物干竿の一部不採算品からの撤退
FY2021に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ステンレス加工品部門は、家庭用金物製品については令和４年９月に販売がすべて終了したことに加え給湯器用フレキ管も振るわなかったため、売上高は２億40百万円（前年同四半期比27.6％減）となりました。」
家庭用金物事業について、令和4年9月に販売がすべて終了した状態を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ステンレス加工品部門は、家庭用金物製品については令和４年９月に販売がすべて終了し、売上は減少しましたが、給湯器用フレキ管が売上を伸ばし、売上高は９億50百万円（前年同四半期比12.2％増）となりました。」
家庭用金物事業からの撤退について、令和4年9月に家庭用金物製品の販売がすべて終了した状態を再確認している。 - FY2023-Q2達成有価証券報告書
「ステンレス加工品部門は、家庭用金物製品については令和４年９月に販売がすべて終了し、売上は減少しましたが、給湯器用フレキ管が好調に売上を伸ばし、売上高は６億41百万円（前年同四半期比13.2％増）となりました。」
家庭用金物事業からの撤退について、令和4年9月に家庭用金物製品の販売がすべて終了し、撤退が完了したことを記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ステンレス加工品部門は、家庭用金物製品については順次撤退を進めており、売上は減少しましたが、給湯器用フレキ管が好調に売上を伸ばし、売上高は３億32百万円（前年同四半期比8.8％増）となりました。」
家庭用金物事業全体からの撤退を順次進める状態が続いている。家庭用金物製品の売上は減少した一方、給湯器用フレキ管の好調により加工品部門全体では前年同期比8.8％増となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ステンレス加工品部門は、家庭用金物事業からの撤退を順次進めたため、売上高は11億78百万円（前年同期比9.5％減）となりました。」
家庭用金物事業全体からの撤退を順次進める状態が通期でも続いている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「ステンレス加工品部門は、給湯器用フレキ管は小幅の減少となりましたが、家庭用金物事業からの撤退を順次進めたため、売上高は８億47百万円（前年同四半期比15.9％減）となりました。」
家庭用金物事業全体からの撤退について、前四半期の撤退決議から、実際に順次進める段階へ進展している。 - FY2022-Q2引き上げ有価証券報告書
「当社は、令和３年10月29日開催の取締役会において、家庭用金物事業から撤退することを決議いたしました。 当社は、国内において家庭用金物関連商品の製造・販売を行ってまいりましたが、中国製品の流入など厳しい市場環境下、経営状況が低迷しております。このような中、経営改善策や今後の事業継続是非等、種々の検討をいたしましたが、昨今の原材料高騰にともなう業績悪化に歯止めをかけることができず、同事業から撤退するべきとの判断に至りました。 ３．事業撤退の時期 令和４年３月末日（予定）」
従来の物干竿の一部不採算品からの撤退から対象を家庭用金物事業全体へ拡大し、令和4年3月末の撤退を予定している。中国製品流入、経営状況低迷、原材料高騰による業績悪化を理由としている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ステンレス加工品部門は、物干竿の一部不採算品の撤退と、給湯器用フレキ管も振るわなかったため、売上高は３億５百万円（前年同四半期比19.8％減）となりました。」
物干竿の一部不採算品からの撤退を引き続き記載している。撤退後も給湯器用フレキ管が振るわず、加工品部門の売上高は前年同期比19.8％減となった。 - FY2021初出有価証券報告書
「ステンレス加工品部門は、給湯器用フレキ管の減少と家庭用金物製品の内、物干竿の一部不採算品の撤退により、売上高は13億２百万円（前年同期比23.5％減）となりました。」
家庭用金物製品の採算管理策として、物干竿の一部不採算品から撤退したことを初めて具体的に記載している。