海外輸送コスト上昇による利益圧迫
FY2019-Q2に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。24社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外輸送コスト上昇による利益圧迫リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外輸送コスト上昇による利益圧迫リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社は国内における物流2024年問題、海外の地政学的リスク等に伴うリードタイムの長さや輸送中のアクシデントの可能性等への適切な対応により」
従来の海外輸送コスト・物流混乱に加え、国内物流2024年問題、リードタイム長期化、輸送中の事故可能性が明示され、物流面のリスク認識が広がった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外輸送コスト上昇による利益圧迫リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「米国市場は、新型コロナウイルス感染症の影響が徐々に軽減するなか、継続して物流混乱の影響を受けておりますが、」
海外輸送・物流面の混乱が米国市場で継続していると記載される一方、米国売上高は前期比38.3％増となった。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「米国市場は、継続して新型コロナウイルス感染症や物流混乱の影響を受けておりますが、」
従来の海外輸送コスト上昇による利益圧迫という表現に加え、米国市場で物流混乱の影響が継続していることが明示された。一方、米国売上高は前年同期比50.1％増、セグメント利益は同92.5％増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外輸送コスト上昇による利益圧迫リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外輸送コスト上昇による利益圧迫リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外輸送コスト上昇による利益圧迫リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「売上原価は、通年での銅価格の影響やサプライチェーンへの新型コロナウイルス感染症の影響は小さく、売上原価率は前連結会計年度に比して0.1ポイント低下の5,788百万円となりました。」
前期に利益圧迫要因として記載された海外輸送・サプライチェーン関連のコスト圧力について、当期はサプライチェーンへの感染症影響が小さいと整理され、売上原価率も低下した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面では、人材採用に伴う人件費増や運賃値上げに伴う物流コストの上昇、海外での輸送コスト上昇などの影響に加え、当社において新基幹業務システム導入計画の変更に伴う減損損失を計上したため、営業利益1,162百万円（前連結会計年度比20.5％減）となりました。」
海外輸送コスト上昇が人件費・国内物流コスト・システム減損損失とともに通期の営業利益減少要因として記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では海外での輸送コストアップや全体的な一般管理費増の影響に加え、当社において新基幹業務システム導入計画の変更に伴う減損損失の計上などがあり、営業利益885百万円（前年同期比12.4％減）、経常利益899百万円（前年同期比12.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益548百万円（前年同期比23.5％減）となりました。」
海外輸送コストの上昇が引き続き利益圧迫要因として記載され、一般管理費増やシステム減損損失とともに減益要因となっている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「利益面では海外での輸送コストアップや全体的な一般管理費増の影響に加え、当社において新基幹業務システム導入計画の変更に伴う減損損失の計上などがあり」
海外輸送コストの上昇が実際の利益圧迫要因として記載されている。金額や上昇率は示されていない。