ベクトル（6058）・施策後退
Direct Tech設立によるダイレクトマーケティング強化
FY2019に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-04-14。
8記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
子会社株式譲渡による連結範囲からの除外305社が書いているテーマ・逆風44社・追い風214社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている156社のうち14社を表示しています。上の文は156社すべてから計算しています。このテーマの387件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-04-14後退決算説明資料
「ダイレクトテックチャイナ」
ダイレクトマーケティング関連会社の売却対象としてダイレクトテックチャイナが記載され、事業展開範囲の縮小が示された。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「このたび当社は、より強い事業シナジーが見込まれるnature & nature Co.,Ltdと共に事業成長を推進していくことが、株式会社Direct Techの更なる発展につながると判断し、当社が保有する株式会社Direct Techの一部株式をnature & nature Co.,Ltdに譲渡することといたしました。」
Direct Techの一部株式をnature & nature Co.,Ltdへ譲渡し、Direct Tech及び子会社プレミアムコスメを連結範囲から除外した。Direct Techの事業はより強い事業シナジーが見込まれる譲渡先と推進する形へ移行した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、ダイレクトマーケティング事業において株式会社China Brandを設立したため、連結の範囲に含めております。なお、株式会社China Brandは2023年６月15日付で株式会社Japan entryに社名を変更しております。」
ダイレクトマーケティング事業においてChina Brandを設立して連結範囲に組み入れ、その後Japan entryへ改称した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、ダイレクトマーケティング事業において連結子会社の株式会社Direct Techが持分法適用関連会社であった株式会社プレミアムコスメの株式を追加取得したため、連結の範囲に含めております。」
Direct Techによるプレミアムコスメ株式の追加取得が完了し、ダイレクトマーケティング事業の連結対象ネットワークを拡大した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、ダイレクトマーケティング事業において連結子会社の株式会社Direct Techが持分法適用関連会社であった株式会社プレミアムコスメの株式を追加取得したため、連結の範囲に含めております。」
Direct Techによるプレミアムコスメ株式の追加取得により、ダイレクトマーケティング事業の連結対象ネットワークを拡大した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間より、ダイレクトマーケティング事業において連結子会社の株式会社Direct Techがピルボックス・アドテック株式会社の株式を取得したため、持分法適用の範囲に含めております。」
Direct Techがピルボックス・アドテックの株式を取得し、持分法適用会社としてダイレクトマーケティング事業の関係会社ネットワークを拡大した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年１月 中国におけるダイレクトマーケティング事業の強化を目的として塔酷（上海）営銷策劃有限公司を設立」
中国におけるダイレクトマーケティング事業の強化を目的に、2020年1月に上海子会社を設立した。 - FY2019初出有価証券報告書
「ダイレクトマーケティング事業分野の強化を目的として㈱Direct Techを設立」
自社・他社商品のダイレクト販売に特化したデジタル広告代理業・PR業務を担うDirect Techを設立し、ダイレクトマーケティング領域を拡張した。