三菱マテリアル（5711）・施策初出直近の決算（2026-08-06）では「再掲」
カンパニー制から事業部制への移行とマテリアル・プロダクト領域再編
FY2026に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
2記載
1年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
3本部制導入と業績評価・報告セグメント再編14社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-06再掲決算
「当該中期経営戦略においては、2026年４月１日付で、組織再編を行い、リサイクル原料の集荷・処理から、伸銅品やタングステン素材の製造までを「マテリアル領域」とし、さらに川下に加工を進めた超硬製品や高機能製品の製造を「プロダクト領域」と位置付け、それぞれのグローバル展開を加速します。」
2026年4月1日付のカンパニー制から事業部制への移行と、マテリアル領域・プロダクト領域等への報告セグメント再編を、第1四半期の報告セグメント情報で再確認している。 - FY2026初出有価証券報告書
「当社グループは、中期経営戦略（2026～2028年度）で掲げる基本方針である「資源循環ビジネスで未来を創る企業へ」を推進するため、全社視点での資源配分を強化し、各機能を集約することで経営基盤を強化することを目的に、2026年度よりカンパニー制から事業部制へ移行しています。」
全社視点の資源配分と機能集約を目的に、2026年度からカンパニー制を事業部制へ変更した。報告セグメントもマテリアル領域、プロダクト領域（超硬製品・高機能製品）、資源事業、再生可能エネルギー事業へ再編している。