Japan Eyewear Holdings（5889）・リスク顕在化
パンデミック再発とインバウンド需要減少リスク
FY2024に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2026-H1。直近の記載は2026-06-18。
7記載
3年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルスによる訪日客・インバウンド需要減少13社が書いているテーマ・逆風13社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「12月～１月にかけて日中関係の緊張が一段と高まった影響により、再び訪日者数が減少傾向に転じるなど、市場全体として不安定な推移となりました。」
一部地域からの訪日者数減少に加え、日中関係の緊張を背景とする年末年始の訪日者数減少を、実際に発生した事象として記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、特に６月～７月においては「日本で地震が発生するという情報がSNS等で拡散されている」（日本政府観光局発表の「訪日外客数（2025年６月推計値）」、「訪日外客数（2025年７月推計値）」より抜粋）ことから、アジアの一部地域からの訪日者数が前年同月比で減少しました。」
インバウンド需要減少リスクについて、SNS等で拡散された情報を背景に、アジアの一部地域からの訪日者数が前年同月比で実際に減少したと記載している。一方、店舗販売全体ではインバウンド売上は高水準を維持している。 - FY2024初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス等の感染症が急速に拡大し、パンデミックが発生した場合、当社グループの生産拠点、事業所の営業停止や店舗の休業の発生の可能性があるほか、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
営業停止・店舗休業に加え、中国からの訪日客の回復遅延やインバウンド需要減少をリスクとして記載し、過年度のインバウンド売上・構成比も開示している。