新型コロナウイルス感染症による生産拠点・顧客工場の稼働リスク
FY2020に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き状況を注視するとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き状況を注視するとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き状況を注視するとしている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症については、ワクチンの普及等による収束が期待されますが、変異株による感染の再拡大への懸念もあり、経済活動への影響は予断を許さない状況となっております。感染状況の継続・拡大によっては、当社グループや顧客の工場稼働の悪化要因になる等、当社グループの業績に影響する可能性があります。」
感染症リスクについて、ワクチン普及による収束期待に加え、変異株による再拡大懸念と工場稼働への影響可能性を明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き状況を注視するとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き状況を注視するとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き状況を注視するとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き状況を注視するとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響により、フィリピン拠点において第1四半期に感染防止策により稼動制限を受けたこと等により、診断用及び治療用の医療用特殊チューブの売上が減少しました。」
感染症によるフィリピン拠点の第1四半期稼動制限と医療用特殊チューブ売上減少が、引き続き累計業績に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響により、フィリピン拠点において第1四半期に感染防止策により稼動制限を受けたこと等により、診断用及び治療用の医療用特殊チューブの売上が減少しました。」
新型コロナウイルス感染症によるフィリピン拠点の第1四半期稼動制限と医療用特殊チューブ売上減少が、当第2四半期累計期間の業績に実際に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響により、自動車、産業機器等の各市場においては需要の減少となり、加えてフィリピン、メキシコの各拠点において、各所在国の感染防止策により稼動制限を受けたことから、車載用ケーブル、エネルギー産業関連ケーブル、産業機器用ケーブル等の売上が減少したことにより、売上高は39億43百万円(前年同期比17.2%減)となりました。売上高の減少等により、セグメント利益は2億91百万円(同28.0%減)となりました。」
新型コロナウイルス感染症による市場需要の減少と、フィリピン・メキシコの生産拠点の稼動制限が実際に発生し、電線・加工品セグメントの売上高17.2%減、利益28.0%減として表れている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、国内、海外に生産拠点を有しておりますが、海外においては外出禁止措置等により一部生産拠点の稼働状況に影響を受けております。また、新型コロナウイルス感染症の収束の時期は未だ不透明であり、経済活動への影響を現時点では予測できない状況となっております。感染状況の継続・拡大によっては、当社グループや顧客の工場稼働の悪化要因になる等、当社グループの業績に影響する可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を独立した事業等のリスクとして初めて記載し、海外生産拠点の稼働への影響が既に生じているとしている。