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栗本鐵工所(5602)・施策前進

業績連動型株式報酬制度の導入

FY2016に初出。34回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

34記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017-Q3 – FY2024-Q3その他FY2024 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 320182019: 320192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 420242025: 220252026: 22026
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BIP・ESOP信託による業績連動型株式報酬149社が書いているテーマ・逆風0社・追い風159社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに75社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている149社のうち14社を表示しています。上の文は149社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「なお、2025年6月26日開催の取締役会において、本制度の対象者に当社の執行役員及びフェローを追加することを決議しております。」

    BBT-RSの対象者が取締役から執行役員・フェローへ拡大され、当事業年度には信託への344,000株拠出と11,530株給付が行われ、期末信託残存株式は415,200株となった。
  2. 2026-06-02前進株主総会

    「2025年6月26日開催の取締役会において、本制度の対象者に当社の執行役員及びフェローを追加することを決議しております。」

    株式給付信託(BBT-RS)の対象者が取締役等から執行役員・フェローへ拡大した。
  3. FY2026-H1BBT-RS信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度42百万円、25,770株、当中間連結会計期間23百万円、14,240株であります。」

    BBT-RSの仕組みが継続する中、当中間連結会計期間末の信託残存株式は14,240株、帳簿価額は23百万円となった。
  4. FY2025BBT-RS給付株式・信託残存株式の通期更新有価証券報告書

    「普通株式の自己株式の株式数の減少6,705株は、株式給付信託の当社株式の給付による減少6,705株であります。」

    BBT-RSを継続する中、当事業年度に6,705株が給付され、年度末の信託残存株式は25,770株となった。
  5. FY2025-H1BBT-RS信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度53百万円、32,475株、当中間連結会計期間42百万円、25,770株であります。」

    BBT-RSの仕組みが継続する中、当中間連結会計期間の信託残存株式は25,770株、帳簿価額は42百万円となった。
  6. FY2024BBT給付株式・信託残存株式の通期更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度70百万円、42,822株、当連結会計年度53百万円、32,475株であります。」

    BBT-RSへの改定決議に加え、当連結会計年度末の信託残存株式は32,475株、帳簿価額は53百万円となった。
  7. FY2024再定義有価証券報告書

    「また、2024年6月26日開催の第128回定時株主総会において、その一部を改定し、給付する株式に退任までの間の譲渡制限を付す「株式給付信託(BBT-RS(=Board Benefit Trust-Restricted Stock))」とすることを決議いただいております。」

    従来のBBTについて、給付株式に退任までの譲渡制限を付すBBT-RSへ制度を改定する決議が記載された。
  8. FY2024-Q3信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度70百万円、42,822株、当第3四半期連結会計期間53百万円、32,475株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)の仕組みは継続し、第3四半期会計期間末の信託残存株式は32,475株、帳簿価額は53百万円となった。
  9. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役に対して、当社が定める取締役株式給付規程に従って、業績達成度等に応じて付与されるポイントに基づき、当社株式が信託を通じて、原則として毎年2回給付される業績連動型の株式報酬制度であります。 2.信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度70百万円、42,822株、当第2四半期連結会計期間64百万円、39,180株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)の仕組みが継続している。当第2四半期末の信託残存株式は39,180株、帳簿価額は64百万円となった。
  10. FY2024-Q1信託残存株式の更新有価証券報告書

    「本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役に対して、当社が定める取締役株式給付規程に従って、業績達成度等に応じて付与されるポイントに基づき、当社株式が信託を通じて、原則として毎年2回給付される業績連動型の株式報酬制度であります。 2.信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度70百万円、42,822株、当第1四半期連結会計期間64百万円、39,180株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)の仕組みは継続している。当第1四半期末の信託残存株式は39,180株、帳簿価額は64百万円となった。
  11. FY2023BBT拠出・給付・信託残存株式の更新有価証券報告書

    「普通株式の自己株式の株式数の増加34,362株は、単元未満株式の買取による増加362株、「株式給付信託(BBT)」の当社株式の取得による増加34,000株であります。…「株式給付信託(BBT)」の当社株式の給付による減少7,072株であります。…当連結会計年度末における当社株式の株式数は、42,822株となります。」

    BBTへの34,000株拠出と7,072株給付が行われ、年度末の信託残存株式は42,822株となった。
  12. FY2023-Q3信託残存株式の更新有価証券報告書

    「信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度26百万円、15,894株、当第3四半期連結会計期間70百万円、42,822株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)が継続し、当第3四半期会計期間末の信託残存株式は42,822株、帳簿価額は70百万円となった。
  13. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度26百万円、15,894株、当第2四半期連結会計期間20百万円、12,405株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)が継続している。当第2四半期末の信託残存株式は12,405株、帳簿価額は20百万円で、前第1四半期末から変化はない。
  14. FY2023-Q1信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度26百万円、15,894株、当第1四半期連結会計期間20百万円、12,405株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)は継続している。当第1四半期末の信託残存株式は12,405株、帳簿価額は20百万円となった。
  15. FY2022通期給付株式・信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当連結会計年度末における当社株式の株式数は、15,894株となります。今後の取得の予定は未定であります。」

    BBTは継続し、当連結会計年度中の給付株式数は8,878株、年度末の信託残存株式は15,894株となった。今後の取得予定は未定とされている。
  16. FY2022-Q3信託残存株式の更新有価証券報告書

    「本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役に対して、当社が定める取締役株式給付規程に従って、業績達成度等に応じて付与されるポイントに基づき、当社株式が信託を通じて、原則として毎年2回給付される業績連動型の株式報酬制度であります。 2.信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度41百万円、24,772株、当第3四半期連結会計期間26百万円、15,894株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)は継続している。当第3四半期末の信託残存株式は15,894株、帳簿価額は26百万円となった。
  17. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。 1.取引の概要 本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役に対して、当社が定める取締役株式給付規程に従って、業績達成度等に応じて付与されるポイントに基づき、当社株式が信託を通じて、原則として毎年2回給付される業績連動型の株式報酬制度であります。 2.信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度41百万円、24,772株、当第2四半期連結会計期間33百万円、19,556株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)の仕組みが継続している。当第2四半期末の信託残存株式は19,556株、帳簿価額は33百万円で、前四半期末から変化はない。
  18. FY2022-Q1信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度41百万円、24,772株、当第1四半期連結会計期間33百万円、19,556株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)は継続している。当第1四半期末の信託残存株式は19,556株、帳簿価額は33百万円となった。
  19. FY2021給付株式数・信託残存株式の通期更新有価証券報告書

    「当連結会計年度末における当社株式の株式数は、24,772株となります。今後の取得の予定は未定であります。」

    BBTは継続し、当連結会計年度中の給付株式数は8,417株、年度末の信託残存株式は24,772株となった。
  20. FY2021-Q3信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。…当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度56百万円、33,189株、当第3四半期連結累計期間41百万円、24,772株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)が継続している。当第3四半期累計期間末の信託残存株式は24,772株、帳簿価額は41百万円となった。
  21. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。 1.取引の概要 本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役に対して、当社が定める取締役株式給付規程に従って、業績達成度等に応じて付与されるポイントに基づき、当社株式が信託を通じて、原則として毎年2回給付される業績連動型の株式報酬制度であります。 2.信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度56百万円、33,189株、当第2四半期連結累計期間51百万円、30,262株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)は継続している。当第2四半期末の信託残存株式は30,262株、帳簿価額は51百万円である。
  22. FY2021-Q1信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。 1.取引の概要 本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役に対して、当社が定める取締役株式給付規程に従って、業績達成度等に応じて付与されるポイントに基づき、当社株式が信託を通じて、原則として毎年2回給付される業績連動型の株式報酬制度であります。 2.信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度56百万円、33,189株、当第1四半期連結累計期間51百万円、30,262株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)は継続している。当第1四半期末の信託残存株式は30,262株、帳簿価額は51百万円となった。
  23. FY2020-Q3信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度65百万円、39,043株、当第3四半期連結会計期間56百万円、33,189株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)は継続している。当第3四半期末の信託残存株式は33,189株、帳簿価額は56百万円となった。
  24. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。 1.取引の概要 本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役に対して、当社が定める取締役株式給付規程に従って、業績達成度等に応じて付与されるポイントに基づき、当社株式が信託を通じて、原則として毎年2回給付される業績連動型の株式報酬制度であります。 2.信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度65百万円、39,043株、当第2四半期連結会計期間61百万円、36,116株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)は継続している。当第2四半期末の信託残存株式は36,116株、帳簿価額は61百万円である。
  25. FY2020-Q1信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。 1.取引の概要 本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役に対して、当社が定める取締役株式給付規程に従って、業績達成度等に応じて付与されるポイントに基づき、当社株式が信託を通じて、原則として毎年2回給付される業績連動型の株式報酬制度であります。 2.信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当第1四半期連結累計期間末の当該自己株式の帳簿価額は61百万円、株式数は36,116株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)は継続している。当第1四半期末の信託残存株式は36,116株、帳簿価額は61百万円となった。
  26. FY2019-Q3信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。 2.信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当第3四半期連結累計期間末の当該自己株式の帳簿価額は65百万円、株式数は39,043株であります。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)は継続している。第3四半期累計期間末の信託残存株式は39,043株、帳簿価額は65百万円となった。
  27. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。」

    第121期から導入した業績連動型株式報酬制度(BBT)が継続している。信託に残存する当社株式は41,970株、帳簿価額は70百万円である。
  28. FY2019-Q1信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)の継続に加え、当第1四半期末の信託残存株式は41,970株、帳簿価額は70百万円と記載されている。
  29. FY2018-Q3信託残存株式の更新有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。」

    業績連動型株式報酬制度(BBT)の継続に加え、当第3四半期末の信託残存株式は45,463株、帳簿価額は76百万円と記載されている。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。」

    第121期から導入した業績連動型株式報酬制度(BBT)が継続している。信託に残存する当社株式は48,907株、帳簿価額は82百万円と記載されている。
  31. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、第121期より社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。」

    第121期から導入した業績連動型の株式報酬制度(BBT)が継続している。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、第2四半期連結会計期間より、社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。」

    第2四半期連結会計期間から導入した業績連動型の株式報酬制度(BBT)が継続している。
  33. FY2017-Q2達成有価証券報告書

    「当社は、当第2四半期連結会計期間より、社外取締役を除く取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落のリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。」

    前年度に決議された株式給付信託(BBT)が、第2四半期連結会計期間から実際に導入された。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「これに加え、社外取締役を除く取締役について、平成28年6月29日開催の第120回定時株主総会において、株式報酬制度として「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」を導入することを決議いただいております。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、取締役に対して、当社が定める取締役株式給付規程に従って、業績達成度等に応じて付与されるポイントに基づき、当社株式が信託を通じて、原則として毎年2回給付される業績連動型の株式報酬制度であります。」

    平成28年6月29日の株主総会決議、業績達成度等に応じたポイント、原則年2回の株式給付を記載。
一緒に動いた変遷

「製造販売から設計・施工・メンテナンスを含むソリューション提供への転換」は、この変遷が動いた33回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1製造販売から設計・施工・メンテナンスを含むソリューション提供への転換2回
  3. 2三協機械の完全子会社化による再生骨材分野への事業領域拡大2回
  4. 3守り抜く領域と攻め抜く領域によるセグメント最適2回
  5. 4女性管理職比率・定期採用者継続雇用率の目標2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
栗本鐵工所の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-02の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
業績連動型株式報酬制度の導入|栗本鐵工所(5602)の変遷 | Komori