災害時にも機能を失わず価値提供を続ける組織の構築
FY2020に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに100社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社では、従業員の安全確保のため、災害時行動要領を規定するとともに、企業財産包括保険への加入、社内業務のデジタル化の推進、状況に係わらず製品を提供し続けることのできる生産体制の構築に努めております」
災害・感染症下でも事業を継続し製品供給を維持するための行動要領、保険、業務デジタル化、生産体制構築を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社では、従業員の安全確保のため、災害時行動要領を規定するとともに、社内業務のデジタル化の推進、状況に係わらず製品を提供し続けることのできる生産体制の構築に努めております」
災害・感染症下での事業継続に向け、災害時行動要領、業務デジタル化、継続供給可能な生産体制の構築を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では、従業員の安全確保のため、災害時行動要領を規定するとともに、社内業務のデジタル化の推進、状況に係わらず製品を提供し続けることのできる生産体制の構築に努めております」
災害・感染症下での事業継続に向け、災害時行動要領、社内業務のデジタル化、製品供給を継続できる生産体制の構築を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症に対しましては、今後の状況を注視しながら、引き続き時差出勤やＷＥＢ商談などを適切に活用するなど、感染拡大に細心の注意を払い、事業活動に取り組んでまいります。」
時差出勤、WEB商談、感染症対策を活用して事業活動を継続する方針を再確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような中、10月１日に緊急事態宣言が解除されたことから、感染症対策を継続しながら慎重に対面による営業活動を再開いたしました。」
感染症対策を継続しつつ、10月1日の緊急事態宣言解除を受けて対面営業を再開し、事業継続の運用が一段進んだ。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社におきましては、感染拡大防止対策を継続し、ＷＥＢ商談等により営業活動を展開してまいりました。」
感染拡大防止対策とWEB商談による営業活動を継続し、感染症下での事業運営を維持している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社におきましては、時差出勤などの感染拡大防止対策を継続するとともに、オンライン商談等による慎重な営業活動を展開してまいりました。」
時差出勤などの感染拡大防止策とオンライン商談による営業活動を継続し、感染症下での事業運営を維持している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社では、従業員の安全確保のため、災害時行動要領を規定するとともに、社内業務のデジタル化の推進、状況に係わらず製品を提供し続けることのできる生産体制の構築に努めております。」
災害・感染症下での事業継続に向け、災害時行動要領に加えて社内業務のデジタル化と、状況にかかわらず製品供給を続ける生産体制の構築を明示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社におきましては、リモートシステムを利用した商談やテレワーク、時差出勤などの感染症拡大抑制への対応に努めてまいりました。また、ＷＥＢ上での製品紹介やＷＥＢ会議システムによる商談を行う新しい形で展示会等に参加し、製品のＰＲを図りました。」
テレワーク・時差出勤を継続し、リモート商談、WEB製品紹介、WEB会議システムを用いた展示会参加により、感染症下でも営業・顧客対応を継続する手段を拡張した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「テレワークや時差出勤などを継続するとともに、リモートシステムを活用した商談など感染症拡大防止への対応を図りながら、６月より慎重に営業活動を再開いたしました。」
テレワーク・時差出勤を継続し、リモートシステムによる商談を活用しながら6月から営業活動を再開するなど、感染症下の事業継続策を実施した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような中、当社は対面による営業活動を自粛するとともに、テレワークや時差出勤など働き方の見直しを含め、感染拡大防止に努めました。」
感染拡大下でも事業運営を継続するため、対面営業の自粛、テレワーク、時差出勤などの具体的な対応を実施した。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、これらの対応に加えて、災害などが生じた際にも機能を失わない、お客様へ価値を提供し続けることができる組織の構築に努め、お客様に必要とされる企業として、ステークホルダーや社会の期待に応えていく企業として成長、発展に努めてまいります。」
災害発生時にも機能を維持し、顧客への価値提供を継続できる組織の構築を、対処すべき課題として初めて明示している。