エンターテインメント業界依存と顧客分散
FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「その結果、当事業におけるエンターテインメント系顧客とそれ以外の顧客の売上高の比率は逆転し、一定の成果を上げておりますが、今後も更なる事業拡大を行うために、WEBサービス事業者やSIerの他にも、メーカーや小売業などのエンドユーザーの顧客開拓に取り組んでまいります。」
エンターテインメント系顧客以外への顧客開拓が進み、両者の売上高比率が逆転したと説明している。さらにメーカーや小売業などへの開拓を続ける方針も示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、ゲーム業界は引き続き厳しい市場環境ではあるものの、非エンターテインメント市場において、企業のDX推進などによる技術ソリューションに対する旺盛な需要を背景に、受注が好調に推移いたしました。」
ゲーム業界の厳しい市場環境と、非エンターテインメント市場での旺盛な需要という顧客分散上の状況を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、引き続きゲーム業界の厳しい市場環境を背景に、エンターテインメント業界における受注獲得に苦戦する一方、技術ソリューションに対する旺盛な需要を背景に、非エンターテインメント業界における受注は好調に推移いたしました。」
ゲーム業界での受注獲得苦戦と、非エンターテインメント業界での旺盛な需要という顧客分散上の状況を通期でも再確認している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「エンターテインメント業界においては、特にゲーム業界の厳しい市場環境を背景に受注獲得が苦戦する一方、非エンターテインメント市場においては、企業のDX推進などによる技術ソリューションに対する旺盛な需要を背景に、受注が好調に推移いたしました。」
エンターテインメント、特にゲーム業界では厳しい市場環境を背景に受注獲得が苦戦したと記載している。一方、非エンターテインメント市場では旺盛な需要が続いている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このため、当社ではエンターテインメント系企業の顧客に留まらず、クリエイティブなスキルが要求されるインターネットサービス業界など当社社員の技術力をシームレスに活用できる分野へも積極的に参入し、収益の安定化を図ってまいります。」
エンターテインメント系顧客への依存を抑え、インターネットサービス業界などへ顧客領域を広げる方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このため当社ではエンターテインメント系企業の顧客に留まらず、クリエイティブなスキルが要求されるインターネットサービス業界など当社社員の技術力をシームレスに活用できる分野へも積極的に参入し、収益の安定化を図ってまいります。」
エンターテインメント系顧客に加えて、インターネットサービス業界などへ顧客領域を広げる方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このため当社ではエンターテインメント系企業の顧客に留まらず、クリエイティブなスキルが要求されるインターネットサービス業界など当社社員の技術力をシームレスに活用できる分野へも積極的に参入し、収益の安定化を図ってまいります。」
エンターテインメント系顧客に加え、インターネットサービス業界などへ顧客領域を広げて収益安定化を図る方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このため当社ではエンターテインメント系企業の顧客に留まらず、クリエイティブなスキルが要求されるインターネットサービス業界など当社社員の技術力をシームレスに活用できる分野へも積極的に参入し、収益の安定化を図ってまいります。」
エンターテインメント業界以外のインターネットサービス業界などへの顧客分散方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このため当社ではエンターテインメント系企業の顧客に留まらず、クリエイティブなスキルが要求されるインターネットサービス業界など当社社員の技術力をシームレスに活用できる分野へも積極的に参入し、収益の安定化を図ってまいります。」
エンターテインメント系顧客への依存を抑え、インターネットサービス業界などへ顧客領域を広げる方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このため当社ではエンターテインメント系企業の顧客に留まらず、クリエイティブなスキルが要求されるインターネットサービス業界など当社社員の技術力をシームレスに活用できる分野へも積極的に参入し、収益の安定化を図ってまいります。」
エンターテインメント業界への依存を抑えるため、インターネットサービス業界などへの顧客分散を続ける方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲームなどのエンターテインメント系企業及び金融・商業・サービス業などの企業へ向けた人材ソリューション・受託開発を行うソリューション事業及び、ゲームコンテンツの企画・開発・運営及びラインセンスビジネスを行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
エンターテインメント系企業に加えて金融・商業・サービス業なども顧客対象とする事業展開を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲームなどのエンターテインメント系企業及び金融・商業・サービス業などの企業へ向けた人材ソリューション・受託開発を行うソリューション事業及び、ゲームコンテンツの企画・開発・運営及びラインセンスビジネスを行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
エンターテインメント系企業に加え、金融・商業・サービス業などを顧客対象とする事業展開を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「人材ソリューションサービスは、主にスマートフォンアプリ、ゲームなどのエンターテインメント系企業や金融、商業、サービス業などの企業に対し、プログラミング・グラフィック開発スキル、設計・企画プランニングスキルを持った当社社員(クリエイター&エンジニア)が直接顧客企業に常駐し、開発業務を行っております。」
エンターテインメント業界に加え、金融・商業・サービス業などの顧客を対象とする事業展開を再確認している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「WEBサイト・アプリ運用支援サービスを展開する株式会社ウィットネストは、高い技術力を保有するクリエイター・エンジニアが多数在籍していることに加え、当社が今後注力するインターネットサービス業界をはじめ、非エンターテインメント業界(通信・小売・サービス等)の顧客を数多く有しております。今般、株式会社ウィットネストを子会社化することにより、当社の事業戦略の幅を広げるとともに、新たなお客様を開拓できること、当社の主力事業であるソリューション事業の更なる成長が見込めると判断したためであります。」
非エンターテインメント業界の顧客を有する会社の子会社化により、エンターテインメント業界への依存を抑え、顧客基盤を広げる対応を具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「エンターテインメント業界は娯楽産業であるため景況感に左右される要素があり、需要の変動が大きく変化する場合があります。」
インターネットサービス業界など、クリエイティブなスキルを活用できる分野への参入により収益安定化を図るとしている。