採算重視の販売活動と地道なコストダウン
FY2016に初出。28回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。23社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026国内鋼板販売量減少で通期減収減益有価証券報告書
「日本において、前年同期比較でひも付き・店売り共に販売量が減少したことなどから、減収・減益となりました。」
価格維持・改善の取り組みがある一方、国内鋼板販売量の減少により通期で減収減益となった。 - FY2026-H1国内鋼板販売量減少で減収減益有価証券報告書
「日本において、前年同期比較でひも付き・店売り共に販売量が減少したことなどから、減収・減益となりました。」
国内鋼板商品の販売価格改善などによる従来の増益局面から、ひも付き・店売り双方の販売量減少による減収減益へ変化した。 - FY2025-H1販売価格持ち直しで鋼板業務増益有価証券報告書
「前年同期比較では、販売価格は第2四半期にかけて持ち直し、販売数量はひも付きにおいてやや減少しましたが店売りにおいては増加したこと等から、売上高は前期並みながら増益となりました。」
販売価格が第２四半期にかけて持ち直し、特定需要家向け販売量がやや減少する一方、一般流通向け販売量が増加し、売上高は前年同期並みながら増益となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「日本においては、各品種で販売価格は改善しましたが、建築需要の停滞などからひも付き（特定需要家向け）店売り（一般流通向け）いずれにおいても販売量は減少し、減収・減益となりました。」
販売価格改善を進める一方、販売量減少により国内事業が減収減益となった状況を再確認している。 - FY2024-Q1価格改善も販売量減で国内減収減益有価証券報告書
「日本においては、各品種で販売価格は改善しましたが、建築需要の停滞などからひも付き（特定需要家向け）店売り（一般流通向け）いずれにおいても販売量は減少し、減収・減益となりました。」
販売価格の改善を進めたものの、建築需要の停滞により販売量が減少し、国内事業は減収減益となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、原材料・エネルギーなど各種コストの過去に類をみない急激な上昇のなか、お客様への製品の安定供給と自助努力によるコストダウンにつとめるとともに、再生産可能な製品販売価格についてお客様のご理解を得られるよう丁寧な説明につとめました。」
急激なコスト上昇に対し、安定供給、自助努力によるコストダウン、再生産可能な販売価格への改定交渉を行う姿勢を再確認している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「日本においては、建築需要の停滞などからひも付き（特定需要家向け）めっき鋼板などの販売量は減少しましたが、各品種の販売価格改善などから増収・増益となりました。」
国内販売量が減少する中でも、各品種の販売価格改善が増収・増益に結び付いた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「日本国内では主に鋼板商品の販売価格改善に伴う売上増などから増収増益となりました。」
鋼板商品の販売価格改善を通じて国内事業の売上増と増収増益につなげる動きを再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「日本国内では主に鋼板商品の販売価格改善に伴う売上増などから増収増益となりました。」
国内では鋼板商品の販売価格改善が売上増と増収増益に結び付いたと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「日本国内では鋼板商品で販売量が回復するとともに販売価格の改善に努めたことから増収となりましたが、損益面では各種コストの負担増加から減益となりました。」
国内鋼板商品の販売回復・価格改善による増収と、各種コスト負担増による減益という状況を再確認している。 - FY2022-Q2国内販売回復もコスト増で減益有価証券報告書
「日本国内では鋼板商品の販売の回復などから増収となりましたが、損益面では各種コストの負担増加から減益となりました。」
国内鋼板商品の販売回復により増収となった一方、各種コストの負担増加により減益となった。 - FY2022-Q1国内増収もコスト増で減益有価証券報告書
「日本国内では鋼板商品の販売増などから増収となりましたが、損益面では各種コストの増加などから減益となりました。」
国内では鋼板商品の販売増があった一方、各種コストの増加により減益となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「日本国内においては、コスト削減に加えエネルギーコストの負担減少などから増益となりました。」
国内販売が減収となる中、コスト削減とエネルギーコスト負担減少が増益に結び付いたと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「日本国内では鋼板商品の販売減などから減収となりましたが、損益面ではコスト削減に努めたことなどから増益となりました。」
国内鋼板商品の販売減がある一方、コスト削減により増益となる状況を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「日本国内では鋼板商品の販売減などから減収となりましたが、損益面では材料およびエネルギーコストの低減などから増益となりました。」
国内販売が減少する中でも、材料・エネルギーコストの低減が増益要因となったと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「日本国内では店売り（一般流通向け）鋼板商品の販売増、工事部門の売上増などから増収となりました。損益面では主原料価格の上昇に加え、前期と比べ在庫評価による損益押し上げ効果が小幅にとどまったことなどから減益となりました。」
国内で増収となる一方、主原料価格上昇と在庫評価効果の縮小により減益となる状況を再確認している。 - FY2019価格是正で増収も利益減有価証券報告書
「営業利益は、日本国内においては主に在庫評価による利益押し上げの縮小により減益となりました。海外においても、ＳＹＳＣＯ社をはじめ海外子会社がいずれも厳しい事業環境となったことから大幅な減益となりました。」
価格是正による国内増収は続いた一方、在庫評価による押し上げ効果の縮小と海外子会社の厳しい環境により利益は減少している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「日本国内では採算重視の販売活動に努めたことから主に建材向けめっき鋼板の販売数量が減少しましたが、価格是正に一定の進捗があり増収となりました。損益面では主原料価格の上昇に加え、前期と比べ在庫評価による損益押し上げ効果が小幅にとどまったことなどから減益となりました。」
採算重視の販売と価格是正を継続する一方、主原料価格上昇と在庫評価効果の縮小により減益となった状況を再確認している。 - FY2019-Q2原材料高・在庫評価効果縮小で減益有価証券報告書
「損益面では主原料価格の上昇に加え、前期と比べ在庫評価による損益押し上げ効果が小幅にとどまったことなどから減益となりました。」
価格是正に一定の進捗があった一方、主原料価格上昇と在庫評価による押し上げ効果の縮小により減益となった。 - FY2018コスト増を価格是正で吸収しきれず減益有価証券報告書
「営業利益は、国内においては主原料、副原料、エネルギー価格などのコスト増を価格是正で吸収しきれず減益となりました。」
価格是正を継続したものの、主原料・副原料・エネルギー価格の上昇を吸収しきれず、営業利益が減少したと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループとしましては、販売価格の是正に引き続き取り組むとともに、」
原材料等のコスト上昇を踏まえ、販売価格の是正を継続する方針を再確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「鋼板商品の価格是正に取り組んだことや、中国の子会社である淀川盛餘（合肥）高科技鋼板有限公司（以下、ＹＳＳ社という。）の改善などにより、増収となりました。」
鋼板商品の価格是正とＹＳＳ社の改善が増収要因として記載され、従来施策の業績への寄与が示されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「採算重視の販売活動とコストダウンに努めるとともに、当社鋼板商品の価格是正に取り組んだことなどにより増収となりました。」
採算重視・コストダウンに加え、鋼板商品の価格是正が進み、増収につながったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「採算重視の販売活動と価格是正に努めましたが、日本国内では鋼板商品および建材商品で期間の前半に市況軟化の影響を受けたこと、海外では台湾の子会社であるＳＹＳＣＯ社の米国向け販売量の減少に加え、為替の影響などもあり、減収となりました。」
採算重視の販売活動と価格是正を継続している。国内では価格是正に一定の進捗があった一方、年次業績全体では減収となっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループとしましては、地道なコストダウンを心掛けるとともに販売価格の是正に顧客のご理解を得られるよう丁寧な営業活動を進めてまいります。」
コストダウンと販売価格の是正を、顧客への丁寧な営業活動と組み合わせて進める方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループとしましては、採算を重視した販売活動と地道なコストダウンを心掛けるとともに、当社グループの強みである機動力を活かした事業活動に取り組んでまいります。」
採算重視の販売、コストダウン、機動力の活用を厳しい事業環境への対応策として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループとしましては、採算を重視した販売活動と地道なコストダウンを心掛けるとともに、当社グループの強みである機動力を活かした事業活動に取り組んでまいります。」
採算重視の販売とコストダウンを引き続き事業運営の基本的な対応策としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループとしましては、採算を重視した販売活動と地道なコストダウンを心掛けるとともに、日本国内ではＡＬＣパネルに替る新しい外壁パネル建材として伸長が期待される「ヨド耐火パネルグランウォール」や、エクステリア商品の防災分野での活用提案など、当社の事業活動のキーワードである「安全」・「安心」・「環境」・「景観」をあらゆる局面に展開し、積極的な事業活動に取り組んでまいります。」
価格競争・市況低迷への対応として採算管理とコスト削減を掲げ、商品提案にも結び付けている。