中期経営計画「躍進」とバリューイノベーション
FY2016に初出。25回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、創業100周年を迎える2030年を見据え、持続的な企業価値の向上に向けた変革を進めております。2025年度から始まりました中期経営計画では、「収益性・資本効率の改善」と「次の100年に向けた経営基盤の再構築」を掲げており、引き続き経営全般にわたる改革を推進してまいります。」
2025～2027年度の中期経営計画を継続し、2030年の創業100周年を見据えた収益性・資本効率の改善と経営基盤再構築を改めて示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2025年度から2027年度を対象とした新たな中期経営計画では、「収益性・資本効率の改善」と「次の100年に向けた経営基盤の再構築」を掲げ、経営全般にわたる改革を推進してまいります。」
2022～2024年度計画から、2025～2027年度の新中期経営計画へ移行し、収益性・資本効率の改善と2030年の創業100周年を見据えた経営基盤再構築を中心に再整理した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源の最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略による収益・成長事業への資源集中と、経営資源の最適配分を財務戦略として継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画最終年度である2024年度においては、以下の数値を計画しております。2024年度（計画） 売上高 1,010億円 営業利益額 20億円 営業利益率 1.98％ 純資産 215億円程度 自己資本比率 24.0％程度 配当 安定配当の継続と財務基礎の強化 ＲＯＥ 8.0％程度」
2022～2024年度の中期経営計画を継続し、最終年度の売上高・営業利益・利益率・純資産・自己資本比率・ROE等の計画値を明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源の最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略による成長・収益事業への資源集中と、経営資源の最適配分を財務戦略として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源の最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略による成長・収益事業への資源集中と経営資源の最適配分を財務戦略として継続している。手元現預金及び多様な資金調達を活用した成長投資・株主還元の充実も掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源を最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略による収益・成長事業への資源集中と、経営資源の最適配分を財務戦略として継続している。成長投資と株主還元の充実も資源配分の方針として示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画（2022-2024年度）を推進しております。サステナブルな社会実現への貢献『選ばれる企業グループへ』をメインメッセージとして掲げており、環境問題やＳＤＧs／ＥＳＧを含むサステナビリティに係わる取組みをさらに推進・強化するため、2023年５月１日にサステナビリティ推進室を設置しました。」
2022～2024年度の中期経営計画を継続し、サステナビリティ推進室の設置、事業別戦略及び2024年度の数値目標を具体的に示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源の最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略による成長・収益事業への資源集中と、経営資源の最適配分を財務戦略として継続している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「2024年度を最終年度とする中期経営計画サステナブルな社会実現への貢献『選ばれる企業グループへ』において、強固な財務基盤の構築を目指します。」
従来の中期経営計画から、2024年度を最終年度とする新たな中期経営計画「サステナブルな社会実現への貢献『選ばれる企業グループへ』」へ計画名称・時間軸が更新された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源の最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略による成長・収益事業への資源集中と経営資源の最適配分を、財務戦略として引き続き掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源の最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略による収益・成長事業への資源集中と経営資源の最適配分を財務戦略として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源の最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略による収益・成長事業への資源集中と、経営資源の最適配分を財務戦略として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源の最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略による収益・成長事業への資源集中と、経営資源の最適配分を財務戦略として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、強固な財務基盤の構築を目指しながら、企業価値向上を図るため、収益や成長ができる事業への資源を集中する戦略（事業ポートフォリオ戦略）を推進し、グループの経営資源の最適配分することを財務戦略の基本としております。」
事業ポートフォリオ戦略を推進し、収益・成長が見込める事業への資源集中と経営資源の最適配分を財務戦略として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような状況下ではありますが、中期経営計画「創造」の最終年度である２０２０年度へ向け本年度も各施策を遂行してまいります。」
中期経営計画「創造」の最終年度に向け、各施策を引き続き遂行するとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、２０１７年度からスタートいたしました中期経営計画「創造」に基づき、すべてのステークホルダーから高い信頼を得るために、持続的な成長をめざし、事業ポートフォリオ戦略の推進により、コア事業である建材事業、形材外販事業において安定的な収益力を確保しながら、潜在成長力が高いリニューアル事業、環境事業の基盤強化、海外事業の伸長を図る新たな政策をスタートさせております。」
中期経営計画「創造」を継続し、事業ポートフォリオ戦略によってコア事業の収益力確保、リニューアル・環境事業の基盤強化、海外事業の伸長を図る方針を改めて示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「これらの課題に対処するため、２０１７年度から２０２０年度における４ヵ年の新中期経営計画「創造」を策定し推進しております。中期経営計画「創造」の基本戦略として、「変革への挑戦、選ばれる企業へ」のスローガンのもと、前中期経営計画で掲げた基本計画を継承しつつ、事業ポートフォリオ戦略を推進し、２０２０年とその先の１０年を見据えた成長シナリオを描いています。」
中期経営計画が「躍進」から２０１７～２０２０年度の「創造」へ切り替わり、前計画の基本計画を継承しながら事業ポートフォリオ戦略と長期成長シナリオを掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画『躍進』（２０１４年度～２０１６年度）を策定し、「バリューイノベーションの実現」「強靭な事業システムの構築」「成長分野の強化」「新分野への挑戦」を基本戦略とし、グループ全社一丸となって計画の達成に取り組んでいます。」
中期経営計画の最終年度における4つの基本戦略と、計画達成に向けた全社的な取り組みを引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画『躍進』（２０１４年度～２０１６年度）を策定し、「バリューイノベーションの実現」「強靭な事業システムの構築」「成長分野の強化」「新分野への挑戦」を基本戦略とし、グループ全社一丸となって取り組んでいます。」
中期経営計画の最終年度において、4つの基本戦略と全社一丸での取り組みを継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画『躍進』（２０１４～２０１６年度）を策定し、当期はその最終年度になります。海外事業の縮小や資材価格の変動など当社グループを取り巻く事業環境は厳しくなりましたが、「バリューイノベーションの実現」「強靭な事業システムの構築」「成長分野の強化」「新分野への挑戦」を基本戦略とし、引き続きグループ全社一丸となって取り組んでまいります。」
中期経営計画の最終年度において、4つの基本戦略と全社一丸での取り組みを引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期経営計画「躍進」（２０１４－２０１６年度）に基づき、バリューイノベーションの実現を推進しております。」
コア事業の商品力強化、業務プロセス改革、成長分野の強化、新分野への挑戦を基本戦略として掲げている。