原材料価格の高騰
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。109社中69社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに45社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「しかしながら、世界情勢等の影響により、必要な原材料の調達ができない状況が発生した場合には、当社の生産活動に著しい影響を及ぼす可能性があります。また、エネルギー価格、原材料費及び労務費等が著しく上昇した場合には、仕入先との価格交渉、生産性向上による原価低減及び可能な限りの商品価格の改定により対処してまいりますが、価格高騰が長期化しコストアップ分を吸収しきれない場合には、当社業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー価格に加えて労務費の上昇と、原材料を調達できない場合の生産影響を明示し、リスクの記載範囲を拡張している。 - 2026-05-13対処決算
「今後も、地政学的リスクに伴う原材料やエネルギー価格の高騰などが懸念されますが、販売価格の改定や継続的なコスト削減により、既存事業の収益性を高める」
原材料・エネルギー価格高騰の懸念を継続しつつ、販売価格改定と継続的なコスト削減を対応策として明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、原材料価格やエネルギー価格の上昇、仕入先の賃上げに伴うコストの増加分に応じた販売価格の改定を引き続き進めるとともに、最適な生産体制の構築に取り組みました。」
原材料価格・エネルギー価格の上昇と仕入先の賃上げに伴うコスト増への対応として、販売価格改定と最適な生産体制の構築を継続している。 - FY2024-Q2仕入先従業員の賃上げに伴うコスト増加の明示有価証券報告書
「また、原材料価格やエネルギー価格の上昇、仕入先の従業員の賃上げに伴うコストの増加分に応じた販売価格の改定を引き続き進めるとともに、最適な生産体制の構築に取り組みました。」
原材料価格・エネルギー価格の上昇に加え、仕入先従業員の賃上げに伴うコスト増加を明示し、販売価格改定と最適な生産体制の構築を対応策として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、原材料価格やエネルギー価格の上昇に伴うコストの増加分に応じた再生産可能な販売価格への改定を進めるとともに、最適な生産体制の構築に取り組みました。」
原材料価格・エネルギー価格上昇への対応として、販売価格改定と最適な生産体制の構築を進めたとの説明を再掲している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、原材料価格やエネルギー価格の上昇に伴うコストの増加分に応じた再生産可能な販売価格への改定を進めるとともに、最適な生産体制の構築に取り組みました。」
原材料価格・エネルギー価格の上昇に伴うコスト増への対応として、販売価格改定と最適な生産体制の構築を進めたとの説明を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料価格やエネルギー価格の上昇に伴うコストの増加分に応じた再生産可能な販売価格への改定を進めるとともに、最適な生産体制の構築に取り組みました。」
原材料価格・エネルギー価格上昇への対応として、再生産可能な販売価格への改定と最適な生産体制の構築を進めたとの説明を再掲している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ただし、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制の影響などが懸念される中での原材料価格の上昇や供給面での制約に加え、金融資本市場の変動等による下振れリスクに十分注意する必要がある状況となりました。」
原材料価格の上昇が、ウクライナ情勢や中国の経済活動抑制、供給面の制約と結び付いた下振れリスクとして明示されている。従来の価格上昇リスクを取り巻く外部要因が具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、原材料価格やエネルギー価格は高止まりすることが想定されるため、コストの上昇分に応じた再生産可能な販売価格への改定を進めるとともに、最適な生産体制の構築に取り組んでまいります。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、エネルギー価格の高止まりを想定し、販売価格改定と最適な生産体制構築を対応策として明示している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「先行きにつきましては、経済社会活動が正常化に向かう中で、各種政策の効果や海外経済の改善もあって、景気が持ち直していくことが期待されますが、供給面での制約や原材料価格の動向による下振れリスクや変異株をはじめ感染症による内外経済への影響、及び金融資本市場の変動等の影響を注視する必要があり、依然として不透明な状況が続いております。」
原材料価格の動向が、供給面の制約とともに景気の下振れリスクとして明示された。価格高騰が業績へ影響する残存リスクの外部環境面での具体化である。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰や急激な需要増加により原材料価格が著しく上昇した場合には、仕入先との価格交渉、生産性向上による原価低減及び可能な限りの製品価格の改定により対処してまいりますが、価格高騰が長期化しコストアップ分を吸収しきれない場合は、当社業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇への対応策と、長期化してコストアップを吸収できない場合の残存リスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰や急激な需要増加により原材料価格が著しく上昇した場合には、仕入先との価格交渉、生産性向上による原価低減及び可能な限りの製品価格の改定により対処してまいりますが、価格高騰が長期化しコストアップ分を吸収しきれない場合は、当社業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇への対応策と、長期化してコストアップを吸収できない場合の残存リスクを継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「原油価格の高騰や急激な需要増加により原材料価格が著しく上昇した場合には、仕入先との価格交渉、生産性向上による原価低減及び可能な限りの製品価格の改定により対処してまいりますが、価格高騰が長期化しコストアップ分を吸収しきれない場合は、当社業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇への従来の対応策に加え、価格高騰が長期化しコストアップを吸収できない場合の業績影響を明示しており、残存リスクをより具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は複数の仕入先より原材料を購入しており、原材料の安定的な確保と最適な価格での調達に努めております。」
複数仕入先からの調達、価格交渉、生産性向上、製品価格改定によって原材料価格上昇に対処する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の高騰や急激な需要増加により原材料価格が著しく上昇した場合には、仕入先との価格交渉、生産性向上による原価低減及び可能な限りの製品価格の改定により対処してまいります」
原材料価格上昇への対応策として、仕入先との交渉、生産性向上、製品価格改定を挙げている。