多様な人材登用・育成と働きやすい職場環境の整備
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「後退」で、最初の「後退」はFY2024。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026人財戦略を労働生産性向上と人財確保の三施策に整理有価証券報告書
「上記のパーパス、及び事業環境認識に基づき、当社は「労働生産性の向上と人財確保」を最も重要な人財戦略と位置付けて、①人財育成：現場力の維持・向上に向けた取組み、②人財活用：多様な人財が安心して活躍できる職場環境づくり、③人財確保：働き方改革・処遇改善ほかによる魅力向上、といった施策を推進してまいります。加えて、労働生産性の向上に向け、設備投資・DXの推進といったハード・ソフト両面の対策を促進いたします。」
人財育成、人財活用、人財確保の三施策を中核とする人財戦略を明示し、設備投資・DXによる労働生産性向上を追加した。 - FY2024人的資本の数値目標を設定しない方針へ有価証券報告書
「人的資本に関する情報の各項目に係る目標値の設定については、当社グループは人数規模が比較的小さいことから、重要性も加味したうえで、現時点では特に定めておりません。当社グループの事業環境の変化や今後のトレンドを注視しながら、適切に必要な目標を定めるものとしております。」
前回記載されていた短時間勤務制度の累計利用率80％以上・2025年3月31日までという具体的目標は今回記載されず、人的資本に関する目標値を現時点では特に定めない方針が示された。 - FY2023初出有価証券報告書
「・各人のスキルアップを積極的に奨励しており、外部セミナーや資格取得の機会及び費用のサポート ・製造部門の職務ローテーション実施による多能工化、営業部門の担当品種、担当地域変更（転勤を含む）による経験機会の創出によるスキルアップを図る ・グループ会社間における人材交流を行い、それぞれが持つノウハウを共有化するとともに、組織の活性化を図る ・毎年度、部門や個人の優秀な業績及び功績を表彰する制度を導入しており、社員のモチベーションの底上げを図る ・育児休業や短時間勤務制度の利用促進 ・フレックスタイム制導入やテレワーク勤務導入の検討 当社では、３歳の誕生日から５歳に達するまでの間の子どもを持つ従業員が希望すれば、１日当たりの就業時間を最大で１時間、５歳の誕生日から９歳（小学校３年生の年度末）までの間の子どもを持つ従業員が希望すれば、１日当たりの就業時間を30分または１時間短縮できる短時間勤務制度を導入しており、2025年３月31日までにおいて、累計利用率80％以上の継続を目標に掲げております。」
外部セミナー・資格取得支援、職務ローテーション、人材交流、表彰、育児休業、フレックスタイム制及びテレワークを具体的施策として列挙した。短時間勤務制度については、2025年3月31日までの累計利用率80％以上という目標を初めて示している。