アトラグループ（6029）・リスク再掲
有形固定資産の収益性悪化・減損リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2023。
10記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「保有する有形固定資産または無形固定資産の収益性が悪化した場合には、減損損失が発生する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
有形・無形固定資産の収益性悪化による減損リスクを再掲している。当連結会計年度のセグメント情報では減損損失は該当事項なしとしている。 - FY2022当年度の減損損失なし有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2022年１月１日 至 2022年12月31日) 該当事項はありません。」
有形固定資産及び無形固定資産の収益性悪化リスクは引き続き記載されているが、2022年12月期の減損損失は計上していない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「収益性の低下している直営店舗及び事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により算定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能価額を零として評価しております。」
収益性が低下した直営店舗及び事業用資産について、減損損失51,950千円を実際に計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2019年１月１日 至 2019年12月31日) 東京 事業用資産 建物 7,259 その他 350 合計 7,609」
収益性が低下した東京の事業用資産について、減損損失7,609千円を実際に計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 7,609」
第2四半期連結累計期間に減損損失7,609千円を実際に計上している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「特別損失は、218,758千円となりました。主な内訳は、投資有価証券評価損115,254千円、減損損失82,148千円であります。」
有形固定資産等について、減損損失82,148千円を実際に計上した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 30,348」
有形固定資産等の収益性悪化に関連する減損損失30,348千円を、第3四半期連結累計期間に実際に計上している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 13,403」
有形固定資産の収益性悪化等による減損リスクに関連して、当第2四半期連結累計期間に減損損失13,403千円を特別損失として計上している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「保有する有形固定資産の収益性が悪化した場合には、減損損失が発生する可能性があり、当社の経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
転貸用内装設備、買取店舗内装設備及び買取店舗設置器具等の収益性悪化による減損リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「保有する有形固定資産の収益性が悪化した場合には、減損損失が発生する可能性があり、当社の経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
転貸用内装設備、買取店舗内装設備及び買取店舗設置器具等について、収益性悪化による減損損失の可能性を記載している。