ECを活用した店舗受取サービスとコーポレートサイトの強化
FY2024-Q3に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-04-27。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- 2026-04-27前進経営計画
「都市型店舗では、少ない商品在庫を、豊富な商品を掲載したECとの連携でカバーし、小型商圏間で商品を融通し、スピーディーで快適な買い物体験を提供」
EC・アプリと都市型店舗を組み合わせたオムニチャネル戦略を具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、当社は、約60万件(2026年１月末現在）の登録者をかかえる当社公式アプリ「ＤＡＩＷＡ ＰＡＳＳＰＯＲＴ」を通じて定期点検の時期やセール情報の通知、割引クーポン配布等を行っており、顧客のライフサイクルにあった販売促進活動を行うことで、自転車販売につなげてまいります。」
公式アプリの登録者数が前回開示の約45万件から約60万件に増加し、点検通知、セール情報、クーポンによる顧客接点の活用を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、当社は、約45万件(2025年１月末現在）の登録者をかかえる当社公式アプリ「ＤＡＩＷＡ ＰＡＳＳＰＯＲＴ」を通じて定期点検の時期やセール情報の通知、割引クーポン配布等を行っており、顧客のライフサイクルにあった販売促進活動を行うことで、自転車販売につなげてまいります。」
公式アプリの登録者数が、前回開示の約30万件から約45万件に増加した。定期点検通知、セール情報、クーポンによる顧客接点の活用も継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後は、「店舗受取サービス」を強化するため、更なる新規出店を進めることで購入しやすいECと手厚いサービスが受けられる実店舗を融合したオムニチャネル戦略を推進することに加えて、同業他社との業務提携等により他社店舗における受け取りも可能とすることで、インターネット購入時の利便性を強化していきたいと考えております。また、当社は現在、約30万件(2024年１月末現在）の登録者をかかえる当社公式アプリ「ＤＡＩＷＡ ＰＡＳＳＰＯＲＴ」を通じて定期点検の時期やセール情報の通知、割引クーポン配布を行っております。」
店舗受取サービス、ECと実店舗の融合、他社店舗受取、公式アプリを通じた販促・点検通知を組み合わせる方針を再確認している。 - FY2024-Q3初出有価証券報告書
「さらに、当社のプロモーション並びにECの利便性を生かした店舗受取サービスを積極的に推進するため、コーポレートサイトのリニューアルを行いました。」
ECの利便性を生かした店舗受取サービスを推進するため、コーポレートサイトをリニューアルしている。