資産価値の回収不能・時価変動による減損リスク
FY2020に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
三洋工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。23社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「減損損失 4」
保養所の土地と営業所のリース資産について合計4百万円の減損損失を計上し、資産価値の回収不能・減損リスクが当年度にも実際に発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「減損損失 6」
営業所の資産グループについて、将来キャッシュ・フローに基づく回収可能価額がマイナスとなったため、6百万円の減損損失を計上した。資産価値の回収不能・減損リスクが当年度にも実際に発生している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
不動産・有価証券等の資産価値の回収不能や時価変動による減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損損失 117」
営業所およびスワン商事本社・工場について、建物、リース資産、土地など合計117百万円の減損損失を計上し、資産価値の回収不能・減損リスクが実際に発生している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
不動産・有価証券等の資産価値の回収不能や時価変動による減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 固定資産除却損 0 投資有価証券評価損 - 4」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損4百万円を計上した。資産価値の変動による評価損が実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「営業所における営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスである資産グループについて、資産グループから生み出される割引前将来キャッシュ・フローの見積りの総額が帳簿価額を下回った場合に、減損損失を認識し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
北海道の営業所について営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなり、工具・器具・備品5百万円の減損損失を計上した。資産価値の回収不能・減損リスクが実際に発生している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
不動産・有価証券等の資産価値の回収不能や時価変動による減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業用及び賃貸用不動産としての不動産並びに有価証券等を保有しておりますが、事業環境の変化等によって帳簿価額の回収が見込めなくなった場合、または時価の大幅な変動等があった場合には、減損処理が必要となる可能性があります。」
不動産・有価証券等の回収不能や時価変動による減損リスクを継続して認識している。土地時価の定期調査や子会社の減損兆候の取締役会報告による対応も継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
不動産・有価証券等の資産価値の回収不能や時価変動による減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
不動産・有価証券等の資産価値の回収不能や時価変動による減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
不動産・有価証券等の資産価値の回収不能や時価変動による減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
不動産・有価証券等の資産価値の回収不能や時価変動による減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
不動産・有価証券等の資産価値の回収不能や時価変動による減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、事業用及び賃貸用不動産としての不動産並びに有価証券等を保有しておりますが、事業環境の変化等によって帳簿価額の回収が見込めなくなった場合、または時価の大幅な変動等があった場合には、減損処理が必要となる可能性があります。」
不動産・有価証券について、帳簿価額の回収不能や時価の大幅な変動により減損処理が必要となるリスクを初めて独立して記載している。土地時価の定期調査や子会社の減損兆候の取締役会報告による対処も示している。