通期の減収減益
FY2019に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
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- FY2026減収減益から微増収減益・最終利益増益へ転換有価証券報告書
「売上高は前年同期比0.1％増の5,711百万円（前年同期5,708百万円）微増となりました。利益面におきましては、営業利益は同11.5％減の182百万円（同205百万円）、経常利益は同14.1％減の191百万円（同222百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益は前年の繰延税金資産の一部取り崩し影響が無くなり、同58.9％増の122百万円（同77百万円）となりました。」
前年度の通期減収減益から、FY2026年度は微増収となった。営業利益・経常利益は減少した一方、親会社株主帰属当期純利益は増加した。 - 2026-05-12その他決算
「売上高は前年同期比0.1％増の5,711百万円…営業利益は同11.5％減の182百万円…経常利益は同14.1％減の191百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は…同58.9％増の122百万円となりました。」
通期は微増収で、営業利益・経常利益は減少した一方、親会社株主帰属当期純利益は増加した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上高は前年同期比3.7％減の5,708百万円（前年同期5,925百万円）となり、営業利益では同41.9％減の205百万円（同354百万円）、経常利益では同48.7％減の222百万円（同433百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益では主要子会社の繰延税金資産の一部取り崩しによる法人税等調整額の発生もあり、同72.4％減の77百万円（同279百万円）となりました。」
前年度の通期減収減益から、FY2025年度は減収率3.7％、営業利益減少率41.9％、経常利益減少率48.7％、親会社株主帰属当期純利益減少率72.4％となり、減益が深まった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「しかしながら、売上高は前年同期比０.４％減の５９億２千５百万円（前年同期５９億５千万円）となり、営業利益では同２７.０％減の３億５千４百万円（同４億８千４百万円）、経常利益では同１２.１％減の４億３千３百万円（同４億９千３百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益では同１１.０％減の２億７千９百万円（同３億１千４百万円）となりました。」
前年度の通期増収増益から、FY2024は売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益がいずれも減少する減収減益へ転じた。 - FY2022通期の減収減益から増収増益へ転換有価証券報告書
「売上高は前年同期比１４.９％増の６０億９千９百万円となりました。利益面では増収影響により、営業利益で同４５.４％増、経常利益では同３０.４％増、親会社株主に帰属する当期純利益では同２０.９％増となりました。」
FY2019・FY2020の通期減収減益から、FY2022は増収増益へ転換した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「このように経営目標達成への取組みに注力しましたが、売上高は前年同期比６.９％減の５６億７千３百万円（前年同期６０億９千６百万円）となり、利益面では減収影響に人件費増も加わり、営業利益で同４５.９％減の２億３千７百万円（同４億３千９百万円）、経常利益で同５２.０％減の１億９千万円（同３億９千７百万円）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益では、特別損益において、関係会社株式売却益の計上はありましたものの、福岡営業所土地・建物に関する減損損失の計上により、同８０.８％減の４千６百万円（同２億４千５百万円）となりました。」
通期の減収減益が前年度より深まり、親会社株主帰属当期純利益は80.8％減となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同期比１.１％減の６０億９千６百万円（前年同期６１億６千２百万円）となり、利益面では経費管理の徹底により予想値を上回ってはおりますものの、広告宣伝費用及び設備投資関連費用の発生や人件費増加影響により、営業利益で同２１.５％減の４億３千９百万円（同５億６千万円）、経常利益で同２０.１％減の３億９千７百万円（同４億９千７百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益で同２１.１％減の２億４千５百万円（同３億１千万円）となりました。」
FY2019通期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益がいずれも前年を下回った。