新商品立ち上げ費用と販売量減少による製品事業部関連事業の利益圧迫
FY2020-Q1に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
高周波熱錬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より2年早い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新商品立ち上げ費用と販売量減少による利益圧迫を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新商品立ち上げ費用と販売量減少による利益圧迫を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022対処有価証券報告書
「この結果、売上高は31,205百万円(前年同期比27.2%増)、営業利益は1,317百万円(前年同期比92.2%増)となりました。」
製品事業部関連事業は増収増益となり、前年度に顕在化した新商品立ち上げ費用・販売量減少による利益圧迫は緩和方向に動いている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「この結果、売上高は14,345百万円(前年同期比36.0%増)、営業利益は691百万円(前年同期は106百万円の営業損失)となりました。」
製品事業部関連事業では、売上高が前年同期比36.0%増となり、営業損失106百万円から営業利益691百万円へ転換した。販売量減少等による利益圧迫は緩和方向に動いている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「この結果、売上高は7,007百万円(前年同期比41.3%増)、営業利益は394百万円(前年同期は232百万円の営業損失)となりました。」
製品事業部関連事業では、売上高が前年同期比41.3%増となり、営業損失232百万円から営業利益394百万円へ転換した。新商品立ち上げ費用や販売量減少による利益圧迫は、当四半期には緩和方向に動いている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「この結果、業況は着実に回復してきたものの、前半の受注の急激な落ち込みの影響が大きく、売上高は17,322百万円(前年同期比12.0%減)、主として減収の影響により、営業利益は266百万円(前年同期比24.3%減)となりました。」
製品事業部関連事業は業況が着実に回復し、営業利益は第2四半期累計の237百万円から266百万円へ増加した。一方、売上高12.0%減、営業利益24.3%減であり、減収影響は残っている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、売上高は10,544百万円(前年同期比22.4%減)、主として減収の影響により、営業損失は106百万円(前年同期は237百万円の営業利益)となりました。」
製品事業部関連事業では、減収の影響により営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「自動車関連製品の売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響を強く受け、世界的に需要が減退したことにより、前年同期と比較し大幅に減少いたしました。」
製品事業部関連事業では、自動車関連製品の需要減退が大幅な売上減少となり、セグメント営業損失232百万円につながった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「販売量の減少を固定費削減対策でカバーしきれなかったこと及び各関連製品で展開中の新商品立上げに伴う費用の増加などにより、営業利益は351百万円(前年同期比69.2%減)となりました。」
販売量減少による固定費負担と新商品立上げ費用が、製品事業部関連事業の営業利益減少として引き続き現れている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「販売量減少による固定費負担の増加及び各関連製品で展開中の新商品立上げに伴う費用の増加などにより、営業利益は237百万円(前年同期比73.7%減)となりました。」
新商品立上げ費用と販売量減少による固定費負担の増加が、製品事業部関連事業の営業利益減少として引き続き現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は6,906百万円(前年同期比5.1%減)となりましたが、自動車・建設機械部品関連製品で展開中の新商品立ち上げに伴う費用の増加及び各関連製品の販売量減少による固定費負担の増加等により、営業利益は125百万円(前年同期比76.2%減)となりました。」
新商品立ち上げ費用と販売量減少による固定費負担の増加が、製品事業部関連事業の営業利益76.2%減として実際に現れた。