既存サービスの利益率重視と新規サービスへの先行投資
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
トレンダーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「事業ドメインを従来の「SNSマーケティング」から「SNS×リテールマーケティング」に発展させることで、美容カテゴリだけでなくより幅広いカテゴリの顧客企業に、より付加価値の高いサービスを提供してまいります。」
従来のSNSマーケティングを軸にした成長投資の説明を、リテールマーケティングへの事業ドメイン拡張と幅広いカテゴリへの展開として整理している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては、事業の選択と集中を図りながら、さらなる成長を見据えた事業投資を実施しつつ、顧客企業及び生活者のニーズに合致するSNSを軸としたマーケティングソリューションの開発・提供に注力いたしました。」
事業の選択と集中、成長投資、SNSを軸としたマーケティングソリューション開発への注力を再確認している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「マーケティング事業の美容マーケティング領域においては、インフルエンサーサービスや美容メディアであるMimi Beauty等の成長領域にリソースを集中することで、継続的な成長を図っております。また、当該領域及びインベストメント事業において得た収益をメディカルマーケティング領域等の新規事業へ積極的に投資し、新規事業の収益化及び拡大を実現することで、当社グループの大幅な利益成長、企業価値の向上を目指しております。」
従来の既存領域と新規領域への投資方針が、美容マーケティング領域へのリソース集中と、同領域・インベストメント事業の収益をメディカルマーケティング等へ再投資する構成として整理されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては、事業の選択と集中を図りながら、さらなる成長を見据えた事業投資を実施しつつ、顧客企業及び生活者のニーズに合致するSNSを軸としたマーケティングソリューションの開発・提供に注力いたしました。」
事業の選択と集中、成長投資、SNSを軸としたマーケティングソリューション開発への注力を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては、事業の選択と集中を図りながら、更なる成長を見据えた事業投資を実施しつつ、顧客企業及び生活者のニーズに合致するSNSを軸としたデジタルマーケティングソリューションの開発・提供に注力いたしました。」
事業の選択と集中、成長投資、SNSを軸としたソリューション開発への注力を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては、事業の選択と集中を図りながら、更なる成長を見据えた事業投資を実施しつつ、顧客企業及び生活者のニーズに合致するSNSを軸としたデジタルマーケティングソリューションの開発・提供に注力いたしました。」
事業の選択と集中、成長投資、SNSを軸としたソリューション開発への注力を再確認している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループにおいては、事業の選択と集中を図りながら、更なる成長を見据えた事業投資を実施しつつ、顧客企業及び生活者のニーズに合致するSNSを軸としたデジタルマーケティングソリューションの開発・提供に注力いたしました。」
既存領域の利益率重視と新規サービスへの先行投資という従来の整理から、事業の選択と集中を進めながら成長投資とSNS軸のソリューション開発を行う表現へ整理している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「マーケティング事業のマーケティングソリューション領域においては、インフルエンサーサービスや美容メディアであるMimiTV等の成長領域にリソースを集中することで、継続的な成長を図っております。また、当該領域及びインベストメント事業において得た収益を、ブランド・メディア開発領域等の新規事業へ積極的に投資し、当該事業の収益化及び拡大を実現することで、当社グループの大幅な利益成長、企業価値の向上を目指してまいります。」
従来のAnny等への先行投資を中心とするテーマから、インフルエンサーサービス・MimiTVへのリソース集中と、既存領域・投資事業の収益をブランド・メディア開発等へ再投資する方針へ整理している。 - FY2020削除有価証券報告書
「ギフトEC事業を運営する株式会社BLTの株式を2020年３月30日付で譲渡したことにより、今後ギフトEC事業は当社グループの連結決算の範囲外となります。」
Annyを含むギフトEC事業への先行投資を軸とした従来のテーマは、BLT株式の譲渡により当社グループの連結範囲外となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ギフトEC事業については、当期も先行投資期間と位置づけ、UI・UXの改善、ギフトコンシェルジュ機能の強化などのサービス開発を継続してまいりました。」
Annyを含むギフトEC事業について、先行投資期間と位置づけ、UI・UX改善やギフトコンシェルジュ機能の強化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ギフトEC事業については、「Anny」を一人ひとりに最適なギフトを提案するパーソナライズドギフトサービスへと発展させるため、当期も先行投資期間と位置づけ、サービス開発を継続してまいりました。」
Annyをパーソナライズドギフトサービスへ発展させるため、当期も先行投資とサービス開発を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ギフトEC事業については、「Anny」を一人ひとりに最適なギフトを提案するパーソナライズドギフトサービスへと発展させるため、当期も先行投資期間と位置づけ、サービス開発を継続してまいりました。」
Annyについて、当期も先行投資期間と位置づけ、サービス開発を継続している。 - FY2017削除有価証券報告書本有価証券報告書の経営方針・経営戦略では、既存サービスの利益率重視と新規サービスへの先行投資という組み合わせの記載が確認できない。
- FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「さらにソーシャルギフト（Anny）においては引き続き先行投資の期間と位置づけ、商品ラインナップの拡充などのサービスの強化に努めてまいりました。」
ソーシャルギフト（Anny）を引き続き先行投資段階と位置づけ、商品ラインナップの拡充などによるサービス強化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存サービスについては利益率を重視した事業運営を行いながら、新規サービスの立ち上げ、拡大のために積極的に先行投資を行ってまいりました。」
既存事業の採算性を重視しつつ、新規サービスの立ち上げ・拡大には先行投資する二面の運営方針。