケティング」、SNSのインフルエンサーを活用する「SNSマーケティング」、企業の外国人向けプロモーション・販促を支援する「インバウンド＆アウトバウンドマーケティング」、SNSを使って厳選されたギフトを贈るECサービス・Webメディア「ソーシャルギフト（Anny）」、の4つのサービスを主として事業を展開してまいりました。」
4つの主要サービスを中心にマーケティング事業を展開する方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、自社メディアを軸に効果的な情報拡散を図る「メディアマーケティング」、SNSのインフルエンサーを活用する「SNSマーケティング」、企業の外国人向けプロモーション・販促を支援する「インバウンド＆アウトバウンドマーケティング」、SNSを使ってギフトを贈るECサービス「ソーシャルギフト（Anny）」、の4つのサービスを主として事業を展開してまいりました。」
自社メディア、SNS、外国人向け販促、ソーシャルギフトのマーケティング事業を引き続き中核として展開している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は創業以来培ったマーケティングノウハウを強みとし、主にインターネットメディア、スマートフォンアプリやSNS、オンライン動画といった最先端のツールを活用した企業のプロモーション・PR支援事業を展開しております。」
マーケティングノウハウを基礎に、インターネットメディア、SNS、スマートフォンアプリ、オンライン動画を活用する事業ポジションを示している。