大阪チタニウムテクノロジーズ（5726）・施策再掲
ポリシリコン撤退で捻出された経営資源のチタン・高機能材料への集中投下
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営資源の選択と集中による収益基盤の強化177社が書いているテーマ・逆風0社・追い風185社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに57社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている177社のうち14社を表示しています。上の文は177社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「事業ポートフォリオの面では、チタン事業にて得た収益を高機能材料事業へ重点的に投入し、他の成長分野（半導体分野・環境分野等）の変革を図ります。」
チタン事業の収益を高機能材料事業及び半導体・環境分野へ重点投入し、事業ポートフォリオを変革する方針が新中期経営計画において再確認された。 - 2026-05-27前進株主総会
「チタン事業にて得た収益を高機能材料事業へ重点的に投入し、他の成長分野（半導体分野・環境分野等）へ事業ポートフォリオの変革を図る。」
チタン事業の収益を高機能材料及び成長分野へ投入する資源配分方針が、対象分野を伴って明示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資の総額は、3,655百万円であり、セグメントごとの投資額の内訳は下記のとおりであります。」
ポリシリコン撤退後のチタン・高機能材料への経営資源集中方針の下、設備投資はチタン事業3,532百万円、高機能材料事業123百万円となった。研究開発費も1,036百万円に増加した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、支出の抑制を図りつつも、球状チタン合金粉末(合金TILOP)の事業拡大やリチウムイオン電池用SiO負極材の事業化等、将来の成長に資する案件にメリハリのある経営資源の投入を行い、事業ポートフォリオの変革にも引き続き取り組んでまいります。」
ポリシリコン撤退後の経営資源を、合金TILOPの事業拡大やSiO負極材の事業化など将来成長案件へ選択的に投入する方針が再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新たな事業構造においてもメリハリのある経営資源の投入により、更なる「収益構造の強化」を図りながら既存事業の「成長戦略」を中核に「将来の事業ポートフォリオの変革」に加速して取り組んで参ります。」
ポリシリコン撤退後の経営資源をチタン・高機能材料へ振り向け、収益構造強化と事業ポートフォリオ変革を進める方針が再確認された。 - FY2019初出有価証券報告書
「ポリシリコン事業からの撤退により捻出された経営資源を、チタン・高機能材料事業の成長加速へ充当」
ポリシリコン事業からの撤退後、捻出された経営資源をチタン及び高機能材料事業の成長加速に振り向ける方針が明示された。