鋼材・部品・運送用燃料価格の変動
FY2016に初出。36回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中128社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「売上高は５億36百万円となり、前期を24百万円(4.7％)上回りました。一方、セグメント利益(営業利益)は、製造コストの上昇等により、前期を19百万円(44.2％)下回る24百万円となりました。」
製造コストの上昇等が鉄構機器事業の利益を押し下げ、増収にもかかわらずセグメント利益は44.2％減少した。資材価格・コスト変動リスクが利益実績に表れている。 - 2026-05-13再掲決算
「当社グループを取り巻く環境においても、諸資材、電力エネルギー費用、運賃等の上昇基調が続きました。」
諸資材、電力エネルギー費用、運賃等の上昇基調を継続的な収益圧迫要因として記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においても、鋼材を中心とした諸資材や電力他エネルギー費用等の高留まりが続きました。」
鋼材等の諸資材および電力等エネルギー費用の高止まりが続く状況を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループが生産する製品に使用する鋼材、部品及び運送用燃料等の価格の大幅な変動は材料費、燃料費の変動要因となるため、継続的な生産性の向上、経費の削減等によるコスト削減に努めておりますが、製造原価変動分が販売価格へ適切に転嫁できない場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼします。」
鋼材・部品・燃料価格の変動と価格転嫁不能のリスク、および生産性向上・経費削減による対応を再掲している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においても、鋼材を中心とした諸資材や電力他エネルギー費用等の高留まりが続きました。」
鋼材を中心とした諸資材および電力等エネルギー費用の高止まりが続き、収益への影響が懸念される状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、鋼材を中心とした諸資材の高止まりや電力料金他のエネルギー費用の上昇等、収益への影響が懸念されております。」
鋼材を中心とした諸資材の高止まりに加え、電力料金などエネルギー費用の上昇が続き、収益への影響が懸念される状況を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、鋼材を中心とした諸資材の高止まりや電力料金他のエネルギー費用の上昇等、収益への影響が懸念されております。」
鋼材を中心とした諸資材の高止まりに加え、電力料金などエネルギー費用の上昇が続き、収益への影響が懸念される状況を再確認している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社を取り巻く環境においても、鋼材を中心とした諸資材の過去に例のない値上りや電力他エネルギー費用等の大幅な高騰による収益への影響が顕著となっております。」
鋼材等の資材価格および電力等エネルギー費用の大幅な高騰が、収益への顕著な影響として実際に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社を取り巻く環境においても、鋼材を中心とした諸資材の過去に例のない値上がりや電力他エネルギー費用等の大幅な高騰による収益への影響が顕著となっております。」
鋼材を中心とする諸資材および電力等エネルギー費用の大幅な高騰が、収益への顕著な影響として実際に表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、過去に例のない値上げが続いている鋼材を中心とした諸資材や電力他エネルギー費用等の大幅な高騰による収益への影響も顕著となってきております。」
鋼材を中心とする諸資材および電力等のエネルギー費用の大幅な高騰が、収益への顕著な影響として実際の事業環境に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また、鋼材を中心とした諸資材の高騰による収益への影響も顕著となってきております。」
鋼材を中心とした諸資材価格の高騰が収益に顕著な影響を及ぼしていると記載され、価格変動リスクが当四半期の事業環境に実際に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「鋼材等の購入諸資材価格の近年例のない高騰、新型コロナウイルス感染症による影響等を踏まえ、当社グループは、将来にわたる持続的な成長と企業価値の最大化に向けて、これまで同様に「売上の拡大」、「生産性の向上」と「新製品の開発」により業績向上に継続して取り組みます。」
鋼材等の購入諸資材価格が近年例のない水準で高騰していると記載され、原材料価格変動リスクが継続して実際の事業環境に表れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、原材料等の価格高騰に対応し、販売価格の改定に継続して努めていますが、利益面では厳しい状況となりました。この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は93億60百万円（前年同期比1億39百万円の減収）となり、営業利益は5百万円（前年同期66百万円の減益）、経常利益は76百万円（前年同期比37百万円の減益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、20百万円（前年同期81百万円の減益）となりました。」
原材料等の価格高騰が続き、販売価格の改定に努めているものの、営業利益等の減益を伴う厳しい利益状況として実際に表れている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・部品・運送用燃料価格の変動リスクについて、重要な変更はないと扱われている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・部品・運送用燃料価格の変動リスクについて、重要な変更はないと扱われている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループが生産する製品に使用する鋼材、部品及び運送用燃料等の価格の大幅な変動は材料費、燃料費の変動要因となるため、継続的な生産性の向上、経費の削減等によるコスト削減に努めておりますが、製造原価変動分が販売価格へ適切に転嫁できない場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼします。」
鋼材・部品・燃料価格の変動と販売価格への転嫁不能をリスクとして明示し、生産性向上・経費削減で対応するとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・部品・運送用燃料価格の変動リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・部品・運送用燃料価格の変動リスクについて、重要な変更はないと扱われている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これは、鋼材価格の値上がり等について、販売単価への転嫁が進まなかったこと、及び鋼材価格の値上がり以上の固定費削減が進まなかったことによります。」
鋼材価格上昇分の販売価格への転嫁が進まず、固定費削減も鋼材価格上昇を上回らなかったことが、当年度の利益を押し下げる要因として実際に記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・部品・運送用燃料価格の変動リスクについて、重要な変更はないと扱われている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、セグメント利益（営業利益）は、コスト削減等に努めましたが、売上製品構成の変動や鋼材価格の値上がり等による影響が大きく前年同期を10百万円下回る24百万円となりました。」
鋼材価格の値上がり等が高圧機器事業の利益に実際に影響し、セグメント利益を前年同期比10百万円押し下げた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・部品・運送用燃料価格の変動リスクについて、重要な変更はないと扱われている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面においては、売上高が増加しましたものの鋼材価格の値上がりや物流コストの増加等により、営業利益は88百万円（同5百万円の増益）に、経常利益は1億13百万円（同6百万円の減益）に、親会社株主に帰属する当期純利益は64百万円（同28百万円の減益）となりました。」
鋼材価格の値上がりや物流コストの増加が、増収下での経常利益・純利益の減少要因として実際に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「主力製品であるＬＰガス容器の販売数量は減少したものの、ＬＰガスプラント工事の受注が増加したことにより、事業全体の売上高は57億61百万円となり、前年同期を3億39百万円(6.3％)上回りました。しかしながら、セグメント利益（営業利益）は、コスト削減等に努めましたが、売上製品構成の変動や鋼材価格の値上がり等による影響が大きく前年同期を72百万円下回る1億87百万円となりました。」
鋼材価格の値上がり等が高圧機器事業の利益に実際に影響し、セグメント利益を前年同期比72百万円押し下げた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「主力製品であるＬＰガス容器の販売数量は減少したものの、ＬＰガスプラント工事の受注が増加したことにより、事業全体の売上高は33億14百万円となり、前年同期を2億30百万円(7.5％)上回りました。しかしながら、セグメント利益（営業利益）は、コスト削減等に努めましたが、売上製品構成の変動や鋼材価格の値上がり等による影響が大きく前年同期を37百万円下回る34百万円となりました。」
鋼材価格の値上がり等が高圧機器事業の利益に実際に影響し、セグメント利益を前年同期比37百万円押し下げた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「貨物取扱量が横ばいで推移したことにより、事業全体の売上高は6億55百万円となり、前年同期並みとなりました。また、セグメント損益（営業損益）は、燃料価格の上昇等変動費の増加により、前年同期4百万円の黒字から10百万円の赤字となりました。」
燃料価格の上昇が変動費を増加させ、運送事業のセグメント損益を前年同期の4百万円の黒字から10百万円の赤字へ押し下げた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益面においては、種々コストダウンに努めたものの、売上高の減少に加え鋼材価格の値上がり及び退職給付債務計算における基礎率変更による数理計算上差異の費用処理等により、営業利益は83百万円（同2億14百万円の減益）に、経常利益は1億19百万円（同2億2百万円の減益）に、親会社株主に帰属する当期純利益は92百万円（同2億3百万円の減益）となりました。」
鋼材価格の値上がりが、売上高減少等とともに営業利益等の減益要因として実際に現れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益が引き続き改善傾向にあり、個人消費も持ち直しの兆しがあるものの、原材料価格の高騰や自然災害・地政学リスクの高まり等、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
原材料価格の高騰は引き続き経済環境上の不透明要因として記載されたが、本四半期の本文では鋼材価格による個別事業の利益影響は新たに示されていない。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「主力製品であるＬＰガス容器の販売数量は前年同期と比べてほぼ横ばいとなったものの、ＬＰガスプラント工事の受注が減少したことにより、事業全体の売上高は30億84百万円となり、前年同期を3億12百万円(9.2％)下回りました。また、セグメント利益（営業利益）は、コスト削減等に努めましたが売上高の減少に加え鋼材価格の値上がりによる影響も大きく前年同期を27百万円下回る72百万円となりました。」
鋼材価格の値上がりが高圧機器事業のセグメント利益に影響し、前年同期比27百万円の減益要因として実際に現れている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益の改善が引き続き安定して推移し、個人消費も持ち直しの兆しがあるものの、原材料価格の高騰や自然災害・地政学リスクの高まり等、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
原材料価格の大幅な変動リスクに関連して、原材料価格の高騰が経済環境上の不透明要因として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが生産する製品に使用する鋼材、部品及び運送用燃料等の価格の大幅な変動は材料費、燃料費の変動要因となり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼします。」
鋼材・部品・運送用燃料等の価格変動による材料費・燃料費への影響を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・部品・運送用燃料価格の変動リスクについて、重要な変更はないと扱われている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・部品・運送用燃料価格の変動リスクについて、重要な変更はないと扱われている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが生産する製品に使用する鋼材、部品及び運送用燃料等の価格の大幅な変動は材料費、燃料費の変動要因となり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼします。」
資材価格・燃料価格の大幅な変動によるコスト影響をリスクとしている。