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モリテック スチール(5986)・事実再定義

商品及び製品の減少等による資産・純資産の減少

FY2021-Q3に初出。15回の記載のうち11回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

15記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2023-Q3 – FY2026-H12021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 12025
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総資産・純資産の増減77社が書いているテーマ・逆風9社・追い風19社

モリテック スチールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より3年遅い。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている77社のうち14社を表示しています。上の文は77社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より12億8千6百万円減少し、352億3千8百万円となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 流動資産の残高は、主に受取手形、売掛金及び契約資産の減少により247億6千6百万円(前連結会計年度末比15億9千5百万円減少)となりました。 固定資産の残高は、主に投資有価証券の増加により104億7千2百万円(前連結会計年度末比3億9百万円増加)となりました。 純資産の残高は、主にその他有価証券評価差額金の増加により148億3千万円(前連結会計年度末比2億1千9百万円増加)となりました。」

    受取債権の減少により総資産・流動資産は減少した一方、投資有価証券及びその他有価証券評価差額金の増加により固定資産及び純資産は増加する構成へ変化している。
  2. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より 6億8千7百万円減少 し、 365億3千8百万円 となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 (a) 流動資産 流動資産の残高は、主に受取手形、売掛金及び契約資産の減少により 262億7千万円 (前連結会計年度末比 1億9千7百万円減少 )となりました。 (b) 固定資産 固定資産の残高は、主に投資有価証券の減少により 102億6千8百万円 (前連結会計年度末比 4億8千9百万円減少 )となりました。 (e) 純資産 純資産の残高は、主に為替換算調整勘定の増加により 142億6千3百万円 (前連結会計年度末比 8千5百万円増加 )となりました。」

    前期末から総資産、流動資産及び固定資産が減少した一方、為替換算調整勘定の増加により純資産は増加する構成へ変化している。
  3. FY2024再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末における流動資産の残高は264億6千7百万円となりました。主な内訳は、現金及び預金57億5百万円、受取手形、売掛金及び契約資産92億5百万円、商品及び製品38億2百万円であります。」

    連結子会社化等による資産規模拡大後、流動資産の主な構成を現金、受取債権及び商品・製品の残高として開示している。前期末からは流動資産が減少した。
  4. FY2024-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より 7千7百万円減少 し、 364億1千4百万円 となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 (a) 流動資産 流動資産の残高は、主に商品及び製品の減少により 261億3千2百万円 (前連結会計年度末比 6億6千6百万円減少 )となりました。 (b) 固定資産 固定資産の残高は、主に投資有価証券の増加により 102億8千2百万円 (前連結会計年度末比 5億8千8百万円増加 )となりました。」

    前四半期の総資産・流動資産の増加から変化し、商品及び製品の減少により総資産及び流動資産が減少した。一方、投資有価証券及び為替換算調整勘定の増加により固定資産・純資産は増加している。
  5. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より 10億5千4百万円増加 し、 375億4千7百万円 となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 (a) 流動資産 流動資産の残高は、主に現金及び預金の増加により 271億6千8百万円 (前連結会計年度末比 3億7千万円増加 )となりました。 (b) 固定資産 固定資産の残高は、主に投資有価証券の増加により 103億7千8百万円 (前連結会計年度末比 6億8千4百万円増加 )となりました。 (e) 純資産 純資産の残高は、主に為替換算調整勘定の増加により 136億1千3百万円 (前連結会計年度末比 6億8千9百万円増加 )となりました。」

    前四半期の総資産・流動資産の減少から変化し、現金及び預金、投資有価証券及び為替換算調整勘定の増加により、総資産・流動資産・固定資産・純資産が増加した。
  6. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より2億1千2百万円減少し、362億7千9百万円となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 (a) 流動資産 流動資産の残高は、主に現金及び預金の減少により261億8千万円(前連結会計年度末比6億1千8百万円減少)となりました。 (b) 固定資産 固定資産の残高は、主に投資有価証券の増加により100億9千8百万円(前連結会計年度末比4億5百万円増加)となりました。 (e) 純資産 純資産の残高は、主にその他有価証券評価差額金の増加により132億2千1百万円(前連結会計年度末比2億9千6百万円増加)となりました。」

    総資産及び流動資産は現金及び預金の減少により減少した一方、固定資産及び純資産は投資有価証券やその他有価証券評価差額金の増加により増加した。
  7. FY2023再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末における流動資産の残高は267億9千8百万円となりました。主な内訳は、現金及び預金48億3千9百万円、受取手形、売掛金及び契約資産97億9千1百万円、商品及び製品50億1千6百万円であります。」

    中川産業及びサンドの連結子会社化等により、流動資産、受取債権及び商品・製品が大幅に増加し、資産規模が拡大した構成へ変化している。
  8. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より144億9千6百万円増加し、383億2千8百万円となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 (a) 流動資産 流動資産の残高は、主に受取手形、売掛金及び契約資産の増加により276億6千1百万円(前連結会計年度末比119億8千5百万円増加)となりました。 (b) 固定資産 固定資産の残高は、主に土地の増加により106億6千7百万円(前連結会計年度末比25億1千万円増加)となりました。」

    前年度までの資産・純資産の減少または増加を中心とした記載から、連結子会社化等を背景に総資産、流動資産及び固定資産が大幅に増加した構成へ変化している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より30億8千7百万円増加し、269億1千9百万円となりました。流動資産の残高は、主に現金及び預金の増加により185億3千8百万円(前連結会計年度末比28億6千2百万円増加)となりました。」

    前四半期に続き、現金及び預金の増加を主因に総資産及び流動資産が増加している。
  10. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より11億2千4百万円増加し、249億5千6百万円となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 流動資産の残高は、主に商品及び製品の増加により166億4百万円(前連結会計年度末比9億2千8百万円増加)となりました。 固定資産の残高は、主に建設仮勘定の増加により83億5千1百万円(前連結会計年度末比1億9千5百万円増加)となりました。 純資産の残高は、主に為替換算調整勘定の増加により132億9千9百万円(前連結会計年度末比5千万円増加)となりました。」

    前年度までの資産・純資産の減少を中心とした記載から変化し、商品及び製品、建設仮勘定、為替換算調整勘定の増加により総資産及び純資産が増加した。
  11. FY2022再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末における流動資産の残高は156億7千6百万円となりました。主な内訳は、現金及び預金26億7千3百万円、受取手形、売掛金及び契約資産57億9千6百万円、商品及び製品33億2千3百万円であります。」

    現金及び預金、売掛金・契約資産及び商品・製品を主な構成とする流動資産の状況を通期で開示している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より20億1百万円増加し、245億9千2百万円となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 流動資産の残高は、主に商品及び製品の増加により164億7千万円(前連結会計年度末比23億1千3百万円増加)となりました。 純資産の残高は、主に利益剰余金の増加により130億6千9百万円(前連結会計年度末比1億7千4百万円増加)となりました。」

    商品及び製品の増加等により総資産・流動資産が増加し、利益剰余金の増加により純資産も増加した状態を継続している。
  13. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より9億1千9百万円増加し、235億1千万円となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 流動資産の残高は、主に商品及び製品の増加により152億3千万円(前連結会計年度末比10億7千3百万円増加)となりました。 固定資産の残高は、主に建設仮勘定の減少により82億7千9百万円(前連結会計年度末比1億5千4百万円減少)となりました。 純資産の残高は、主に利益剰余金の増加により131億2千万円(前連結会計年度末比2億2千5百万円増加)となりました。」

    前回の総資産・流動資産・純資産の減少から変化し、当第2四半期は商品及び製品の増加等により総資産、流動資産及び純資産が増加した。
  14. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より7億3千万円増加し、233億2千1百万円となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 (a) 流動資産 流動資産の残高は、主に現金及び預金の増加により149億4千7百万円(前連結会計年度末比7億9千万円増加)となりました。 (b) 固定資産 固定資産の残高は、主に投資有価証券の減少により83億7千4百万円(前連結会計年度末比5千9百万円減少)となりました。 (e) 純資産 純資産の残高は、主に為替換算調整勘定の増加により129億8千4百万円(前連結会計年度末比8千8百万円増加)となりました。」

    前回記載された総資産・流動資産・純資産の減少から変化し、当第1四半期は総資産、流動資産及び純資産が増加した。
  15. FY2021-Q3初出有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末より16億7百万円減少し、213億7千2百万円となりました。主な内訳は以下のとおりであります。 流動資産の残高は、主に商品及び製品の減少により131億7千4百万円(前連結会計年度末比10億4千3百万円減少)となりました。 固定資産の残高は、主に機械装置及び運搬具の減少により81億9千8百万円(前連結会計年度末比5億6千3百万円減少)となりました。 流動負債の残高は、主に支払手形及び買掛金の減少により66億4千3百万円(前連結会計年度末比8億6千4百万円減少)となりました。 固定負債の残高は、主に長期借入金の増加、役員退職慰労引当金の減少により22億9千1百万円(前連結会計年度末比1億3千3百万円増加)となりました。 純資産の残高は、主に利益剰余金の減少により124億3千7百万円(前連結会計年度末比8億7千6百万円減少)となりました。」

    総資産、流動資産、固定資産及び純資産が前連結会計年度末から減少した。流動資産は商品及び製品、固定資産は機械装置及び運搬具、純資産は利益剰余金の減少が主な要因とされている。
一緒に動いた変遷

「為替・中国経済減速・英国EU離脱問題による先行き不透明」は、この変遷が動いた15回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1188777★123456
  1. ★この変遷
  2. 1為替・中国経済減速・英国EU離脱問題による先行き不透明11回
  3. 2海外拠点の生産・販売体制強化とグローバル展開8回
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  6. 5営業キャッシュ・フローの減少と現金残高の減少7回
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★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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