為替予約による為替変動リスクヘッジ
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2024年12月期において51％となっております。外貨建債権債務の残高調整や為替予約の適宜活用によるリスクヘッジを行うことで、為替変動による影響を最小限に抑えるよう努力しておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避できるものではありません。」
海外売上比率が51％となるなか、外貨建債権債務の調整と為替予約によるヘッジ方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2023年12月期において53％となっております。外貨建債権債務の残高調整や為替予約の適宜活用によるリスクヘッジを行うことで、為替変動による影響を最小限に抑えるよう努力しておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避できるものではありません。」
海外売上比率が53％となるなか、外貨建債権債務の調整と為替予約によるヘッジ方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動リスクおよび為替予約によるヘッジに関するリスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2022年12月期において49％となっております。外貨建債権債務の残高調整や為替予約の適宜活用によるリスクヘッジを行うことで、為替変動による影響を最小限に抑えるよう努力しておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避できるものではありません。」
海外売上比率の上昇を背景に、外貨建債権債務の調整と為替予約によるヘッジを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2021年12月期において47％となっております。外貨建債権債務の残高調整や為替予約の適宜活用によるリスクヘッジを行うことで、為替変動による影響を最小限に抑えるよう努力しておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避できるものではありません。」
海外売上比率の上昇を背景に、外貨建債権債務の調整と為替予約によるヘッジ方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動リスクおよび為替予約によるヘッジに関するリスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動リスクおよび為替予約によるヘッジに関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動リスクおよび為替予約によるヘッジに関するリスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2019年12月期において38％となっております。外貨建売上取引等において、為替予約の適宜活用によるリスクヘッジを行うことで、為替変動による影響を最小限に抑えるよう努力しておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避できるものではありません。」
海外売上高比率は前期の39％から38％へ低下した。為替予約によるヘッジ方針と、完全回避はできないとの説明は継続している。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は平成30年12月期において39％となっております。外貨建売上取引等において、為替予約の適宜活用によるリスクヘッジを行うことで、為替変動による影響を最小限に抑えるよう努力しておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避できるものではありません。」
海外売上高比率は前期の42％から39％へ低下した。一方、為替予約によるヘッジ方針と完全回避はできないとの説明は継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は平成29年12月期において42％となっております。外貨建売上取引等において、為替予約の適宜活用によるリスクヘッジを行うことで、為替変動による影響を最小限に抑えるよう努力しておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避できるものではありません。」
海外売上高比率42％を背景に、為替予約によるヘッジを行う方針と、完全回避はできないとの説明が通期でも示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「外貨建売上取引等において、為替予約の適宜活用によるリスクヘッジを行うことで、為替変動による影響を最小限に抑えるよう努力しておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避できるものではありません。」
外貨建取引について、必要な範囲で為替予約を用いて為替変動リスクをヘッジする手段を記載している。