ジャパンエンジンコーポレーション（6016）・リスク自然災害への再言及
相次ぐ自然災害による企業業況・景気への影響
FY2019-Q2に初出。4回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・天候不順による経済停滞・需要減少60社が書いているテーマ・逆風60社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている60社のうち14社を表示しています。上の文は60社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1自然災害への再言及有価証券報告書
「一方で、中東情勢や自然災害の影響に加え、金融資本市場の変動等にも注意を要する状況が続いており、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
前事業年度の記載で個別言及がなかった自然災害が、経済環境の不透明要因として再び明示されている。 - FY2019削除有価証券報告書
「一方で、中国の経済成長率鈍化、米中貿易摩擦や英国のＥＵ離脱問題等による景気の下振れリスクがあり、先行き不透明な状況が続いております。」
前四半期まで記載されていた相次ぐ自然災害による企業業況・景気への影響は、当該年度の経営環境説明では個別に記載されていない。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、中国経済の減速や米国の保護主義的通商政策により、先行きは不透明な状況が続いております。」
相次いだ自然災害により個人消費や輸出を中心に経済が一時的に押し下げられたと記載しており、自然災害による企業業況・景気への影響が実際に発生したことを示している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、原材料価格の上昇や、相次ぐ自然災害の影響から、企業の業況改善は足踏みの様相を示しているものの」
相次ぐ自然災害が企業の業況改善を停滞させた要因として、初めて明示されている。