市場ニーズ変化への対応不足と需要抑制
FY2023に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
大谷工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。174社中130社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに64社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「建設業界では、建築需要が多くある一方で、建設コストの高騰や、設備などの専門家の人手不足によって、工期の順延や工程計画の見直しが起こっている状況が続いております。」
建築需要が多い一方、建設コスト高騰と専門家の人手不足による工期順延・工程計画見直しが続き、需要回復を制約する要因が残っている。 - FY2026-H1回復の兆しと需要制約の併存有価証券報告書
「建材部門においては、大型再開発物件が本格化するなど回復の兆しはあるものの、建設コスト高騰や人手不足等の工事を遅らせる要因もあり、全体的に工期の順延や、工程計画の見直しなどが起こっている状況は変わらず、順調な展開とは言えない状況となっております。」
大型再開発物件の本格化による回復の兆しが示された一方、建設コスト高騰、人手不足、工期順延および工程計画見直しは継続しており、需要回復と抑制要因が併存している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「建材部門においては、建築物件の需要は多くあるものの、建設コストの高騰や人手不足等の懸念もあり、下期より大型物件の受注が無い状況ではありましたが、中小物件をコンスタントに受注することができました。」
建築需要は多い一方、建設コスト高騰や人手不足等を背景に下期から大型物件の受注がなく、需要抑制が具体的な受注環境として表れた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、建設業界では、建築物件の需要は多くありますが、物流の2024年問題や、建設コストの見直し、人手不足による工期遅れ等が懸念されております。」
建築物件の需要が多い一方、物流問題、建設コストの見直し、人手不足による工期遅れが需要・業績を抑制し得る環境として引き続き示されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2024年度は踊り場状態との見方が強く、大型物件が少ない状況となっております。これは建設コストの見直しや、2024年問題による輸送・施工手不足による工期遅れなどが懸念されるためです。」
建築需要が高い一方で、大型物件の少なさ、建設コスト見直しおよび輸送・施工人手不足による需要抑制・工期遅れが具体的な事業環境として記載された。 - FY2023初出有価証券報告書
「しかしながら、各市場の景気動向、ニーズの変化への的確な対応ができない場合、中長期的な業績および財務状況に影響を及ぼすリスクとなります。また、国際情勢の悪化や、景気の冷え込みに伴う設備投資や建築需要の抑制は、当社の業績および財務状況に影響を及ぼすリスクとなります。」
各市場の景気動向・ニーズ変化への対応不足と、国際情勢悪化・景気冷え込みによる設備投資・建築需要抑制を、事業環境の変化に伴う主要リスクとして初めて明示している。