銅・石油化学製品等の原材料価格変動
FY2016に初出。29回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
SWCCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループの当連結会計年度の業績は、電力インフラおよび通信ケーブル事業が好調に推移したこと、また、2025年３月にグループ入りした㈱ＴＯＴＯＫＵの業績が貢献し、さらには、銅価の高騰が売上高を押し上げたため、売上高2,777億36百万円（前年度比16.8％増）」
銅価の高騰が実際に発生し、ＴＯＴＯＫＵの連結効果とともに売上高を押し上げる要因として記載された。価格改定によるコスト転嫁も進めている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「前年同期に対して全体の出荷銅量は減少した一方で銅価が上昇したこともあり、売上高1,288億60百万円（前年同期比9.8％増）」
銅価の上昇が実際に発生し、出荷銅量の減少とともに中間期の売上高要因として記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「・グループ調達本部による管理強化 ・計画的な安定調達実施による在庫削減 ・製品価格へのスライド転嫁 ・先物取引等を活用した銅価格変動リスクヘッジ ・調達先の多様化、複数購買の推進によるリスク低減」
銅・石油化学製品等の原材料価格変動リスクに対し、調達管理、価格転嫁、先物取引、複数購買などの対応策を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「グループ調達本部による管理強化、計画的な安定調達実施による在庫削減、製品価格へのスライド転嫁、先物取引等を活用した銅価格変動リスクヘッジ、調達先の多様化、複数購買の推進によるリスク低減」
銅、石油化学製品、電力・都市ガスの価格変動リスクが継続する中、調達管理、価格転嫁、先物取引、調達先の多様化等の対応策を明示している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「前年同四半期に対して全体の出荷銅量は減少した一方で銅価が上昇したこともあり、売上高1,585億５百万円（前年同四半期対比0.3％増）」
銅価の上昇が実際に発生し、出荷銅量の減少とともに当第3四半期累計期間の売上高要因として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格等が高止まりする中で、」
原材料・エネルギー価格の高止まりが続く事業環境を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や円安進行による原材料・エネルギー価格高騰の影響を受けるとともに、」
ロシア・ウクライナ情勢の長期化や円安進行を背景とする原材料・エネルギー価格高騰の影響が継続していると再確認している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「〇主要原料の銅の価格変動 〇ポリエチレン等の石油化学製品の価格変動 〇電力の調達価格変動 〇都市ガスの調達価格変動」
従来の銅・石油化学製品に加え、電力・都市ガスの調達価格変動も主要リスクとして明示され、原材料からエネルギー全般へ対象が広がっている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高騰やグローバルサプライチェーンの混乱、自動車関連では半導体の供給不足による減産影響が続きました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が引き続き事業環境に影響していると再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「電線業界におきましては、原材料等の価格高騰に対する販売価格の見直しが進む中、建設・電販向け電線では新型コロナウイルス感染状況の改善に伴う工事再開等により需要回復の傾向が見られましたが、自動車向け電線は引き続き自動車減産の影響を受ける等、電線全体の需要は前年同四半期対比で微減となりました。」
原材料等の価格高騰が続き、販売価格の見直しが進められている状況を再確認している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「国内の建設関連向けは、需要が減少する中で大口案件向け出荷等もあり総じて堅調に推移いたしましたが、石化製品等の原材料価格高騰の影響が顕在化してまいりました。」
石化製品等の原材料価格高騰の影響がエネルギー・インフラ事業で顕在化したと記載している。外部環境でも原材料・物流価格の高騰が継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ワクチン接種の広がりや経済正常化への動きが見られたものの、サプライチェーンの停滞や新型コロナウイルス感染症の影響等があり、引き続き予断を許さない状況で推移いたしました。また、海外においても新型コロナウイルス感染症の影響に加えて世界的な半導体不足や資源価格の高騰が深刻化する等、依然として先行きが不透明な状況が続きました。」
資源価格の高騰が世界的な半導体不足とともに深刻化したと記載され、原材料価格変動リスクの外部環境がさらに悪化している。セグメントでも材料費高騰の影響が現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「電線業界におきましては、建設・電販向け電線の需要は原材料価格の高騰の影響もあり減少しました。」
原材料価格の高騰が建設・電販向け電線の需要減少要因として実際の事業環境に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「銅価格等の資源価格も一時大きく下落することとなりました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、銅価格等の資源価格の大幅な下落が実際に発生したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「こうした銅価格の変動によるリスクを最小限に抑えるため、計画的に安定調達を行うとともに、銅価格にスライドした販売価格の設定を行っている。また、当社グループは先物取引を利用したヘッジ等により価格変動による影響を最小限にするよう努めているが、製品価格への転嫁が困難な場合や相場が大幅に下落する局面では損失が発生し、当社グループの業績等に重要な影響を及ぼす可能性がある。」
銅・石油化学製品等の価格変動リスクと、安定調達、価格スライド、先物取引による対応を継続して開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうした銅価格の変動によるリスクを最小限に抑えるため、計画的に安定調達を行うとともに、銅価格にスライドした販売価格の設定を行っているが、製品価格への転嫁が困難な場合や相場が大きく下落する局面では損失が発生し、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性がある。」
銅価格変動リスクと、安定調達・価格スライドによる対応を、原材料価格リスクの説明として引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「資源価格の上昇により増収となったが、建設・電販向け電線市場は価格競争が依然として厳しい状況で推移したことから、売上高は618億82百万円（前年同四半期対比5.8％増）、営業利益は12億3百万円（前年同四半期対比36.7％減）となった。」
資源価格の上昇が増収要因となる一方、建設・電販向け電線市場の厳しい価格競争が営業利益の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「資源価格の上昇により増収となったが、建設・電販向け電線市場は価格競争が依然として厳しい状況で推移したことから、売上高は401億38百万円（前年同四半期対比9.6％増）、営業利益は7億50百万円（前年同四半期対比36.0％減）となった。」
資源価格の上昇が増収要因となる一方、原材料価格変動の影響と建設・電販向け市場の厳しい環境が引き続き記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「資源価格の上昇により増収となったが、建設・電販向け電線市場は価格競争が依然として厳しい状況で推移したことから、売上高は194億95百万円（前年同四半期対比10.5％増）、営業利益は3億57百万円（前年同四半期対比42.2％減）となった。」
資源価格の上昇が実際に発生し、電線線材事業の増収要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「建設・電販向け需要は回復傾向で推移し、資源価格が上昇したことから、売上高は584億65百万円（前年同四半期対比16.5％増）、営業利益は19億2百万円（前年同四半期対比175.4％増）となった。」
資源価格の上昇が当四半期にも発生した事象として記載されている。前四半期からリスクの性質に大きな変更はない。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「建設・電販向け需要は前年同四半期並みで推移したが、資源価格が上昇したことから、売上高は366億31百万円（前年同四半期対比12.6％増）、営業利益は11億72百万円（前年同四半期対比172.0％増）となった。」
前四半期の資源価格安定の記載から変化し、当四半期は資源価格の上昇が実際に発生したと記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「建設・電販向け需要は前年同四半期並みで推移したが、昨年後半に急騰した資源価格が安定したことから、売上高は176億46百万円（前年同四半期対比8.0％増）、営業利益は6億18百万円（前年同四半期対比1,526.6％増）となった。」
昨年後半に急騰した資源価格が当四半期には安定したとされ、原材料価格変動による影響が一時的に緩和した状況が示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが製造・販売している電線・ケーブルの主要な原材料である銅の購入価格は、ロンドン金属取引所の取引価格と連動しているが、その価格は需給関係と異なる投機的要素によっても変動する。一方で、当社グループの販売価格は原則として銅価格にスライドして設定しているが、銅価格が大幅に変動した場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。」
銅に加えてポリエチレン等の石油化学製品も価格変動リスクの対象として引き続き開示している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「固定費削減等による改善はあったが、国内建設・電販向け需要が減少し国内銅価格も下落したことから、売上高は325億20百万円（前年同四半期対比18.5％減）、営業利益は4億66百万円（前年同四半期対比2.8％減）となった。」
国内銅価格の下落が実際に発生し、電線線材事業の売上高・営業利益への影響要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが製造・販売している電線・ケーブルの主要な原材料である銅の購入価格は、ロンドン金属取引所の取引価格と連動しているが、その価格は需給関係と異なる投機的要素によっても変動する。」
販売価格は原則として銅価格にスライドする一方、大幅な価格変動時には業績に影響する可能性を示している。