新製品売上高成長率・売上高経常利益率・ROEを重視する経営指標
FY2018に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026連結売上高経常利益率2.6％有価証券報告書
「これに伴い売上高経常利益率は2.6％となっております。」
限界利益と売上高経常利益率を重視する指標体系を継続している。連結初年度の売上高経常利益率は2.6％となった。 - 2026-04-10引き上げ決算
「なお、次期の業績予想につきましては、売上高13,000百万円、経常利益585百万円、親会社株主に帰属する当期純利益350百万円、売上高経常利益率4.5％を予想しております。」
次期の売上高、経常利益、当期純利益および売上高経常利益率4.5％という具体的な業績目標を提示している。 - FY2025売上高経常利益率3.1％へ低下有価証券報告書
「この改善を判断する指標として、限界利益（売上高から変動費を控除した利益）及び売上高経常利益率を重要視しております。」
限界利益と売上高経常利益率を重視する指標体系は継続している。通期の売上高経常利益率は3.1％となり、前期から1.4ポイント低下した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「この改善を判断する指標として、限界利益（売上高から変動費を控除した利益）及び売上高経常利益率を重要視しております。」
収益性改善の判断指標として、限界利益と売上高経常利益率を重視する方針を継続している。通期の売上高経常利益率は4.5％となった。 - FY2023再定義有価証券報告書
「この改善を判断する指標として、限界利益（売上高から変動費を控除した利益）及び売上高経常利益率を重要視しております。」
従来の一人当たり生産性・売上高経常利益率・ROEを重視する指標体系から、限界利益と売上高経常利益率を収益性改善の判断指標とする表現へ変更している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社では、創業100周年を前に更なる変化を目指し、生産性の向上と高収益体質への改善に取り組んでまいります。そのため、生産面において一人当たり生産性、利益面において売上高経常利益率及び自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を経営指標として重要視しております。」
創業100周年を前に、生産性向上・高収益体質への改善と、一人当たり生産性、売上高経常利益率、ROEを重視する指標体系を再確認している。実績は売上高経常利益率3.9％、ROE2.1％である。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社では、創業100周年を前に更なる変化を目指し、生産性の向上と高収益体質への改善に取り組んでまいります。そのため、生産面において一人当たり生産性、利益面において売上高経常利益率及び自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を経営指標として重要視しております。」
創業100周年を前に、生産性向上・高収益体質への改善と、一人当たり生産性、売上高経常利益率、ROEを重視する指標体系を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社では、創業100周年を前に更なる変化を目指し、生産性の向上と高収益体質への改善に取り組んでまいります。そのため、生産性の面において一人当たり生産性、利益面において売上高経常利益率及び自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を経営指標として重要視しております。」
創業100周年を前に、生産性向上・高収益体質への改善と、一人当たり生産性、売上高経常利益率、ROEを重視する指標体系を再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社では、創業100周年を前に更なる変化を目指し、生産性の向上と高収益体質への改善に取り組んでまいります。そのため、生産性の面において一人当たり生産性、利益面において売上高経常利益率及び自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を経営指標として重要視しております。」
従来の新製品売上高成長率・売上高経常利益率・ROEという指標の組合せから、創業100周年を前にした生産性向上を掲げ、一人当たり生産性・売上高経常利益率・ROEを重視する枠組みへ変更している。具体的な数値目標は示されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社では、ビジネスモデルの精度向上、収益性、投資効率等の観点から新製品売上高成長率、売上高経常利益率、株主資本当期純利益率（ＲＯＥ）を重要な経営指標ととらえ、事業戦略の骨子を組み立てるとともに諸施策を実施しております。」
新製品売上高成長率、売上高経常利益率、ROEを重要な経営指標として初めて明示している。ただし、具体的な目標水準や期限は記載されていない。