誘導加熱装置関連の受注高・受注残高の増加
FY2018-Q2に初出。20回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中15社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに43社。
- FY2025受注高・受注残高の減少有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業（誘導加熱装置関連）の受注高は6,923百万円（前年同期比90.1％）、受注残高は5,013百万円（前年同期比80.5％）となりました。」
誘導加熱装置関連の受注高・受注残高はいずれも前年同期を下回った。一方、設備投資に伴う受注は堅調で、売上高は増加したと説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「誘導加熱装置関連の売上高は、顧客からの設備投資に伴う受注が堅調に推移しており、前年同期と比較し増加、熱処理受託加工関連の減少をカバーいたしました。」
誘導加熱装置関連では顧客の設備投資に伴う受注が堅調に推移し、熱処理受託加工関連の減少を補う売上増加となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業（誘導加熱装置関連）の受注高は7,681百万円（前年同期比108.6％）、受注残高は6,226百万円（前年同期比124.2％）となりました。」
誘導加熱装置関連の受注高は7,681百万円、受注残高は6,226百万円となり、前年同期比でそれぞれ増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「誘導加熱装置関連の売上高は、受注が堅調に推移しており、前年同期と比較し増加いたしました。」
誘導加熱装置関連について、受注堅調と売上増加の状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「誘導加熱装置関連の売上高は、受注が堅調に推移しており、前年同期と比較し増加いたしました。」
誘導加熱装置関連について、受注堅調と売上増加の状況を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「誘導加熱装置関連の売上高は、受注は堅調に推移しており、前年同期と比較し増加いたしました。」
誘導加熱装置関連について、受注が堅調に推移し売上高が前年同期を上回った状態を引き続き記載している。 - FY2023受注高減少と受注残高増加の併存有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業（誘導加熱装置関連）の受注高は7,075百万円（前年同期比88.0％）、受注残高は5,011百万円（前年同期比130.5％）となりました。」
誘導加熱装置関連では、受注高は前年同期比で減少した一方、受注残高は増加した。複数案件の販売が感染症や部品不足により次期へずれ込んだと説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「誘導加熱装置関連の売上高は、受注は堅調に推移しているものの、部品の長納期化と新型コロナウイルス感染症の影響を受け、一部の案件について検収時期のずれが生じたことなどから、前年同期と比較し減少いたしました。」
誘導加熱装置関連の受注は堅調に推移しているが、部品の長納期化等により売上計上にはずれが生じている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「誘導加熱装置関連の売上高は、国内、海外とも受注が堅調に推移したため、前年同期と比較し増加いたしました。」
誘導加熱装置関連について、国内・海外の堅調な受注と売上増加を引き続き記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業（誘導加熱装置関連）の受注高は8,043百万円（前年同期比233.7％増）、受注残高は3,840百万円（前年同期比181.2％増）となりました。」
誘導加熱装置関連の受注高・受注残高が前年同期比で大幅に増加し、設備投資需要の回復が通期の受注に現れている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業(誘導加熱装置関連)において、受注高が6,120百万円(前年同期比160.3％増)、受注残高が4,386百万円(前年同期比57.1％増)となりました。これは、前年同期において新型コロナウイルス感染症の拡大による顧客の設備投資の見直しやメンテナンス時期の先送りに伴い、一時的に受注状況が悪化しましたが、顧客の設備投資需要が回復基調で推移してきていることなどによります。」
誘導加熱装置関連の受注高6,120百万円、受注残高4,386百万円となり、前年同期比でそれぞれ160.3％増、57.1％増となった。設備投資需要の回復が受注の増加として現れている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業(誘導加熱装置関連)において、受注高が4,656百万円(前年同期比343.8％増)、受注残高が4,592百万円(前年同期比79.8％増)となりました。これは、前年同期において新型コロナウイルス感染症の拡大による顧客の設備投資の見直しやメンテナンス時期の先送りに伴い、一時的に受注状況が悪化しましたが、顧客の設備投資需要が回復基調で推移してきていることなどによります。」
誘導加熱装置関連の受注高・受注残高が前年同期比で大幅に増加し、顧客の設備投資需要の回復が受注の増加として現れた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業(誘導加熱装置関連)において、受注高が2,878百万円(前年同期比233.4％増)、受注残高が4,166百万円(前年同期比10.2％増)となりました。これは、前年同期において新型コロナウイルス感染症の拡大による顧客の設備投資の見直しやメンテナンス時期の先送りに伴い、一時的に受注状況が悪化しましたが、顧客の設備投資需要が回復基調で推移してきていることなどによります。」
誘導加熱装置関連では、受注高2,878百万円、受注残高4,166百万円となり、前年同期比でそれぞれ233.4％増、10.2％増となった。顧客の設備投資需要回復が受注高・受注残高の増加として現れている。 - FY2021受注高・受注残高の大幅減少継続有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業（誘導加熱装置関連）の受注高は3,441百万円（前年同期比48.2％）、受注残高は2,119百万円（前年同期比54.9％）」
誘導加熱装置関連の受注高・受注残高は前年度から大幅に減少した。顧客の設備投資見直しやメンテナンス時期の先送りによる受注回復の遅れを要因としている。 - FY2021-Q3受注高・受注残高は前四半期比回復も前年割れ有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業(誘導加熱装置関連)において、受注高が2,351百万円(前年同期比53.1％減)、受注残高が2,791百万円(前年同期比31.4％減)となりました。これは、新型コロナウイルス感染症の拡大による顧客の設備投資の見直しやメンテナンス時期の先送りに伴い、受注状況が悪化したことなどによります。」
受注高は第2四半期累計の1,049百万円から2,351百万円、受注残高は2,554百万円から2,791百万円へ前四半期比で回復した。一方、前年同期比では受注高53.1％減、受注残高31.4％減と前年割れが続いている。 - FY2021-Q2受注高・受注残高の大幅減少有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業(誘導加熱装置関連)において、受注高が1,049百万円(前年同期比69.7％減)、受注残高が2,554百万円(前年同期比35.1％減)となりました。これは、新型コロナウイルス感染症の拡大による顧客の設備投資の見直しやメンテナンス時期の先送りに伴い、受注状況が悪化したことなどによります。」
誘導加熱装置関連の受注高は1,049百万円、受注残高は2,554百万円となり、前年同期比でそれぞれ69.7％減、35.1％減と大幅に減少した。 - FY2020受注残高減少の継続有価証券報告書
「製品事業部関連事業の受注高は25,182百万円（前年同期比86.0％）、受注残高は1,759百万円（前年同期比56.3％）となり、ＩＨ事業部関連事業（誘導加熱装置関連）の受注高は7,135百万円（前年同期比95.8％）、受注残高は3,858百万円（前年同期比94.3％）となりました。」
製品事業部関連事業、誘導加熱装置関連とも受注高・受注残高が前年を下回り、誘導加熱装置関連の受注残高減少も続いている。 - FY2019受注残高の減少有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業（誘導加熱装置関連）において、受注高が7,445百万円（前年同期比2.2％増）、受注残高が4,094百万円（前年同期比16.2％減）となりました。」
誘導加熱装置関連の受注高は増加した一方、受注残高は前年同期比で減少し、従来の受注残高増加から動きが変化した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業（誘導加熱装置関連）において、受注高が5,004百万円（前年同期比22.2％増）、受注残高が5,186百万円（前年同期比57.2％増）となりました。これは、国内での受注状況が堅調に推移していること及び平成29年６月19日付で韓国熱錬株式会社を子会社化したことなどによります。」
第2四半期累計の受注高3,091百万円・受注残高4,339百万円から、第3四半期累計では受注高5,004百万円・受注残高5,186百万円となり、前年同期比でもそれぞれ22.2％増、57.2％増と開示している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「ＩＨ事業部関連事業（誘導加熱装置関連）において、受注高が3,091百万円（前年同期比12.8％増）、受注残高が4,339百万円（前年同期比66.0％増）となりました。これは、国内での受注状況が堅調に推移していること及び平成29年６月19日付で韓国熱錬株式会社を子会社化したことなどによります。」
誘導加熱装置関連について、第2四半期累計の受注高3,091百万円、受注残高4,339百万円を開示し、韓国熱錬の子会社化も増加要因として説明している。