コロナ（5909）・リスク顕在化
人件費上昇による利益圧迫
FY2026-H1に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-05-12。直近の記載はFY2026。
3記載
2年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人件費増加による販管費膨張と営業利益圧迫26社が書いているテーマ・逆風26社・追い風0社
コロナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。19社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の主な増加要因につきましては、人件費が196百万円、雑費が161百万円、研究開発費が51百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
人件費が196百万円増加し、販売費及び一般管理費の増加要因として実際に利益を圧迫した。 - 2026-05-12顕在化業績予想の修正
「原材料価格や人件費の上昇、業務合理化に伴う関連費用の増加などにより、売上高及び各利益とも計画を下回る結果となりました。」
人件費の上昇が2025年度の売上高及び各利益の計画未達要因として実際に記載された。 - FY2026-H1初出有価証券報告書
「利益面については、住宅設備機器が順調に推移したものの、空調・家電機器の販売価格低下及び数量減少、原材料などの仕入価格や人件費、物流費などの販売費及び一般管理費の上昇もあり、営業損失は599百万円(前中間連結会計期間の営業利益38百万円)、経常損失は364百万円(前中間連結会計期間の経常利益203百万円)、親会社株主に帰属する中間純損失は259百万円(前中間連結会計期間の親会社株主に帰属する中間純利益142百万円)となりました。」
人件費の上昇が販売費及び一般管理費の上昇要因として初めて独立したリスクテーマとして現れ、営業損益等が前年中間期の利益から損失へ転じた要因の一つとして記載された。人件費単独の増加額は開示されていない。