材料価格上昇・調達不安定化のリスク
FY2021に初出。8回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替市場の円安傾向が継続する中、地政学的リスクが顕在化したことで、製造コストの上昇はもとより材料調達、物流の正常化に対する懸念が高まっております。」
円安と地政学的リスクの顕在化により、材料調達・物流への懸念と製造コスト上昇リスクが強まった。 - 2026-05-14対処決算
「当社は品質管理体制の確立に注力するとともに、原材料や製造補助材料・部品類の確保を戦略的に進めてまいりました。また、顧客とのコスト交渉も積極的に実施するなど、効率的な製造や事業運営を推進することで、製造コスト高騰による業績への影響を抑制しました。」
原材料等の戦略的確保と顧客とのコスト交渉により、製造コスト高騰の業績影響を抑制した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の鋳造事業では主にアルミニウム・マグネシウムの合金、ケミカルウッド、鋳造砂を、３Ｄプリンター出力事業ではエポキシをはじめとした各種樹脂材料を用いて製造を行っておりますが、昨今の材料価格の騰勢が継続、長期化した場合、経営成績及び財政状態に影響が及ぶ可能性があります。」
材料価格の上昇・長期化による業績影響リスクと、価格転嫁・材料確保交渉による対応が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「長期化するロシアとウクライナの戦争状態による原油・原材料価格の高止まりや、世界的な金融引き締め政策などによる懸念材料が見込まれ、依然として予断を許さない状況であります。」
原油・原材料価格の高止まりが続く外部環境と、金融引き締め政策による懸念が引き続き記載された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「このような環境の中、当社の鋳造事業では当事業年度４月に伊豆木産業用地（長野県飯田市）で着工した新工場棟「第８期棟」が、資材・部品の供給不足の影響を受け、竣工予定が当初より延びたものの、2023年４月の稼働開始に向けて、量産用鋳造部品、大型鋳造部品の生産準備を進めております。」
資材・部品の供給不足が第８期棟の竣工予定の延長として実際に現れ、材料・部品の調達不安定化が工場計画に影響した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間（2022年１月１日～2022年６月30日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症対策の浸透により、経済社会活動の正常化が進むものの、ロシアとウクライナの戦争状態の長期化、為替相場の円安進行による部品・原材料価格や光熱費の高騰など、先行きが不透明な状況が続いております。」
材料価格上昇リスクについて、ロシア・ウクライナ情勢の長期化と円安進行を背景に、部品・原材料価格及び光熱費の高騰が続く外部環境が記載された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアとウクライナの緊張激化による資源価格高騰など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
材料価格上昇リスクについて、資源価格高騰に加え、部品・原材料の供給不足や供給網の混乱も生じている外部環境が記載された。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社の鋳造事業では主にアルミニウム・マグネシウムの合金、ケミカルウッド、鋳造砂を、３Ｄプリンター出力事業ではエポキシをはじめとした各種樹脂材料を用いて製造を行っておりますが、昨今の材料価格の騰勢が継続、長期化した場合、経営成績及び財政状態に影響が及ぶ可能性があります。このため当社では、コストアップについては合理的な範囲内で製品価格への転嫁を行うとともに、一部材料については、中長期所要量の内示に基づく材料確保を仕入先に交渉するなど、安定的な材料調達に努めております。」
材料価格の上昇・長期化による業績影響リスクを初めて独立して記載し、製品価格への転嫁や中長期所要量の内示に基づく材料確保交渉を対応策として示した。