東プレ（5975）・リスク感染症・設備投資遅延リスクの追加
自然災害・ストライキ・騒乱による生産停止リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク398社が書いているテーマ・逆風401社・追い風1社
東プレがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの402件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026感染症・設備投資遅延リスクの追加有価証券報告書
「当社グループは国内及び海外において事業を展開しており、台風やハリケーン、地震などの自然災害や、ストライキ、騒乱、感染症・疫病等の発生・蔓延などの影響を受けることが考えられます。これらの事態が発生した事業所では生産活動の停滞や停止、設備投資の遅延が生じる可能性があります。」
従来の自然災害・ストライキ・騒乱に加え、感染症・疫病と設備投資の遅延を影響要因として記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「災害損失 － 44」
当連結会計年度に災害損失44百万円を計上しており、自然災害等による損失の発生を再確認している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 - 40」
当第3四半期連結累計期間に災害による損失40百万円を計上しており、自然災害等による損失の発生を再確認している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 36」
当第２四半期連結累計期間に災害による損失36百万円を計上した事実を記載している。本文では、生産停止との因果関係や災害の詳細は述べていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは国内及び海外において事業を展開しており、台風やハリケーン、地震などの自然災害、またストライキ、騒乱等の影響を受けることが考えられます。これらの事態が発生した事業所では生産活動の停滞や停止が生じる可能性があります。」
自然災害、ストライキ、騒乱による自社および取引先の生産停滞・停止リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは国内及び海外において事業を展開しており、台風やハリケーン、地震などの自然災害、またストライキ、騒乱等の影響を受けることが考えられます。」
自然災害、ストライキ、騒乱による自社・取引先の生産停滞または停止リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは国内および海外において事業を展開しており、台風やハリケーン、地震などの自然災害、またストライキ、騒乱等の影響を受けることが考えられます。これらの事態が発生した事業所では生産活動の停滞や停止が生じる可能性があります。」
自社事業所だけでなく取引先の生産活動への影響もリスクとして挙げている。