資本・業務提携のシナジー未実現・解消リスク
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
MRTがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。79社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「特に、東南アジア最大の医師向けプラットフォームを運営する DOCQUITY HOLDINGS PTE.LTD.（本社：シンガポール共和国、以下「Docquity」）への出資およびASEANをはじめとする東南アジア圏進出については、事業展開に付随する収支ともに当社グループの中長期計画の中でも高い割合を占めるため、事業の遂行に支障をきたす場合、事業の中断を余儀なくされた場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
資本・業務提携に関するリスクについて、東南アジア展開とDocquityへの出資を中長期計画上の比重が高い取り組みとして特定し、事業遂行支障・中断時の業績影響可能性を追加した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
資本・業務提携のシナジー未実現・解消リスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各社のサービスの強み、ブランド価値を経営資源として有効に活用することができない場合、若しくは各社サービスの統合による効果が十分得られない場合には、期待通りの収益規模拡大に至らず、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
M&A後の各社のブランド・サービスを十分に活用・統合できない場合のシナジー未実現リスクを継続した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「各社のサービスの強み、ブランド価値を経営資源として有効に活用することができない場合、若しくは各社サービスの統合による効果が十分得られない場合には、期待通りの収益規模拡大に至らず、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
グループ各社間の連携が十分でないことを課題として明示し、各社のブランドやサービスを統合・活用できない場合のシナジー未実現リスクが具体化した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
資本・業務提携のシナジー未実現・解消リスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「各社のサービスの強み、ブランド価値を経営資源として有効に活用することができない場合、若しくは各社サービスの統合による効果が十分得られない場合には、期待通りの収益規模拡大に至らず、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
資本・業務提携一般のシナジー未実現リスクに加え、医師のとも・ＣＢキャリアを含む各社のブランド活用やサービス統合が不十分となる具体的なリスクを追加した。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
資本・業務提携のシナジー未実現・解消リスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
本書の事業等のリスク欄で、資本・業務提携のシナジー未実現・解消リスクに重要な変更がないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
資本・業務提携のシナジー未実現・解消リスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、経営環境の変化、提携先の業績停滞等により期待どおりの事業シナジー等が得られず、資本・業務提携が変更または解消されることがあります。」
資本・業務提携について、提携先の業績悪化やシナジー未実現、提携変更・解消、出資損失の可能性を示した。