ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2023に初出。9回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- 2026-08-10顕在化決算
「新株予約権（ストック・オプション）の行使及び取締役（社外取締役を除く）に対する譲渡制限付株式報酬としての新株発行により、当第３四半期連結累計期間において資本金が37,737千円、資本準備金が37,737千円増加しております。」
ストック・オプションの行使による新株発行が当第3四半期累計期間にも発生している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年10月１日～2026年３月31日 1,600 3,477,200 800 323,885 800 457,709 新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により1,600株が発行された。さらに2026年4月1日から提出日までにも600株が発行され、希薄化が継続して発生している。 - 2026-05-12顕在化決算
「新株予約権（ストック・オプション）の行使及び取締役（社外取締役を除く）に対する譲渡制限付株式報酬としての新株発行により、当中間連結会計期間において資本金が33,437千円、資本準備金が33,437千円それぞれ増加しております。」
ストック・オプションの行使および譲渡制限付株式報酬による新株発行が実施され、株式数の増加と希薄化が継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は、97,000株であり、発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は2.8％となっております。」
当期に新株予約権の行使により6,600株が発行され、希薄化が継続して発生した。一方、残存潜在株式数は103,600株から97,000株へ減少した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
2024年10月1日から2025年3月31日までに新株予約権の行使により1,600株が発行され、ストック・オプション行使による株式数の増加と希薄化が継続して発生している。 - FY2024行使進展・残存潜在株式減少有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は、103,600株であり、発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は3.02％となっております。」
新株予約権91,800株分が行使され、潜在株式数は196,400株から103,600株へ減少した一方、希薄化は実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストックオプション）の行使により、当第２四半期会計期間において発行済株式総数が50,400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ25,200千円増加しております。」
当第２四半期会計期間中にストックオプションの行使により50,400株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ25,200千円増加した。さらに2024年４月30日までに1,000株の追加発行も記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストックオプション）の行使により、当第１四半期会計期間の末日後2024年１月31日までに、発行済株式総数が2,700株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,350千円増加しております。」
当四半期中に新株予約権の行使で11,700株が発行され、さらに2024年1月31日までに2,700株が発行された。潜在株式の行使による発行済株式数の増加が実際に発生している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は、196,400株であり、発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は5.88％となっております。」
業績向上への貢献意欲や株主との価値共有を目的にストック・オプションを付与しており、行使時の希薄化リスクを記載している。