大阪チタニウムテクノロジーズ（5726）・施策後退
新規事業開拓の更なる推進
FY2019に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ポリシリコン撤退後の新規事業開拓・事業化推進1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026後退有価証券報告書
「リチウム二次電池負極材用SiO（一酸化珪素）は、本開発に特化した専門組織において、品質改善、生産性向上のための研究開発を進めており、早期の事業化を視野に入れております。」
前年度に掲げられた「商業生産の開始」から、当年度は専門組織による研究開発と「早期の事業化を視野に入れる」という表現となった。SiO負極材関連資産について461百万円の減損損失も計上された。 - 2026-05-14前進経営計画
「SiO負極材の商業生産体制の確立 新規事業におけるオープンイノベーションの推進」
新規事業開拓が、SiO負極材の商業生産体制の確立及び環境分野への新規事業参入を含む本格化の段階として示された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「③リチウムイオン電池用SiO負極材料の事業化加速 ・顧客ニーズへのきめ細かく迅速な対応で早期事業化を推進 ・商業生産の開始と事業基盤の獲得」
前年のパイロットプラントによる品質・製造技術検証から、商業生産の開始と事業基盤の獲得を掲げる段階へ、SiO負極材料の事業化目標が具体化・高度化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「③リチウムイオン電池用SiO負極材料の事業化加速・専門組織による顧客ニーズへのきめ細かく迅速な対応で早期事業化を推進・パイロットプラントによる品質、製造技術の検証と事業基盤の獲得」
新規事業開拓の中で、SiO負極材料について専門組織を設置し、パイロットプラントによる品質・製造技術の検証を行う段階まで施策が具体化された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「④ 新規事業開拓の継続」
新規事業開拓を継続する方針が基本方針の一つとして示され、SiO負極材の早期事業化等が具体的な対象として記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「⑤ 新規事業開拓の更なる推進」
新規事業開拓の更なる推進が基本方針として継続して示された。 - FY2019初出有価証券報告書
「新規事業開拓の更なる推進」
ポリシリコン撤退後の成長機会として、新規事業開拓をさらに推進する方針が基本方針及び全社的取り組みに記載された。