製品欠陥・人為的ミス・新技術導入に伴う事故とコスト増加リスク
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、ＥＰＣ事業においては、計画・設計・施工の各段階で関係する部門長（本部長・センター長）を交えたデザインレビューを実施し、設計不備等の不具合発生を抑止するとともに、大型プロジェクトや新技術導入等の高リスクプロジェクトについては、「プロジェクトリスク管理規程」に基づき、見積引合い段階のリスク評価、受注後のリスク管理・モニタリング等を通じて、リスクの発現抑制に努めております。」
不具合・新技術導入リスクに対し、デザインレビュー、受注前評価、受注後モニタリング等の対応を継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「受託しているごみ処理プラント(ガス化溶融炉)のＯ＆Ｍにおいて設備の不具合が発生し、復旧に向けた対策費用を計上したことから、営業利益は3,380百万円減少の3,096百万円となりました。なお、対策費用の計上による当第２四半期連結累計期間の損益への影響額は約10億円であります。」
受託ごみ処理プラントのO&Mで設備不具合が実際に発生し、復旧対策費用約10億円を計上した。 - FY2023対処有価証券報告書
「ＥＰＣ事業においては、計画・設計・施工の各段階で関係する部門長（本部長・センター長）を交えたデザインレビューを実施し、設計不備等の不具合発生を抑止するとともに、大型プロジェクトや新技術導入等の高リスクプロジェクトについては、「プロジェクトリスク管理規程」に基づき、見積引合い段階のリスク評価、受注後のリスク管理・モニタリング等を通じて、リスクの発現抑制に努めております。」
製品・サービスの瑕疵や新技術導入時の不具合リスクに対し、デザインレビュー、事前評価、受注後モニタリング等の対応を明示した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「納入した民間向け産業廃棄物処理プラントにおいて一部不具合があり、これにかかる対策工事費用を計上したことなどにより、営業利益は1,785百万円減少の10,619百万円となりました。」
製品・プラントの一部不具合が実際に発生し、対策工事費用の計上を通じて国内環境・エネルギー事業の営業利益減少要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の製造、据付工事、運転管理、その後の運用における、人為的ミスや製品の欠陥等による事故や災害により、当社グループの経営成績、財務状況及び社会的評価等に影響を受ける可能性があります。また、特に新技術を導入した場合など、受注したプラント等で、予期せぬ不具合等が発生し、当初見込んでいた以上のコスト増となる等により影響を受ける可能性があります。」
製造から運用までの事故・欠陥、新技術導入時の不具合・コスト増加リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの製品の製造、据付工事、運転管理、その後の運用における、人為的ミスや製品の欠陥等による事故や災害により、当社グループの経営成績、財務状況及び社会的評価等に影響を受ける可能性があります。また、特に新技術を導入した場合など、受注したプラント等で、予期せぬ不具合等が発生し、当初見込んでいた以上のコスト増となる等により影響を受ける可能性があります。」
製造から運用までの事故・欠陥に加え、新技術導入時の予期せぬ不具合とコスト増加をリスクとして初めて詳述している。