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決算5969ロブテックス建設・資材

2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)

2026年3月期は、売上高がほぼ横ばいとなる一方、営業利益・経常利益は減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は増加しました。2027年3月期は、売上高・営業利益とも今期実績とおおむね同水準を見込んでいます。

読む価値
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向き
強弱が混在
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規模
11.5
%
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準
売上高5,711百万円前年比 +0.1%
営業利益182百万円前年比 -11.5%
経常利益191百万円前年比 -14.1%
純利益(親会社株主帰属)122百万円前年比 +58.9%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益65.77円
売上高営業利益率3.2%
期末の財政状態
総資産8,418百万円
うち純資産 4,961 百万円自己資本比率 58.9%前期末比 +2.7pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+205
投資-66
財務-451
純増減-312

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,649百万円
セグメント別売上高金属製品事業 5,467百万円(前年比 +0.1%)、レジャー事業 243百万円(前年比 -1.3%)
セグメント別利益金属製品事業 67百万円(前年比 -22.5%)、レジャー事業 114百万円(前年比 -3.4%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,730百万円(前年比 +0.3%)
営業利益180百万円(前年比 -1.2%)
経常利益180百万円(前年比 -5.9%)
純利益120百万円(前年比 -2.3%)
年間配当予想30円 → 30円(0.0%)
配当性向2026年3月期 45.6% / 2027年3月期(予想) 46.7%
業績の増減要因

売上高は微増。営業利益は、新規アイテムの生産・発売と在庫評価に関する費用発生に伴う売上原価率の上昇により減益。親会社株主に帰属する当期純利益は、前年の繰延税金資産の一部取り崩し影響がなくなったことにより増益。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社・除外0社(期中における連結範囲の重要な変更なし)
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費222,834千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無(対象者 非開示)
期末発行済株式数2,000,000株
期末自己株式数132,600株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2025年4月1日〜2026年3月31日
売上高5,711百万円(前年比 +0.1%)
営業利益182百万円(前年比 -11.5%)
経常利益191百万円(前年比 -14.1%)
親会社株主に帰属する当期純利益122百万円(前年比 +58.9%)
1株当たり当期純利益65.77円
売上高営業利益率3.2%
自己資本比率当期末 58.9% / 前期末 56.2%
総資産8,418百万円
純資産4,961百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー205百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-66百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-451百万円
現金及び現金同等物期末残高1,649百万円
通期業績予想売上高 5,730百万円(前年比 +0.3%) / 営業利益 180百万円(前年比 -1.2%) / 経常利益 180百万円(前年比 -5.9%) / 純利益 120百万円(前年比 -2.3%)
年間配当予想30円 → 30円(0.0%)
配当性向2026年3月期 45.6% / 2027年3月期(予想) 46.7%
セグメント別売上高金属製品事業 5,467百万円(前年比 +0.1%)、レジャー事業 243百万円(前年比 -1.3%)
セグメント別利益金属製品事業 67百万円(前年比 -22.5%)、レジャー事業 114百万円(前年比 -3.4%)
減価償却費222,834千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社・除外0社(期中における連結範囲の重要な変更なし)
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無(対象者 非開示)
期末発行済株式数2,000,000株
期末自己株式数132,600株
業績の増減要因売上高は微増。営業利益は、新規アイテムの生産・発売と在庫評価に関する費用発生に伴う売上原価率の上昇により減益。親会社株主に帰属する当期純利益は、前年の繰延税金資産の一部取り崩し影響がなくなったことにより増益。
この書類が述べていない項目(6件)
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

営業利益の減少は、新規アイテムの生産・発売と在庫評価に関する費用発生に伴う売上原価率の上昇によるものです。親会社株主に帰属する当期純利益の増加は、前年の繰延税金資産の一部取り崩し影響がなくなったことによるものです。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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