ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業の両輪成長
FY2016に初出。45回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、従来「デジタル人材事業」、「受託開発事業」および「コンテンツプロパティ事業」の3つを報告セグメントとしておりましたが、顧客最適解となるサービスの包括提供を実現することを目的として、「デジタル人材事業」と「受託開発事業」を統合して「トータルソリューション事業」とし、「トータルソリューション事業」と「コンテンツプロパティ事業」の2つの報告セグメントに変更しております。」
従来の3事業区分から、デジタル人材事業と受託開発事業を統合した2事業区分へ変更し、顧客への包括的なサービス提供を軸とする事業構造に再編している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、デジタル人材事業を安定的な事業基盤としながら、受託開発事業及びコンテンツプロパティ事業を新たな収益基盤と捉え、関連企業とも連携しながら、安定した収益の拡大を目指して行きたいと考えております。」
デジタル人材事業を基盤とし、受託開発事業及びコンテンツプロパティ事業を収益基盤として拡大する3事業方針を再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
3事業を積極展開する事業構成に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を積極展開する事業構成を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、デジタル人材事業を安定的な事業基盤としながら、受託開発事業及びコンテンツプロパティ事業を新たな収益基盤と捉え、関連企業とも連携しながら、安定した収益の拡大を目指して行きたいと考えております。」
デジタル人材事業を基盤とし、受託開発事業及びコンテンツプロパティ事業を収益基盤として拡大する3事業方針を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を積極展開する事業構成を再確認している。事業内容について重要な変更はない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
3事業を引き続き積極展開する事業構成を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
3事業を引き続き積極展開する事業構成を再確認している。事業内容について重要な変更はない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「事業区分は、法人向けにゲーム・WEBシステムなどのソフトウェア開発サービスを提供する「デジタル人材事業」及び「受託開発事業」、個人向けに当社が保有するゲーム関連知的財産を活用し、スマートフォンゲーム、キャラクターグッズなどのサービスまたは商品を提供する「コンテンツプロパティ事業」の3事業に大別されます。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を軸とする事業構成を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を積極展開する事業構成を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「デジタル人材事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を展開する事業構成を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、一部の事業部門において在宅勤務を引き続き実施し、事態の長期化に備えつつ、当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「デジタル人材事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を展開する事業構成を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、一部の事業部門において在宅勤務を引き続き実施し、事態の長期化に備えつつ、当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「デジタル人材事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業の名称を変更した「デジタル人材事業」を含む3事業の構成と、それぞれの事業展開を再確認している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当第1四半期連結会計期間より報告セグメントとして記載する事業セグメント名称を「ソリューション事業」から「デジタル人材事業」に名称変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
報告セグメントの名称を「ソリューション事業」から「デジタル人材事業」へ変更した。事業内容やセグメント情報への影響はないと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、ソリューション事業を安定的な事業基盤としながら、受託開発事業及びコンテンツプロパティ事業を新たな収益基盤と捉え、関連企業とも連携しながら、安定した収益の拡大を目指して行きたいと考えております。」
ソリューション事業を基盤とし、受託開発事業・コンテンツプロパティ事業を収益基盤として拡大する3事業方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を展開する事業構成を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を展開する事業構成を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「事業区分は、法人向けにゲーム・WEBシステムなどのソフトウェア開発サービスを提供する「ソリューション事業」及び「受託開発事業」、個人向けに当社が保有するゲーム関連知的財産を活用し、スマートフォンゲーム、キャラクターグッズなどのサービスまたは商品を提供する「コンテンツプロパティ事業」の3事業に大別され、それぞれの事業がシナジー効果を生み出し、世界に通用するクリエイティブカンパニーとして成長し続けることを事業ミッションとしています。」
ソリューション、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を軸に成長する事業構成を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲーム・スマートフォンアプリ・WEB・IT企業などの顧客先に当社社員が常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の3事業を引き続き積極展開する方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲーム・スマートフォンアプリ・WEB・IT企業などの顧客先に当社社員が常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の三事業を引き続き積極展開する方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲーム・スマートフォンアプリ・WEB・IT企業などへ当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の三事業を引き続き積極展開する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中期的にソリューション事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の3つの事業それぞれが成長することを目指すとともに、3つの事業が相互に連携し、相乗効果を生み出すような取り組みを行ってまいります。」
二事業から三事業へ再編された現在の事業ポートフォリオについて、各事業の成長と相互連携を中期方針として再確認している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲーム・スマートフォンアプリ・WEB・IT企業などへ当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
従来のソリューション事業・受託開発事業に加え、コンテンツプロパティ事業を明示的な事業領域として積極展開している。当第3四半期には、量的重要性の増加を理由にライセンス事業をコンテンツプロパティ事業として報告セグメント化した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間において、株式会社EPARKテクノロジーズの株式を取得し、連結子会社としたことを契機に組織変更を行いました。これに伴い事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ソリューション事業」「コンテンツプロパティ事業」から、「ソリューション事業」「受託開発事業」に区分を変更し、報告セグメントに含まれない事業を「その他」とする変更を行っております。」
従来のソリューション事業・コンテンツプロパティ事業の二事業区分から、ソリューション事業・受託開発事業を報告セグメントとする区分へ変更した。ゲーム運営・ライセンス事業は「その他」に整理されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、中期的にソリューション事業及びコンテンツプロパティ事業の2つの事業それぞれが成長することを目指すとともに、2つの事業が相互に連携し、相乗効果を生み出すような取り組みを行ってまいります。」
二事業それぞれの成長と相互連携による相乗効果を中期方針として再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲームなどのエンターテインメント系企業及び金融・商業・サービス業などの企業へ向けた人材ソリューション・受託開発を行うソリューション事業及び、ゲームコンテンツの企画・開発・運営及びラインセンスビジネスを行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開する二事業方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲームなどのエンターテインメント系企業及び金融・商業・サービス業などの企業へ向けた人材ソリューション・受託開発を行うソリューション事業及び、ゲームコンテンツの企画・開発・運営及びラインセンスビジネスを行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開する方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲームなどのエンターテインメント系企業及び金融・商業・サービス業などの企業へ向けた人材ソリューション・受託開発を行うソリューション事業及び、ゲームコンテンツの企画・開発・運営及びラインセンスビジネスを行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業を引き続き積極展開する方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社はゲームを中心としたエンターテインメント系企業へ向けた人材ソリューション事業および、パソコン・モバイル・家庭用ゲーム機器向けゲームコンテンツの企画・開発・運営を行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業を引き続き積極展開する方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社はゲームを中心としたエンターテインメント系企業へ向けた人材ソリューション事業および、パソコン・モバイル・家庭用ゲーム機器向けゲームコンテンツの企画・開発・運営を行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業の二事業を引き続き展開する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社では、中期的にソリューション事業及びコンテンツプロパティ事業の2つの事業それぞれが成長することを目指すとともに、2つの事業が相互に連携し、相乗効果を生み出すような取り組みを行ってまいります。」
二事業を相互に連携させる成長方針として明示されている。