読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-85
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高13,752百万円前年比 -0.7%
営業利益330百万円前年比 -20.5%
経常利益446百万円前年比 -10.1%
純利益（親会社株主帰属）312百万円前年比 -16.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益95.92円
売上高営業利益率当期 2.4% / 前期 3%
期末の財政状態
総資産12,996百万円
うち純資産 6,489 百万円自己資本比率 45.9%前期末比 +2.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+700
投資-130
財務-214
純増減+356
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高632百万円
セグメント別売上高高圧機器事業 9,069百万円（前年比 -3.7%）、鉄構機器事業 536百万円（前年比 +4.7%）、施設機器事業 1,957百万円（前年比 +13.7%）、運送事業 2,188百万円（前年比 +0.1%）
セグメント別利益高圧機器事業 633百万円（前年比 -11.8%）、鉄構機器事業 24百万円（前年比 -44.2%）、施設機器事業 144百万円（前年比 +23.6%）、運送事業 10百万円（前年比 +106.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,000百万円（前年比 +1.8%）
営業利益350百万円（前年比 +6.1%）
経常利益450百万円（前年比 +0.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益270百万円（前年比 -13.5%）
年間配当予想23円 → 23円（0.0%）
配当性向29.1
業績の増減要因
売上高は鉄構機器事業、施設機器事業及び運送事業が増収となったものの、高圧機器事業は減収。高圧機器事業はプラント工事の受注等の減少、鉄構機器事業は製造コストの上昇等が影響した。前期対比の主な減益要因は、前期に退職給付債務に関する数理計算上の差異114百万円を営業費用の減額として一括処理したことに起因する。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：-） / 除外 0社（社名：-）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 6百万円、投資有価証券売却益 52百万円、ゴルフ会員権売却益 5百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 3百万円
減価償却費331百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数3,420,000株
期末自己株式数155,746株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 13,752百万円（前年比 -0.7%） |
| 営業利益 | 330百万円（前年比 -20.5%） |
| 経常利益 | 446百万円（前年比 -10.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 312百万円（前年比 -16.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 95.92円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 2.4% / 前期 3% |
| 自己資本比率 | 当期末 45.9 / 前期末 43.2 |
| 総資産 | 12,996百万円 |
| 純資産 | 6,489百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 700百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -130百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -214百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 632百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,000百万円（前年比 +1.8%） / 営業利益 350百万円（前年比 +6.1%） / 経常利益 450百万円（前年比 +0.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 270百万円（前年比 -13.5%） |
| 年間配当予想 | 23円 → 23円（0.0%） |
| 配当性向 | 29.1 |
| セグメント別売上高 | 高圧機器事業 9,069百万円（前年比 -3.7%）、鉄構機器事業 536百万円（前年比 +4.7%）、施設機器事業 1,957百万円（前年比 +13.7%）、運送事業 2,188百万円（前年比 +0.1%） |
| セグメント別利益 | 高圧機器事業 633百万円（前年比 -11.8%）、鉄構機器事業 24百万円（前年比 -44.2%）、施設機器事業 144百万円（前年比 +23.6%）、運送事業 10百万円（前年比 +106.9%） |
| 減価償却費 | 331百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 6百万円、投資有価証券売却益 52百万円、ゴルフ会員権売却益 5百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 3百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：-） / 除外 0社（社名：-） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 3,420,000株 |
| 期末自己株式数 | 155,746株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は鉄構機器事業、施設機器事業及び運送事業が増収となったものの、高圧機器事業は減収。高圧機器事業はプラント工事の受注等の減少、鉄構機器事業は製造コストの上昇等が影響した。前期対比の主な減益要因は、前期に退職給付債務に関する数理計算上の差異114百万円を営業費用の減額として一括処理したことに起因する。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高の減少等により営業利益が減少しました。また、前期に退職給付債務に関する数理計算上の差異114百万円を営業費用の減額として一括処理したことが、前期対比の主な減益要因とされています。高圧機器事業はプラント工事の受注等の減少、鉄構機器事業は製造コストの上昇等が減収・減益要因となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。