持続的に成長する企業と企業価値の向上
FY2016に初出。19回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-11-12。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026減収・減益も利益目標超過有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は137億52百万円(前期比90百万円の減収)となりました。利益面においては、売上高の減少等により、営業利益は3億30百万円(同85百万円の減益)に、経常利益は4億46百万円(同50百万円の減益)に、親会社株主に帰属する当期純利益は3億12百万円(同63百万円の減益)となりました。」
売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期から減少した。一方、売上高目標は下回ったものの、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は目標を上回った。 - 2026-05-13悪化決算
「この結果、当連結会計年度の売上高は137億52百万円(前期比90百万円の減収)となりました。利益面においては、売上高の減少等により、営業利益は3億30百万円(同85百万円の減益)に、経常利益は4億46百万円(同50百万円の減益)に、親会社株主に帰属する当期純利益は3億12百万円(同63百万円の減益)となりました。」
前期に業績目標を上回った状態から、2026年3月期は減収・減益となった。 - FY2026-H1減収・営業赤字拡大も経常・純損失縮小有価証券報告書
「このような経済情勢のなか、当社グループは引続き受注の拡大に努めましたものの、売上高は、鉄構機器事業、施設機器事業及び運送事業は増収となった一方で、高圧機器事業は減収となりました。この結果、当中間連結会計期間の売上高は57億53百万円(前年同期比1億91百万円の減収)となり、営業損失は1億23百万円(同4百万円の損失拡大)、経常損失は42百万円(同29百万円の損失縮小)となりました。親会社株主に帰属する中間純損失は17百万円(同53百万円の損失縮小)となりました。」
中間期は減収となり営業損失が拡大した一方、経常損失と親会社株主に帰属する中間純損失は前年同期より縮小した。 - FY2025前進有価証券報告書
「その達成状況は、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益ともに目標を上回りました。」
2025年3月期は、売上高138億43百万円、営業利益4億15百万円、経常利益4億97百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3億76百万円となり、設定した4指標をすべて上回った。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は59億44百万円(前年同期比6億16百万円の増収)となり、営業損失は1億18百万円(同1億19百万円の赤字縮小)、経常損失は72百万円(同1億27百万円の赤字縮小)となりました。親会社株主に帰属する中間純損失は、71百万円(同46百万円赤字縮小)となりました。」
前年同期比で増収となり、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する中間純損失はいずれも縮小した。ただし、各損益はなお損失である。 - FY2024-Q3減収・減益有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は96億30百万円(前年同期比5億57百万円の減収)となり、営業利益は32百万円(同1億35百万円の減益)、経常利益は1億4百万円(同1億35百万円の減益)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は89百万円(同68百万円の減益)となりました。」
連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回り、持続的成長と企業価値最大化に向けた業績は減収・減益となった。 - FY2024-Q2減収・赤字拡大有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は53億28百万円(前年同期比9億54百万円の減収)となり、営業損失は2億38百万円(同1億69百万円の赤字拡大)、経常損失は1億99百万円(同1億65百万円の赤字拡大)となりました。別途、投資有価証券売却益83百万円等を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は、1億17百万円(前年同期の黒字から赤字)となりました。」
連結売上高が前年同期比9億54百万円減少し、営業損失・経常損失が拡大した。親会社株主に帰属する四半期純損益も、前年同期の22百万円の黒字から117百万円の赤字へ転じた。 - FY2024-Q1減収・赤字化有価証券報告書
「このような経済情勢のなか、当社グループは引続き受注の拡大に努め、鉄構機器事業及び運送事業は増収となりましたものの、高圧機器事業、施設機器事業は減収となりました。この結果、高圧機器事業が下期偏重の製品構成であるため、当第1四半期連結累計期間の売上高は25億92百万円(前年同期比5億57百万円の減収)となり、営業損失は1億15百万円(同67百万円の赤字拡大)、経常損失は80百万円(同64百万円の赤字拡大)、親会社株主に帰属する四半期純損失は69百万円(前年同期の黒字から赤字)となりました。」
連結売上高が前年同期比5億57百万円減少し、営業損失・経常損失が拡大、親会社株主に帰属する四半期純損益も前年同期の黒字から赤字に転じた。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は133億89百万円(前期比5億22百万円の増収)となりました。利益面においては、売上高が増加したことにより、営業利益は2億41百万円(同1億77百万円の増益)に、経常利益は3億22百万円(同1億79百万円の増益)に、親会社株主に帰属する当期純利益は2億6百万円(同74百万円の増益)となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前期を上回り、持続的成長と企業価値最大化に向けた業績面の前進が示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は101億87百万円(前年同期比8億27百万円の増収)となり、営業利益は1億80百万円(同1億75百万円の増益)、経常利益は2億53百万円(同1億76百万円の増益)となりました。一方、工事補償損失43百万円を特別損失に計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億67百万円(同1億46百万円の増益)となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、企業価値向上・持続的成長に向けた業績面の前進が示されている。純利益には工事補償損失43百万円の計上が含まれる。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は62億82百万円(前年同期比7億19百万円の増収)となり、営業損失は58百万円(同46百万円の赤字縮小)、経常損失は23百万円(同45百万円の赤字縮小)となりました。別途、投資有価証券売却益62百万円等を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、30百万円(前年同期の赤字から黒字)となりました。」
売上高が前年同期比7億19百万円増加し、営業損失・経常損失が縮小した。親会社株主に帰属する四半期純利益は30百万円となったが、投資有価証券売却益62百万円等を含む。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この結果、高圧機器事業が下期偏重の製品構成であるため、当第1四半期連結累計期間の売上高は31億49百万円(前年同期比5億20百万円の増収)となり、営業損失は46百万円(同36百万円の赤字縮小)、経常損失は14百万円(同39百万円の赤字縮小)、法人税等調整額39百万円はあったものの、特別利益を53百万円計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は5百万円(前年同期の赤字から黒字)となりました。」
連結売上高が前年同期比5億20百万円増加し、営業損失・経常損失が縮小した。親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の赤字から5百万円の黒字に転じたが、特別利益53百万円の計上を含む。 - FY2021再掲有価証券報告書
「こうした、業界独自の経営環境と新型コロナウイルス感染症による影響等を踏まえ、当社グループは、将来にわたる持続的な成長と企業価値の最大化に向けて、これまで同様に「売上の拡大」、「生産性の向上」と「新製品の開発」により業績向上に継続して取り組みます。」
持続的成長と企業価値の最大化を引き続き掲げ、売上拡大、生産性向上、新製品開発を通じた業績向上を継続するとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、将来にわたる持続的な成長と企業価値の最大化に向けて、「売上の拡大」、「生産性の向上」と「新製品の開発」により業績向上に継続して取り組みます。また、コンプライアンスの徹底によって企業の信頼性向上を図り、社会から必要とされる会社、株主の皆様をはじめ、お客様や関係者の皆様と共に成長できる会社づくりを目指してまいります。」
持続的成長と企業価値の最大化を引き続き掲げ、売上拡大、生産性向上、新製品開発を重点施策としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社グループは、将来にわたる持続的な成長と企業価値の最大化に向けて、「生産性の向上」と「新製品の開発」により業績向上に継続して取り組みます。また、コンプライアンスの徹底によって企業の信頼性向上を図り、社会から必要とされる会社、株主の皆様をはじめ、お客様や関係者の皆様と共に成長できる会社づくりを目指してまいります。」
持続的成長、企業価値の最大化、生産性向上・新製品開発、社会・ステークホルダーとの共成長を引き続き掲げている。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社グループは、持続的成長と企業価値の最大化に向けて、「生産性の向上」と「新製品の開発」により業績向上に取り組むことに加え企業の信頼性向上を図り、社会から必要とされる会社、株主の皆様をはじめ、お客様や関係者の皆様と共に成長できる会社を目指してまいります。」
従来の企業価値の「向上」から「最大化」へ表現が強まり、持続的成長、社会から必要とされる会社、ステークホルダーとの共成長が併記された。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、企業価値の継続的な向上を図るとともに社会から信頼される企業であることが必要と考えております。」
企業価値の向上と社会からの信頼を掲げ、内部統制、コンプライアンス、情報開示などを通じて持続的な成長を目指している。