新型コロナウイルス感染症の拡大による事業活動・収益への影響
FY2020-Q1に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当事業年度において、新型コロナウイルス感染症は、感染力の強い変異株による感染が再拡大をみせるなど未だ収束が見通せない状況です。」
感染力の強い変異株による感染再拡大と、収束が見通せない状況をリスクとして引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業活動・収益確保に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「主力製品である半導体およびＦＰＤ（液晶・有機ＥＬ）製造装置関連が当初より予想していた調整局面に加え、新型コロナウイルス感染拡大に起因する主要顧客の海外渡航制限による工事の遅れや設備投資の後倒しなどにより、当社も徹底した固定費削減などに努めて参りましたが、前期と比べ大幅な減収減益となりました。」
新型コロナウイルス感染症による主要顧客の海外渡航制限、工事遅延、設備投資後倒しが通期の大幅な減収減益として現れ、リスクの業績影響を確認している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「主力製品である半導体・ＦＰＤ（液晶・有機ＥＬ）製造装置関連が当初より予想していた調整局面に加え、新型コロナウイルス感染拡大による主要顧客に於ける工事の遅れ、投資の後倒しなどにより、前年同期と比べ大幅な減収減益となりましたが、前回修正した予想どおりの推移となりました。」
第1・第2四半期では影響がなかったと説明していた新型コロナウイルス感染症について、主要顧客の工事遅延・投資後倒しが実際に発生し、前年同期比32.6％減収、営業利益70.1％減益などの業績影響として現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「わが国においては緊急事態宣言が全面解除され経済活動が再開し始めたものの、感染者数は再び増加傾向にあり依然として予断を許さない状況が続いております。」
緊急事態宣言解除後に経済活動が再開し始めた一方、感染者数が再び増加傾向となり、感染症リスクが継続・深刻化していると説明している。新型コロナウイルスの影響自体は当四半期累計期間にはなかったとしている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大を、事業活動および収益確保に影響し得る新たなリスクとして初めて明示している。第1四半期時点では「幸いにも新型コロナウイルスの影響はなかった」としている。