日本スキー場開発（6040）・リスク顕在化
スキー場固定資産の減損リスク
FY2017に初出。16回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載は2026-09-25。
16記載
10年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 49,136」
スキー場等の固定資産に関する減損リスクについて、当中間連結会計期間に49,136千円の減損損失を計上した。 - FY2024当年度減損損失なし有価証券報告書
「減損損失 - -」
固定資産の減損リスクを引き続き開示する一方、2024年7月期は減損損失を計上していない。固定資産残高は6,498,789千円となった。 - FY2023当年度減損損失なし有価証券報告書
「当連結会計年度においては、減損損失を計上しておりません。」
固定資産の減損リスクについて、当連結会計年度は減損損失を計上しなかった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（38,668千円）として特別損失に計上しました。」
スキー場固定資産の減損リスクが当年度にも発生し、38,668千円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 40,164 35,842」
スキー場等の固定資産に関する減損リスクが当第3四半期にも実際に発生し、35,842千円の減損損失を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（40,164千円）として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損リスクが当年度にも実際に発生し、40,164千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 40,164」
スキー場等の固定資産に関する減損リスクが当第3四半期にも実際に発生し、40,164千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 40,110」
スキー場等の固定資産の減損リスクが当第2四半期にも実際に発生し、減損損失40,110千円を計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 35,860」
スキー場等の固定資産に関する減損リスクについて、当第1四半期に35,860千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（138,809千円）として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、138,809千円の減損損失を計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（68,116千円）として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、白馬村の索道施設メンテナンス等と千早赤阪村の宿泊施設等について68,116千円の減損損失を計上した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「減損会計の基準に基づき、スキー場等のキャッシュ・フローを創出する単位で、定期的に減損会計適用の可否を判定しており、その結果、減損損失を計上する可能性があります。」
固定資産が多額となる事業構造を背景に、スキー場資産の減損リスクを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「スキー場等のキャッシュ・フローを創出する単位で、定期的に減損会計適用の可否を判定しており、その結果、減損損失を計上する可能性があります。」
事業買収・設備投資により固定資産が多額となる構造を背景に、将来の減損損失計上リスクを初めて開示した。